新興市場のマザーズ、日経ジャスダックが、この日は最安値を更新した。
マザーズ指数は2006年1月の高値2799.06から、この日は597.07まで下げ、下落率は‐78.7％になった。
1990年代の日経平均の下落率が足掛け14年かけて－80.5%下落したのを、2年余での下落期間で、マザーズが下げたのだから、新興市場のバブル崩壊の厳しさは大変なものである。
ITバブル反動の米国ナスダック指数の下落は－78％であったが、わずかとはいえ、今回のマザーズはそれさえも超える下落率の数字になった。
ウォール街ではITバブル崩壊の過程でよく話題になったのが日経平均の資産バブル崩壊の話で、「ナスダック指数の下げはいつ止まるか？」という議論のなかで、下落率の限界として－80％という数字がよく使われた。ファンダメンタルを無視した相場の超過熱の反動も、相場に参加する投機家の心理からして、「日経平均並みに下がれば底」という根拠に使われた。昨年、マザーズ指数は9月に底入れして大きく反騰したが、その時は「大底が入った」とみたが、間違った。
さて今回はどうか？
マザーズ市場には1990年代のような金融システム不安のような悪材料はない。ライブドア事件が暴落の引き金になったが、ここへきてファンダメンタルには魅力のある銘柄が出てきている。PER（株価収益率）で10倍割れの銘柄が多い。
「日経平均の底入れの－80％とほぼ同じだけ下げたから底入れ」というのには科学的な根拠はないが、相場心理の面では数字には、時として共通性あると思う。