結婚する資格がある女性の判別法

　女性が結婚相手に求める年収に関するアンケート調査をよく目にするが、その内容を見て、つくづく女は身勝手だと思う男性は多いことだろう。「仕事は続けたい、でも辞めたい時にいつでも辞めて専業主婦になりたい、そしてまた気が向いたら働きたい、女の収入をあてにする男なんて最低、家事は分担当然でしょ、夫がリストラになったら離婚に決まってるでしょ、など」女達の「依存症」は今も昔も変らない。そういう女達が、女性差別だのセクハラだのと騒ぎ立てるから始末が悪い。果たして本当の意味での、「男女の相互協力」を考えている女性はどのくらいいるだろうか。

　ある調査によると、女性が結婚相手の男性に求める年収は６割が５００万以下だという。しかしこれは収入だけの話で、容姿や性格など、経済面以外での条件は含まれていない。仮に収入５００万の男性がいたとして、容姿が悪かったりなど少しでも気に入らない点があれば直ちに候補から脱落してしまうだろう。

　今の雇用不安の世の中、誰がいつ仕事を失うかわからない。そうした環境の中ではあらゆる事態に対する覚悟が必要だろう。そうした覚悟が果たして女達にあるのだろうか。それを見極めるためには、世の女達にこういう質問をしてみてはどうだろうか。

　「貴方は、夫の収入が減ったり失業した場合でも、自分の稼ぎで夫を養う覚悟がありますか。もしその時に貴方が専業主婦だった場合には、新たに仕事を探そうと思いますか。」

　この質問だけで、大抵の女性の心構えがわかると思う。とにかく、夫婦というのは相互協力なのだという意識があるかどうか。それに集約されると思う。

・女性が結婚相手に求める年収、6割の女性が「500万円未満でもOK」 2014年10月29日（水）16:57
http://news.goo.ne.jp/article/mycom/life/mycom_1068971.html

　マッチアラームは28日、独身男女を対象に実施した恋活・婚活に関する調査の結果を発表した。それによると、女性の6割が、結婚相手に求める最低年収は「500万円未満」と回答したことがわかった。

　同調査は、2014年10月16日～19日の期間にインターネット上で行われ、独身男女3,593人から有効回答を得た。

　結婚相手に求める最低年収を尋ねたところ、男性は「こだわらない」が57.8%で最多。次いで、「300万円以上」が27.7%、「400万円以上」が9.6%、「500万円以上」が2.7%、「1,000万円以上」が1.4%、「600万円以上」が0.7%となった。

　一方、女性は「400万円以上」が33.2%でトップ。以下、「300万円以上」が17.6%、「500万円以上」が22.2%、「600万円以上」が13.6%、「こだわらない」が10.9%、「1,000万円以上」が2.5%と続き、約6割が「500万円未満」と回答した。また、年齢が若い程、結婚相手に求める年収が低くなる傾向となった。

　女性で「500万未満」と答えた人からは、「お金は関係ない」「普通に生活できるぐらいの収入があれば」「2人でどうにかすればいいから」などの意見が多く寄せられた。他方、「500万以上」と回答した人からは、「専業主婦になりたいから」「お金に困りたくないから」「豊かな暮らしができるから」などの意見が見られた。

　また、男性の場合は「こだわらない」が過半数を占め、「自分が稼ぐから」「お金より性格重視のため」「女性に求めない」などの意見が寄せられた。

・「死んでしまえ」カレー捨てられ嫁が姑の“首絞め”(10/24 10:33)
http://news.tv-asahi.co.jp/news_society/articles/000037381.html

　東京・国分寺市で、調理中のカレーを捨てられたことに腹を立て、義理の母親の首を絞めて殺害しようとした疑いで33歳の女が逮捕されました。

　舘林純子容疑者は23日、国分寺市の住宅で、同居する義理の母親（73）に「死んでしまえ」と言って両手で首を絞め、鍋で何度も頭を殴り、殺害しようとした疑いが持たれています。母親は額を切るなど軽傷です。警視庁によりますと、舘林容疑者は台所でカレーを作っていましたが、母親が鍋に入った具材を流しに捨てたことに腹を立て、犯行に及んだということです。取り調べに対し、「普段から口の利き方が悪いと悪口を言われ、口論が絶えなかった」と容疑を認めています。警視庁は、以前から義理の母親との間で日常的にトラブルがあったとみて調べています。

・たかの友梨:従業員女性らが提訴　妊娠中の配転拒否で　2014年10月29日　20時28分（最終更新　10月29日　21時08分）
http://mainichi.jp/select/news/20141030k0000m040074000c.html

　妊娠中に軽作業への転換を拒否され、精神的・肉体的苦痛を受けたとして、エステ大手のたかの友梨ビューティクリニックの東京都内の店舗に勤務する２０代の女性が２９日、運営会社の不二ビューティ（東京都、高野友梨社長）に対し、慰謝料と不払い残業代計約１６２５万円の支払いを求め東京地裁に提訴した。

　訴状などによると、女性は立ったまま長時間働くエステの仕事に従事。昨年１２月に妊娠が分かり、今年５月から負担の軽いフロント業務への転換や、短時間勤務への変更をするよう上司に申し入れたが、上司は「空きはない」と拒否した。女性は健康不安を感じて６月から休暇を取得したが、同月中旬に切迫早産の診断を受けた。８月中旬に出産し、現在は育児休暇中。女性は慰謝料約２００万円のほか、過去２年分の３６５３時間分の不払い残業代も請求した。

　労働基準法では、妊娠中の女性が請求した場合、事業主は軽易な作業に転換させなければならない。不二ビューティは「訴状を見ていないので詳しいコメントは控えるが、女性が加入する労組との団体交渉ではそうした事実はないと回答している」と話した。

　一方、仙台市内の店舗の従業員らも２９日、同社に未払い残業代など約１８００万円の支払いを求め仙台地裁に提訴した。訴えたのは従業員と元従業員の２人。訴状などによると、２人は毎月８０時間程度の時間外労働を強いられたが、正当な残業代が支払われていないと主張している。【東海林智、三浦研吾】