以下文はインターネット上の情報がどれだけ信頼出来るかを自分なりに調べてみた結果で異論も多々あると思います。可笑しな箇所等々があると思います。素人の記事、内容です。
一説では世界から８０％位の信憑性、信頼性を得ているとも言われるウィキペディア・情報社会の百科事典・・・勿論、記載内容が改ざん（文書、記録等の全部又は一部が、本来なされるべきでない時期に、本来なされるべきでない形式や内容などに変更されること。）、妨害等され修正等されるまでの期間、間違った情報が記録される可能性はありますが、最終的には多くのボランティア、専門家、一般方々等による修正等が行われ信憑性、信頼性を高くする努力がなされているようです。ＪＯＨＯ・ｋａｎｒｉ・２０１２・vol.55 no.1、ウィキペディア等々を参考に記しています。
インターネットの世界では、嘘の情報等が８０％位はあるとも言われています。勿論、途中から故意に改ざん等した情報も溢れているとも言われています。しかし２０％位は正確な情報があるとも言われていますが、この２０％位の情報は凄いことだと思います。例え、国、一般人等々であっても対外的にも益を無くすような情報は出さないと言うのが普通だと思います。
インターネット上の情報は最終的には自身が情報を比較、検討し使用すると言うことになると思いますが、世界中でウィキペディアが比較、検討等の情報となっているのは間違いないようで、その理由はウィキペディアの基本原則にあると思います。１・中立性、２・投稿者の誠実さと慎重さに対する信頼、３・著作権のある素材を使用しない、独自の研究を投稿しない。それ以外のルールは定めないことを三本柱としています。
昨今の日韓問題、韓国側は国を揚げて自国に都合がいいように英文等のウィキペディア等を直接、間接的に改ざん、妨害等していると言われています。この改ざん、妨害等情報に対し、この情報は可笑しいと言う多くの意見が反映され、多くのボランティア、専門家、一般の方々等により改めて信憑性を高める努力をされているようですが韓国側はリアルタイムで監視しており、改ざん、妨害を再び行うようで、これらの情報等は世界を駆け巡ります。その結果、世界でシェルドレイクの仮説が起きていると思います。（イギリスの元ケンブリッジ大学フェロー、生物学者のルパート・シェルドレイクが唱えた仮説で、離れた場所に起こった一方の出来事が、他方の出来事に影響する（空間的相関関係）、形態のみならず、行動パターンも共鳴、これらは形の場による「形の共鳴」と呼ばれるプロセスによって起こるとされる説です。）
特に韓国の改ざん、妨害等は悪質で職業とする人達が存在しているとも言われています。今も、元に戻されても再び改ざん、妨害される状況が続いています。残念ながら現状では全てを正しい情報に戻すのは困難を伴うようです。自国に少しでも有利なようにウィキペディア財団等への間接的な寄付も行われているとも言われています。改ざん、妨害等のためなら命がけと言うのが実情のようで、レーダー照射問題でもわかったように韓国側は基本的には騙すより騙される方が悪いと言う考えのようです。勿論、これらを否定する善良な韓国の人達も多くいますが言論の弾圧等々を受けています。
慰安婦問題、竹島、徴用工問題等々は特に改ざん、妨害は顕著で徹底しているとも言われており、私達日本人からすれば嘘、騙す、改ざん、妨害と言う行為は理解できませんが現実です。これらの改ざん、妨害箇所等は誰でも容易に確認できます。これらの事実を多くの方々に知ってもらいたいです。
日本も倫理観等々からして国益を害する情報に対しては、反論として多国語で海外に向かって正しい情報を多く発信することが必須だと思います。これらの情報を管理等々するシステムは必要だと思います。世界で最も利用されるインターネットの百科事典の一つ、ウィキペディア・・・韓国により信憑性、信頼性が壊されています。
情報は世界を制するとも言われます、私達はレーダー照射問題でウィキペディア上の情報で情報の重みを再認識しました。世界で最も利用されてるウィキペディアの重みを私達は再認識する必要があると思います。
インターネット上の無料百科事典・ウィキペデイアはコンピュータ・プログラムのオープンソース方式と同じ考え方で運営されています。ウィキ・wikiと呼ばれる共同作業型ソフトウェアを利用して利用者が自由に記事を投稿・編集ができるのが最大の特徴と言われています。
約１０万人とも言われている世界中のボランティア編集者によってあらゆる事象についての情報が記入・編集され、月間５億人以上が訪れるサイトです。
