社会の荒廃 研究室(蜻蛉の眼鏡)

国連の女子差別撤廃条約に基づく男女共同参画を強行する女性独裁権力(フェミニズム)の社会病理に言及、コメント欄も充実。

美しい国に英語は必要か?

2006-09-29 15:15:58 | 家庭、教育
 今朝、フジ系列の朝のワイドショー番組で小学校からの英語必修をめぐる議論がなされていた。安倍内閣で新たに就任した伊吹文明文科相が小学校からの英語必修を必要ないとしたことに対する議論であったが、この番組としての結論は小学校からの英語必修は必要であるとするものだった。

 この議論では、中学時代から米国に在住経験をもつレポーターの女子アナが「自分は中学から英語に触れてLとRの区別が難しかったが弟は滑らかにできた」、と小さい頃からの英語教育の必要性を強調、また解説者の男性は伊吹文科相のコメントに対して「正しく日本語を話すことと、英語を学ぶことは別物」と批判、次いで山谷えり子教育再生担当補佐官の現状の英語教育に疑問を呈すコメントに対しても「伊吹文科相を擁護しているだけ」と批判的だった。

 しかし、実際の日常生活を考えた場合、そもそも英語が必要な場面が一体どのくらい存在するだろうか? 通訳や外交官など特殊な職業ならともかく、義務教育で英語を教育する意義を根本的に問い直すべきではないか、伊吹文科相の真意はそこにあったのではないだろうか。

 企業の海外進出や外国人の往来など、我国が国際化することが当たり前のように「良いこと」とされている。加えて家族破壊、国家破壊をもくろむフェミニズム勢力の欧米崇拝などが加勢して、国際化は誰もが疑わない「常識」と化してしまった。

 しかしその反面、少子化の原因とされる非婚や離婚それにディンクスの増加など家族愛の欠如、女性の優先雇用やそれに伴う失業者の増加、更に治安の悪化など負の側面は年々深刻になっている。ところがこれらについては国際化との関連性を認めるどころか、逆に国際化がこれらの問題を解決してくれるかのような論調が大手を振って歩いている。女性の社会進出が少子化を解決するなどはまさに原因を解決策に摩り替えてしまう暴論の典型例である。英語必修の流れも同根と言っていいだろう。

 英語教育に疑問を呈した伊吹文科相の発言は、日本の文化伝統を取り戻すための一つの警告と考えるべきではないだろうか。

 先述の番組で別の話題に移った時、入れ替わりになった男性レポーターの発言が印象的だった、「家でも息子とこの話をしましたが、息子は『日本語知ってればそれでいいんじゃないの』と平行線でした」。この子供の言葉こそ最も自然で大切にすべきと思ったのは私だけだろうか。


【主な出来事、話題】
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