朝日新聞記者による捏造SNSを英語とフランス語にて拡散。ところで発信者は本当に物書きを生業としているのか、という疑問がある。つまり、写真とキャプション程度の説明なので「だから何？コラボ？」としか外国人には理解されない。そもそも日本の首相の名前を知っている朝鮮半島とは違い、他国では日本の首相名など知られてない。残念ながら米国ですら日本の首相の名前が浸透してないのだ。それぐらいに在任期間が短い。あと戦犯と近隣諸国が修飾する東条英機氏でさえ知られてない。東京裁判とかもだ。なにせ真珠湾攻撃ですら当地ハワイで知っている世代が減っているらしい。アジアからの移民も増えて、真珠湾攻撃の捏造話も増えてきていると聞いている。だが、日系移民の老人たちは日系であっても日本人ではないので、強い。なにせ有名第442連隊戦闘団員が多いところだ。何よりも嘘と不義理が大嫌いな日本人気質をなめてもらっては困るそうだ。だからShow the flagとして2世部隊が命をかけて日系移民の地位を勝ち取った。これも戦いだ。
それにしても朝日新聞という会社は、捏造した結果の記事まで配信して売り上げをあげたいのだろうか。ならば、取材をして、事実が何なのか、それがどうしてこうなった、という従来の手順を踏めばいいだけなのだが。短絡的にその辺から写真をもらって、自分が思いついたキャプションをつけるだけなら、自分だってできるし、今ならたくさんの人が同じようにSNSで配信している。だが、一つだけ違うのは、情報操作としての政治的目的ではなく、自らを知ってほしいというコミュニケーションとしての発信という点だ。そこにはそれぞれの人生がある。泣いたり、笑ったり、怒ったりだ。こいういった感情へ顔をしらないSNSという社会を通した人同しが、慰めたり、説教したり、アドバイスしたりときちんとコミュニケーションを確立している。匿名だとしてももだ。まして、実名で、物書きを生業としていながら、取材すらせず、あり合わせの寄せ集めで捏造という点に無償に怒りを感じる。かつての珊瑚礁落書き、古くは慰安婦捏造記事と何度も同じことを繰り返している。だが、一度も損害賠償すら訴訟されてない。これが何よりもおかしいのだ。放送は椿事件がある。BPOという機関があってもほとんど機能してないのだから、ここも改善しないのなら、税金での支援はゼロとする。代わりに訴訟をしやすくしよう。ヘイトスピーチというのなら、まっさきに報道機関が捏造記事を配信したら対象となる。何故なら、慰安婦問題など、それこそ何十年と日本国に濡れ衣をきせ、そこから生じた損害は膨大だからだ。社長を変えても、内部的、組織的改善がないから幾度も同じことを繰り返す。本来、こういった報道会社への問題は、広告会社が公序良俗を持って対応すればいいのだが、昨今の広告会社ですら問題が多い。
オリンピックのエンブレムにしても、例え、模倣してないとしても、類似しているのは確実だ。事前に調査といいうが、本当に調査したのだろうか、と疑問がある。何故なら画像検索はどんなインターネットのサーチエンジンでも可能だからだ。試しにやってみるといい。類似の画像や情報が出てくる。報道会社はこういった問題こそ、取材し、記事で事実はどうかを発信するのが役割だ。それを特定団体や思想組織の宣伝機関となって記事を配信する姿勢がおかしい。経済団体もそろそろ広告を出すために選択するメディア媒体の基準を決め、それに反する場合は訴訟するようにして頂きたい。こういった規制をしないと、とんでもない広告ができあがって企業側にとっても痛手になる。経済団体は考えて、よくよく考えて頂きたい。また、広告という産業が実は独占的な企業のみとなっている現状も改善したい。世の中にはまじめによい製品やサービスを伝えないという企業も多いし、できるだけ多くのひとにその思いを伝えないグラフィクデザイナーも多い。だが、広告会社が望まない方向だと陽の目をみない。これは出版社も同じ。出版はアマゾンが自費出版を広めている、自分で書いて、アマゾンで売れる。広告もこういった既得権益にしばられない産業構造に変革しないものだ。同時に報道会社についても改善していくためにもなる。まずは自国企業であれば、国を戒めるような内容、誤解を生むような内容は避けるようにすればよい。