Alexaサイト（サンフランシスコに本社を置くインターネット関連企業、１９９６年に設立され１９９９年にAmazon.comの傘下となっています。 ウェブサイトの利用状況に関するデータを集め、ウェブサイトがどれだけの人に見られているかを調査していることでも有名です。）のランキングでは、アクセス数はグーグル、フェイスブック、ユーチューブ、アマゾン、ヤフーについで６番目にランクされています。
記事の総数は２８８もの言語で３５００万件を超え、毎日１万２０００件の新しい項目の記事が作成されています。
最も記事の多い言語は英語で約４８５万件、日本語のエントリーは世界１３番目で約９６万件です。
運営するのはサンフランシスコに拠点を持つ非営利団体のウィキメディア財団で、約２００名のスタッフ全員が寄付・助成金（２０１４年実績で約５１００万ドル）で雇用されているというとてもユニークな運営スタイルです。
英語版は２００１年に開設、従来の百科事典では対象外であった大衆文化に関する項目も数多く扱われています。英語版のほかに日本語，フランス語，ドイツ語，ヘブライ語，中国語，エスペラント語（ポーランドの眼科医が考案した人工言語、簡易な文法で民族の違いを超えて橋渡しとなる言語をめざししています。組織は国内を含めて１００カ国以上にあり、話す人は世界に約１００万人、国内に約１万人いるといわれています。）
１９９８年債券トレーダーとして成功したジミー・ウェールズがカリフォルニア州サンディエゴでウェブポータル会社ボミス Bomisを設立、２０００年ラリー・サンガーを編集主幹として無料オンライン百科事典・ヌーペディアNupediaを開設しました。ヌーペディアは従来の百科事典と同様の管理体制をとっていましたが，サンガーは書き込みを自由にさせて補遺を募ることを提案、２００１年ウィキペディアがヌーペディアのサイト上で公開されました。しかし編集顧問機関の反対にあったため，数日後に独立のウェブサイトとして再スタートしました。ヌーペディアは２００４年に閉鎖され，その記事はウィキペディアが引き継ぎました。
ウィキペディアの基本原則
＊中立性
＊投稿者の誠実さと慎重さに対する信頼
＊著作権のある素材を使用しない、独自の研究を投稿しない。
それ以外のルールは定めないことを三本柱としています。
非営利のウィキメディア財団・The Wikimedia Foundation本部は米国がインターネット上で運営している無料の百科事典サービスで、誰でも自由に利用できます。２００８年８月現在、２００以上の言語で提供、項目数は英語版で約２５０万語、日本語版で約５０万語と膨大な用語を掲載しています。
通常の辞書と違うのは、専門家でなく誰もが内容を編集できるということです。自由に項目を追加できるため、日本では俳優の経歴やドラマ、マンガの概要などまで収録されています。反面、ファッション系など書き手の少ない分野の語句には弱いとも言われています。
最初は間違いが多かったようですが、不特定多数の人々により修正され、辞書として洗練されていくことが期待されていますが、弊害もあります。２００７年には政府機関や企業などから行われた編集によって、趣味や専門知識による情報修正に加え、不都合な情報の削除、利害関係にある他者の中傷、自らの関係者・製品の賛美などが行われていた事実が明らかとなり大きな話題となりました。専門性は高いが周囲の関心は薄いような項目については誤った内容が長期にわたり放置される可能性もあります。
ウィキペディア全体の信頼性はかなり高いとはいえ、そのことが必ずしも個々の記事の信頼性と同一ではないことを意識して利用する必要があるとも言われています。
ハワイ語wikiwiki（速い）に由来する編集システム名Wikiとencyclopedia（百科事典）とを合わせた造語でインターネット上で利用できる百科事典、無料で閲覧、書き込むことが可能です。２００１年に米国で英語版が開設、その後、多数の言語版がそれぞれ設けられています。ウィキペディアの信頼性に関する調査は少なくなく，よく知られた英国の科学誌・ネイチャーのものなど本格的な調査が英語版についてはありますが日本語版に関してはないようです。
日本における信頼性調査
＊ヤフーバリューインサイト株式会社による、情報メディアに関する調査（２００９年１２月）
フリー百科事典の信頼度はテレビや雑誌を上回るという結果を得ています。
＊株式会社ドゥ・ハウスによる情報メディアに関する利用実態調査（２０１０年４月）
ドゥ・ハウスではテレビやラジオに劣り雑誌を上回るという結果を得ています。
＊人文リソースサイト・アリアドネが２００６年（３月１日開始，３月１９日）に行ったアンケート
