新語、流行語大賞を宣伝に利用するフェミニズム

　今年の新語、流行語大賞に選ばれた「ダメよ～ダメダメ」と「集団的自衛権」が、左翼の政治的戦略ではないかとネット上で物議を醸しているという。しかしこんなのは今に始まった話ではない。

　元々この大賞は左翼フェミに都合のいい内容ばかりを集めたものと考えて差し支えない。例えば平成元年（１９８９年）には「セクハラ」が新語として選ばれているが、当時こんな言葉を知っている人が世の中にどのくらいいただろうか。少なくとも庶民の間に浸透したのは９０年代後半から２０００年以降にかけてだったはずだ。

　他にも「アグネス論争」、「濡れ落葉」、「ドメスティック・バイオレンス（ＤＶ）」など、フェミ関連の用語はほとんど何らかの賞を受けている。しかしこれらが本当に庶民の間で当時から現在にかけて流行したと言えるのか甚だ疑問だ。

　例えば今年に限定しても、ＳＴＡＰ細胞なども何らかの賞を受賞しても良さそうなものだ。しかし結果的にはトップテンにも選ばれず、そもそも選考対象にもならなかったはずだ。逆に「マタハラ」に関してはトップテンに選ばれている。ＳＴＡＰ細胞に比べてマタハラがどれくらい流行したと言えるだろうか。

　こうした用語、特にフェミ関連の用語は左翼マスコミが至る所で宣伝して無理矢理に庶民に覚えさせたという傾向が強い。つまりこれらフェミ用語は特別に流行語大賞の仲間に入れさせてもらっていると考えて差し支えないだろう。言うなれば流行語のアファーマティブアクションということだ。

　本当の流行語の中にこっそり忍び込ませて宣伝効果を狙う巧みなフェミの仕掛けが隠されていることを常に認識する必要があるのだ。

・【名言か迷言か】政治利用か　「集団的自衛権」＋「ダメよ～」の“並び”が醸す悪意
http://www.iza.ne.jp/kiji/politics/news/141207/plt14120712080005-n1.html

　１日に発表された今年の新語・流行語大賞で、大方の予想通り、お笑いコンビの日本エレキテル連合の「ダメよ～ダメダメ」が選ばれたのとは別に、「集団的自衛権」が選ばれたことがインターネット上で物議を醸し、「選考した人たちの政治的な意図があったのではないか」との疑惑まで広まっている。

　集団的自衛権とは、自分の国と仲間の国とでグループを作り、仲間が他国から攻撃されたら自国が攻撃されたのと同じだととらえ、仲間と一緒に、攻撃してきた国と戦う権利をいう。

　たしかに、集団的自衛権の行使容認が今年の大きな政治課題であったことは間違いない。７月に安倍晋三首相が集団的自衛権行使を限定的に認める閣議決定をした前後、朝日新聞や東京新聞などの左翼系メディアが大騒ぎしたのも事実だ。

　ところで、大賞を決めた選考委員には、聖学院大学長の姜尚中氏やジャーナリストの鳥越俊太郎氏らが名を連ねる。鳥越氏は、大賞を決めた選評で「アベノミクスに始まり、集団的自衛権の閣議決定とどれをとっても国民の過半数が反対している。なのに安倍政権は？ん～ダメよ～ダメダメ」として、安倍政権を痛烈にこき下ろしていた。

　そればかりではない。関係者によると「集団的自衛権」に決めた選考委員会のやり取りで、「『集団』も『自衛権』も理解しやすいが、『的』がなにかけむに巻くような機能を果たしている」との意見もあった。都内の宴会場で行われた表彰式では、そのことを記した発表資料が記者団に配られていた。

　選考委員の漫画家、やくみつるさんは表彰式で「審査は中立的な立場で行ったが、大賞となった２つの言葉が並ぶと一定の意味をなす。興味深い」と指摘した。集団的自衛権の行使容認を閣議決定した首相に対し、「ダメよ～ダメダメ」と返す意味がふくまれている、とでもいいたかったのだろうか。

　さらに、選考委員会の事務局によると、「集団的自衛権」の受賞者は「辞退」したという。表彰式では、誰が受賞したかは最後まで明らかにされなかった。ただ、複数の関係者によると、本来は安倍首相が受賞するはずだったようだ。

　「やはり」というべきか。社民党の福島瑞穂副党首は早速、ツイッターでこうつぶやいた。

　「今年の流行語大賞に『ダメよ～ダメダメ』『集団的自衛権』。これを合わせて『ダメよ～ダメダメ、集団的自衛権』。どう考えてもダメです。ダメなものはダメ」

　民主党の有田芳生参院議員は、ＮＨＫが流行語大賞のニュースを報じたときのタイトルの並びをみて、ツイッターで「ＮＨＫ。この並べ方がサイコー！『集団的自衛権』『ダメよ～ダメダメ』が大賞」と大はしゃぎだった。

　こうした人たちの嬉々とした態度にかみついたのが、自衛隊出身の自民党の佐藤正久国防部会長だ。

　ツイッターで「一部のメディアや政治家が意図を持って、その２つの言葉を並べたり、くっつけた見出しを使うと思われ、特に選挙戦での利用の可能性も否定できない。その場合、エレキテル連合が『政治利用』されて気の毒だ。皆さん、どう思いますか？」と疑問を投げかけた。

