クローゼットやクロークの整理をしていると、趣味の産物が埃にまみれていました。アウトドアグッズ、ターンテーブル、サックス等々、よくまもぁこんなに手を出したものだと、つくづく自分の熱しやすく冷めやすい性格に辟易してしまいます。また、結婚し子どもが生まれると、趣味に費やす時間が皆無となり、これらを手に取ることが殆ど無くなってしまいました。
しかし、妻がガラクタと呼ぼうとも、セカンドストリートで現金化しようとせがまれても、決して手放す事の出来ない、青春を共に謳歌した宝物の数々なのです。ただし、次の異動の際にこれらの宝物を収納するスペースがないということになれば、何か対策を考えなくてはなりません。極力捨てるということはしたくないので、実家に預けるか、あるいは友人・知人に託すか。
そんな私のガラクタを受け入れてくれる先はなんとでもなります。しかし、世間の注目を集めている震災がれきの受け入れについて、難色を示している自治体が多いという報道を毎日の様に耳にします。国の定める基準に不信感を持つ、市民の理解を得られない、所有処理施設では対応できない等々、理由は様々ですが、なんとかならないのでしょうか。私のような単純な思考回路を持つ人間は、受け入れを拒否する＝被災地支援に後ろ向き、と捉えてしまいます。国民が一丸となって国難に立ち向かうはずが、受け入れを表明している自治体はそれほど多くありません。
国の基準に不信感を持っているのであれば、独自に基準を定めるか、あるいは国の基準が適切かどうか検証すればいい。被災地の立場に立って切実に市民に理解を求めればいい。処理施設については野田首相が受け入れ自治体に対し財政支援すると表明しています。なんとかならないのでしょうか。【大将】
