昨日、金曜日は小売店、量販店では1年に一度の大ショッピング・シーズンの幕開け。大都市の百貨店、専門店は早朝4時から開店する。消費者は目当てのバーゲン商品に殺到したようだ。
ところによってはシャープの46インチ型液晶TVが＄999で入手できるとあって、民生用機器の売り場は超満員。
小売店、量販店の年間の利益の２分の1は、感謝祭からクリスマスまでの間の1ヵ月で達成される。
国内の消費者だけではなく、ヨーロッパ、カナダ、南アからもドル安のおかげで安い買い物ができるとして、国境を跨いだ買い物客が多いというのも今年の特色である。
相場の季節性からしても感謝祭の週は上昇することが多い。
メリルリンチによると「過去４５年間でサンクス・ギビングディーの週は、３０回も相場が上昇した」。
しかし今年はこの習性が破れた。
サブプライム問題の発生で景気の先行きに対しての不安感が、日増しに増幅されたからである。当初は1998年のLTCM問題のような深刻な事態にならないとみる向きもあったが、市場の見方は甘すぎた。問題の額が正確に把握できないことが最大の問題点である。
一方、日米の株価はずいぶん安くなった。大きな影響を受けているのは金融、住宅で、大半の企業の業績は好調。問題はサブプライム問題が現実の消費にどれだけ影響を与えるかにある。
日米とも企業の自社株買いが始まった。企業には手元流動性の豊かなところが多く、経営者は自社株が安いと自信をもつ
来週のNY株の動向が、市場が気にする消費者心理を読むカギになる。年末相場の動向がかかっている。