　一般のネットユーザーも「左翼がやりたい放題で政治的な言葉を選んでいると、賞のイメージが悪くなる」というような意見が多く見受けられる。

　ちなみに、「受賞者」とされる首相は１日夜、集団的自衛権が大賞に決まった感想を官邸で記者団に求められると、言葉こそ発しなかったが、左手を挙げて、うれしそうな表情を見せていたという。（政治部　村上智博）

・鈴木奈々がキスマイ北山disる、「大っ嫌いな顔」「ブサイク」で大炎上。 2014/12/03 15:49　
http://www.narinari.com/Nd/20141229109.html

　モデルでタレントの鈴木奈々（26歳）が、12月2日に放送された「中居正広のミになる図書館」（テレビ朝日系）に出演。アイドルグループ・Kis-My-Ft2の北山宏光（29歳）を盛大にdisった。

　この日、北山のことをよく知らなかったローラ（24歳）が「あなたは、舞祭組グループじゃないの？」と質問し、北山「舞祭組グループじゃない」、中居正広「イケメンのほう」「（Kis-My-Ft2は）後ろに舞祭組がいて、前にもブサイクっぽい奴がいる」といったやり取りが行われる中、普段はすぐに発言する鈴木は含み笑いをしながら無言の状態。

　それを聞いたローラが「よーく見たら全然カッコイイと思う。声とか良いし。イケメン」とフォローを入れ、北山もにこやかに「（ローラの）あの顔絶対ウソだよ」と返すなど、スタジオは和やかなムードに包まれていた。

　ところが、一瞬真顔も覗かせた鈴木は「私は全然タイプじゃない」と好ムードを断ち切り、「私、スゴイ嫌いな顔なんです」「大っ嫌いな顔」とバッサリ。笑いながらの発言ではあったが、言葉のチョイスはなかなか強めだ。

　また、北山が“壁ドン”をしてみるという流れになり、それを受けることになった鈴木は、最初は「恥ずかしい」と言いながらまんざらでもなさそうな表情に。しかし、“ドン”とされた鈴木は、やはり「私、嫌いです」「私、すごい嫌いです」「近くで見たほうがすごいブサイクでした」と否定の言葉を並べた。

　こうした自らの発言の数々により、鈴木は「（ブログやTwitterが）炎上するかも。ジャニーズさんに言うとヤバい！」と警戒。ただ、北山は「ボクのファンは大丈夫だと思いますよ」と余裕を見せると、鈴木は即座に「すごい気持ち悪い！」とさらに強い言葉を重ねた。

　なお、12月3日15時現在、鈴木のTwitterには「あなたのことが世界一嫌いになりました」「あれは酷すぎ」「あなたが北山くんのことブサイクなど 言う権利ないと思うと思います」「人を傷つける発言はやめてください」など、番組内での予想通り大炎上している。

・米ユダヤ系団体、本紙掲載広告に抗議　産経・熊坂社長「おわびします」 2014.12.5 20:41
http://www.iza.ne.jp/kiji/world/news/141205/wor14120520410031-n1.html

　【ロサンゼルス＝中村将】産経新聞に掲載された広告をめぐり、ユダヤ系団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター」（本部・米ロサンゼルス）のエイブラハム・クーパー副所長は４日（日本時間５日）、産経新聞社の熊坂隆光社長宛てに抗議文を送付した。

　同センターが問題視しているのは、１１月２６日付の東海・北陸版に掲載された「ネットジャーナリスト　リチャード・コシミズがユダヤ独裁国家アメリカの謀略を暴く！！」と題した全面広告。コシミズ氏の寄稿とともに、発売中の３冊の本を紹介した。

　これについて、クーパー氏は「これらの本はユダヤ人に対する危険極まりない虚言の流布」と指摘。「アンネ・フランクや１５０万人のユダヤの子供たちを含む６００万人のユダヤ人が欧州で犠牲になった第二次世界大戦のナチスによるホロコースト（ユダヤ人大量虐殺）を否定するばかりか、著者は、ユダヤ人がマスメディアを操作し、非道な目的を達成するために世界の出来事や経済をも操っていると断言した。９・１１（米中枢同時テロ）の惨禍から、日本の（東日本大震災の）津波の悲劇、北朝鮮の脅威にいたるまで、何らかの形でユダヤ人とイスラエルに関連づけている」と批判した。

　その上で、広告を掲載した産経新聞に対しても、「真実を追求するジャーナリズムの責任を売り飛ばした」とし、「読者とユダヤコミュニティーに謝罪する義務がある」と抗議。「産経新聞に対し、あらゆる集団に対する憎悪を普及させる目的で紙面が使われることが二度とないよう、広告の掲載方針を見直し変更するよう強く要請する」としている。

　産経新聞社、熊坂隆光社長のコメントは以下の通り。

　問題の広告が産経新聞１１月２６日付東海・北陸版（約５千部）に掲載されたのは事実であり、１２月４日付でサイモン・ウィーゼンタール・センターのエイブラハム・クーパー副所長からの抗議文を受け取りました。

　掲載に至る経緯は現在、社内で調査中ですが、広告審査手続きに欠陥があったことは明らかです。こうした内容の広告が掲載され、読者の手元に届けられてしまったことは極めて遺憾であり、読者とユダヤコミュニティーの皆様に深くおわびいたします。

　もとより、産経新聞社はナチス・ドイツによるホロコーストを許しがたい憎むべき犯罪ととらえておりますし、いわゆる謀略史観的考えにくみするものではありません。サイモン・ウィーゼンタール・センターの抗議を真摯（しんし）に受け止め、誠実に対応するとともに厳正に対処します。