日本ではミャンマーの洪水、ジンバブエのライオンのシエル(Ciel)殺害はあまり報道しない。ミャンマーの洪水はまだまら被害は拡大している。中国は救援しに行かないのか。アジアの周辺国はロヒンギャ問題があって助けないのか。これこそ報道会社は取材して事実を報道する価値は十分にあるはずだ。コストがかかるから現地に記者が行くこともないのだろう。記事を買う時に、その記事への信頼性、つまりサービスへの品質すら気にしないような報道会社の情報など、金を払って買う価値はゼロだ。もう一つはシエル(フランス語で天国の意味）という名前で高年齢のライオンがわずかなお金でハンティングの対象として殺された。殺したのは米国の歯医者。兄弟のジェリコ(Jericho 聖書に出てくる古い町の名)も殺された。この名前からもわかるように、現地人にとってはとても大切なライオンだった。確かにそういったライオンを保護しないで、間違えて殺されるような管理が悪いとは思う。また、百数米ドルでハンティングできるのも問題だろう。これはかなり前から騒がれている。それでも廃止とならないのは、現地にとっても収入源となっていることもある。自然保護や動物保護団体が狂信的に行動しないのはそういった背景がある。あと、スポンサーが望まない、と自分は予想している。動物の首や毛皮、牙を集めることに価値を見出す国の人たち、組織や団体、企業がスポンサーではないだろうか。さて、こういった取材も報道機関はやらないようね。それでも米国の航空会社はハンティングした動物を運ぶことを拒否と発表したここに企業コンプライアンスが見えてくる。日本の企業もコンプライアンスがあるのだから、広告に対して、もう少し真剣に考えて頂きたいものだ。企業が提供する製品やサービスを消費者が選択する時に、何を基準として購買するのかも考えて判断願いしたい。
日本政府は国内治安の維持として、情報操作による社会不安となるような扇動という定義を決めて頂きたい。その上で、ヘイトスピーチも同時に審議して頂きたい。そもそもヘイトスピーチと呼ばれるものは、本当の人種差別ではない。見た目の違いによる表現は古来からあった。問題はそれを受けた側がどう傷つくかだ。これはある意味、法律というよりは社会におけるコミュニケーションの問題と言える。道徳とか礼儀を教育しろ、いうのはまさにこういった問題を解決する手段となるからだ。相手への思いやりや配慮という日本独自の価値観による道徳教育だ。自分たちの世代は相手が嫌だということは、やってはいけない。自分だってやられたら嫌だから、と教えられる。これは小会話でも同じ。日本独自の文化と表現した理由は、日本には敬語という表現ルールがある。これがなかなか簡単ではない。自分ですら謙譲語と敬語を間違えて、日本語教師に「日本人じゃないでしょ。」と言われる。よく敬語は上位者との会話ルールなので、身分差別という人がいる。初対面で身分もわからないような人と会話するのに、「ちょっと、教えてくんない？」というような聞き方を自分が受けたら無視する。相手に尋ねるというのは、相手の時間を自分のために使うということだ。尋ねられた側からすれば「忙しいのに何？」という感じだとすれば、無視もする。英語圏で最近 Respect(敬意を払う)という言葉がよく使われる。
さて、ヘイトなんとかと騒ぎ出した原因は一体何だったのか。自分は一般民にとってはこのヘイトスピーチとはまさに報道機関とか、政治的、思想的団体が集団でデモや抗議するような状況と連想するだけだ。個人的にわざわざ自分の違う人を見つけて、デブ、チビとか言わない。まれに、年寄りや年配者のことをジジイ、ババアと若者は表してはいるが。親に対してだって、差別的表現となれば、訴訟の対象となる。また、ヘイトの対象が人間以外だってあり得る。人種差別うんぬんと騒いでいる人たちは、本当の差別を体験したことがないのだろう。
もし、知っているのなら、あのような耳を塞ぎたくなるような言葉を使って集団で大声を出すとか、文字を見せるなどできない。人の痛みがわかるからだ。誰もが嫌な思いをしないような社会を目指すのならば、自分ができることからやればいいと、自分は実行している。それは挨拶と笑顔だ。嫌なことを断る時も、きちんと理油を説明して断る。状況によっては嘘の理由もありえるのは、相手に事実を言えば、相手が傷つく場合だ。
