次の人気株を考える時

相場 の方向性が決まらない。
目下，ウォール街では第1四半期の決算発表の渦中だが、すでに好決算は株価に折込済みで、相場の一段高を誘引するほどの力はない。
NYダウ平均は2万5000ドルを前にして、相場を押し上げるような新しい材料はミクロ、マクロ両方に見たらない。
この日はアップルが相場の足を引っ張った。-4％と大きく下げた。
季節性からみて4月相場は好調な展開がこれまで多かったが、今年は投資家の新しいエネルギーを引き出すような新鮮な材料もない。昨年のトランプ大統領の就任いらい好悪の材料が何時も市場にみられたが、いまの環境は異なる。トランプ政策も安定軌道に乗ってきた。
この日は株価の3指数が揃って下げたが、多くの投資家が見送りを決めているのがあらわれている。こんな時はあれこれ考えるよりも、かねて新しく加えたいと考えてきた銘柄への乗り換え戦略を考えることにしよう。

今回、出そびれたアマゾン（AMZN）への投資を考えよう。グーグル、フエィスブックから乗り換える作戦をとろう。
東京市場では決算発表の任天堂に注力したい。目先は動くとみる。

本年の2段上げにはいるか

NY株は上昇した。
相場の牽引役は引き続き消費関連とハイテクだ。
先行きを読むうえで注視される3指数が揃って続伸し、VIX(恐怖)指数の好転のほかテクニカル面では強気筋を元気付ける動きは強くなった。
ウォール街では第1四半期の好調な企業業績の発表のほか、懸念材料の一つであった米中間の貿易摩擦も沈静化の方向にある。
ハイテク株ではマイクロソフト、グーグル、アップルと、好業績が買われた。先行き好調な第1四半期の決算発表がここの銘柄の人気を押し上げる。
相場の動きを振り返ると2月と3月末の下げ相場で典型的な2番底入れになった。
これまで気にしていたのは9年間も続いている世界の上昇相場の寿命である。現在の世界経済は米国をはじめヨーロッパ、日本と典型的な回復過程にある。
最近、トランプ大統領の関税引き上げ問題で、一時は貿易戦争が世界的に拡散する懸念が出たが、米中間では問題解決に動き出した。
先行きの有望業種はウォール街でハイテクと消費関連だが、東京市場でも人気業種を上げるなら同じテーマになる。
今週のトリトンスクエア通信では消費関連2銘柄を推奨した。
良品計画(7453)に注目。日本が生み出した小売業界での新しいビジネスモデルでる。

消費関連株から選ぶ

NY株は上昇した。
相場の牽引役は引き続き消費関連とハイテクだ。
先行きを読むうえで注視される3指数が揃って続伸し、VIX(恐怖)指数の好転のほかテクニカル面では強気筋を元気付ける動きは強くなった。
ウォール街では第1四半期の好調な企業業績の発表のほか、懸念材料の一つであった米中間の貿易摩擦も沈静化の方向にある。
ハイテク株ではマイクロソフト、グーグル、アップルと、好業績が買われた。先行き好調な第1四半期の決算発表がここの銘柄の人気を押し上げる。
相場の動きを振り返ると2月と3月末の下げ相場で典型的な2番底入れになった。
これまで気にしていたのは9年間も続いている世界の上昇相場の寿命である。現在の世界経済は米国をはじめヨーロッパ、日本と典型的な回復過程にある。
最近、トランプ大統領の関税引き上げ問題で、一時は貿易戦争が世界的に拡散する懸念が出たが、米中間では問題解決に動き出した。
先行きの有望業種はウォール街でハイテクと消費関連だが、東京市場でも人気業種を上げるなら同じテーマになる。
今週のトリトンスクエア通信では消費関連2銘柄を推奨した。
良品計画(7453)に注目。日本が生み出した小売業界での新しいビジネスモデルでる。

新興国での第1人者が弱気

シリア問題の拡散もなく、先週の末から立ち直った
相場のリード役は銀行、薬品、コンピュータ。そのなかで好決算のネットフレックスがサプアイズ決算を公表し反発した。次銭は市場には明確な見通しを出さないことは有名だ。昨今はアップル、グーグルを凌ぐ決算を連発し投資家に安心感を与える。
足元の相場の方向は上昇トレンドにあり、目下、公表中の増益率は+20％増に接近する。
文句のない業績の上昇，けちを付ける余地のない成績である。
有名なテンプルトの下で新興国市場の運用を担当し偉大な功績を残したのがマーク・モビアス。
リーマンショック後の2009年に誰よりも先に強気に転換したのは有名な話である。

今回の世界の株価は反転する前に30＆の下落が必要条件とする。
最近はウォール街では、このような断定的な弱気の見方がでるは見逃すことは出来ない。

相場の先行きに安心感

米バロンズ誌がプロ投資家を対象に相場観のアンケート調査を行った。
本年の相場環境は10％の調整を経験した。
懸念材料は金利上昇、インフレ懸念の台頭、貿易戦争、大統領のひんぱんなツイートを指摘する向きもあり、昨年秋より慎重派が増えた。

強気派は55％で、先行きには慎重派もわずかだが増えてきている。
明確な弱気派は全体の11％で昨年秋の前回の調査時点とは大きな変化はなかった。ただ細かく見ると中立姿勢が昨年秋の27％から34％に増加した。トランプ政策への反対派の増加である。
参加者の一致した見方は企業収益の回復である。生活実感からして、景気が先行き悪化するという弱気の見方は少ない。米GDPの成長率は+2.5％～+3.0％で弱気筋は皆無である。景気回復には世界がまんべんなく現状に満足感をもっている。
弱気派は全体の11％で少数意見である。
特にこれといった不満をもつ投資家が少なく、トランプ大統領の政策に決定的な反論は見られない。

ウォール街では第1四半期の決算発表の本番入りだが、市場での注目業種は消費関連とハイテクである。東京市場でもウォール街と共通した見方が多い。