基本的に正確・２６％、問題が多い・３３％どちらともいえない・１８％という結果を得ています，
＊長塚隆氏（鶴見大学 名誉教授）、神野こずえ氏（新宿区立図書館勤務）による２００１年の学生におけるWikipedia日本語版の利用動向から司書講習受講者の回答
信頼できる・２．３％、どちらともいえない・８４．１％、信用していない・１３．６%という結果を得ています。
＊２００８年、樫原真知子, 武宗次郎, 遠藤有美江, 土井亮平. Wi k i p e d i aの評価、（慶應義塾大学文学部図書館・情報、学専攻上田修一研究会 2007年度グループ研究レポート）
ランダムに選んで２００７年１２月１１日２１～２２時にダウンロードした１６２記事中，紙媒体の事典または公式ホームページで検証可能な１１４記事について固有名詞・年号の正誤を調査１００パーセント信頼できるとは言い切れない点が少なからずあることも考慮しなければならないという留保を付けつつ，「結論としてはWikipediaは信頼できる」としています。
海外の信頼性調査の一例
信頼性調査の良く知られている例としては、２００５年１２月に科学誌・ネイチャー・オンライン版が発表した英語版ウィキペディアとブリタニカ百科事典の比較調査があります。
ネイチャー誌が複数の専門家に依頼、２つの百科事典から４２項目の科学用語を比較、間違・欠落が英語版ウィキペディアには１６２点、ブリタニカには１２３点が指摘されましたが、ブリタニカ側は間違いを指摘された内の６４点で反論を行っています。
ジャーナリストのピエール・アスリーヌ（１９５３年モロッコのカサブランカ生れ、フランスで歴史と哲学を学び、１９７３年以来ジャーナリスト）らは、科学用語の記事は間違いの挿入や荒らし行為を受けづらく、ネイチャー誌の調査結果はウィキペディア全体の評価には繋がらない点などを指摘しています。
ウィキペディアの記事の精度は高いとした複数の研究結果がある一方で、記事に対する査読制度（研究者仲間や同分野の専門家による評価や検証）がないため、問題ある記述はコミュニティーの自己管理により解決されることに委ねられています。ウィキペディアは信用に足る百科事典とは言い難く、ウィキペディアからの引用を学術関連のレポートに載せることは、そのレポートの信憑性そのものに疑問を持たせることでもある。問題のある投稿が他の利用者によって修正・除去がなされるまでは一時的であっても適切でない記述が公開され、問題が長期間見逃されたり、後述する編集合戦により編集できない場合に問題があるとされています。
記事が長らく修正・除去できないという問題もあります。（法的な問題の場合は管理者が対処）
米国では、学術研究の出典としてウィキペディアの記事を引用した学生がその内容が史実と異なっていたため落第点をとったとして、ウィキペディアの創設者ジミー・ウェールズに苦情を寄せたという事例があります。これを機に、ジミー・ウェールズはウィキペディアを学術研究の出典として利用するのを止めるよう訴えています。大学機関のいくつかは学生たちにレポート課題においてウィキペディアを引用することを禁止しています。ディベートなどの正確性の求められる競技などではウィキペディアの情報は用いられていません。
ラリー・サンガー（米国の哲学者、大学教授で専門家が参加するフリー百科事典プロジェクトCitizendium（シチズンジアム）の創始者です。）は新しい百科事典プロジェクトを始めた理由はウィキペディアの権威が失墜したからだとしており、ウィキペディアのコミュニティはウィキペディアを信頼できるものに変える準備ができていない旨を述べています。
インターネットの世界では、膨大な量の情報がありますが嘘の情報等々が８０％位はあるとも言われています。勿論、故意に改ざんした情報が溢れているとも言われています。しかし２０％位は信憑性、信頼できる正確な情報があるとも言われています。最終的には自身が情報を比較、検討し使用すると言うことになると思いますが、８０％位の信憑性・信頼性があるウィキペディアで比較、検討の参考の資とするのは現在のネット社会では賢明と言えるかも知れません。
インターネットの世界で最も信憑性、信頼度が高いとも言われているウィキペディアの情報、プラス・マイナスを考慮しインターネットを有意義に活用したいものですが、呆れたことに現実には韓国のような非文明・近代国が存在します。韓国がインターネット社会の信憑性、信頼性を壊している現実、特に慰安婦、レーダー照射、徴用工、竹島問題等々の英文、日本語韓国情報は慎重に比較、検討し活用する必要があると思います。