台湾では高校生たちがまだがんばっているようだ。日本の高校生も何故彼らが抗議しているのか、調べてみるといい。自分のアイデンティティーがどれだけ大切なのか。それを獲得するために抗議しているという行動がどれだけ重要なのか。ここにイデオロギーはない。あるのは人間としての尊厳だけだ。
戦争反対を叫んでも、核兵器反対とは叫ばないのはどうしてなのか。自分は日本が核兵器を保持することには反対の立場だ。理由は地震やら天災が多い国では、原子炉の炉のように頑丈にミサイルを作らないと危険だからだ。たかがミサイルにそこまで金をかけるのなら、避難シェルタを作った方がほかの災害にも役立つのでいいと考えている。まあ、核ミサイルも一発ぐらいでは日本は崩壊しないだろうし、複数発となれば近隣諸国も放射能汚染に見舞われるので、ミサイルを撃たない国から相当な圧力はかかる。だから別に核の傘下でなくてもいい。
昔、核ミサイルが何発攻撃されると汚染による死傷者が日本国以外の周辺国でどれぐらい、というような記事があったはずなのだが、見つからない。原子炉にミサイルがあたったらどうたら、と日本の国会議員が質問していたが、原子炉にミサイルがあったっても同じで影響は近隣諸国に及ぶので、自殺覚悟じゃないとできないだろう。むしろ、核ミサイルでなら核が細かく拡散されるので、爆発した側より周辺の方が危険というような意見もあった。まあ、核の保有によるメンテナンス代は安くない。だから古いミサイルを売っている国もある。もし、メンテナンスが悪ければ、自爆するか、放射能漏れによる被害で苦しむだけだ。対核兵器を真剣に検討してもいい時期でもある。これはSFでもアニメでもない事実だ。日本はもっと中国に核による被害を訴えるために原爆記念館の価値を説明して、理解してもらうべきだろう。南京云々は、それこそ共同で歴史的事実の検証として、現場から被害者たちの骨などを回収して調べればよい。現代科学を使えば、少しは事実に近づくだろうし、日中のどちらにも当事生きていた人も現存しているのだから、聞き取りをする。慰安婦も同じで、積極的に検証することこそ、双方にとっての利益になる。検証を拒否するというのは、そこに事実が判明すると何かしらまずい状況があるからだとも言える。後ろめたいことがないのなら、日本政府は積極的に現場検証という解決策を提案してはいかがだろうか。竹島事件、通州事件も含めて検証しようと提案して頂きたい。事実がどうであれ、結果を受け止めるだけの強さを日本国および日本国民は持っていると思うのだが。
それにしても朝日新聞という会社は、捏造した結果の記事まで配信して売り上げをあげたいのだろうか。ならば、取材をして、事実が何なのか、それがどうしてこうなった、という従来の手順を踏めばいいだけなのだが。短絡的にその辺から写真をもらって、自分が思いついたキャプションをつけるだけなら、自分だってできるし、今ならたくさんの人が同じようにSNSで配信している。だが、一つだけ違うのは、情報操作としての政治的目的ではなく、自らを知ってほしいというコミュニケーションとしての発信という点だ。そこにはそれぞれの人生がある。泣いたり、笑ったり、怒ったりだ。こいういった感情へ顔をしらないSNSという社会を通した人同しが、慰めたり、説教したり、アドバイスしたりときちんとコミュニケーションを確立している。匿名だとしてももだ。まして、実名で、物書きを生業としていながら、取材すらせず、あり合わせの寄せ集めで捏造という点に無償に怒りを感じる。かつての珊瑚礁落書き、古くは慰安婦捏造記事と何度も同じことを繰り返している。だが、一度も損害賠償すら訴訟されてない。これが何よりもおかしいのだ。放送は椿事件がある。BPOという機関があってもほとんど機能してないのだから、ここも改善しないのなら、税金での支援はゼロとする。代わりに訴訟をしやすくしよう。ヘイトスピーチというのなら、まっさきに報道機関が捏造記事を配信したら対象となる。何故なら、慰安婦問題など、それこそ何十年と日本国に濡れ衣をきせ、そこから生じた損害は膨大だからだ。社長を変えても、内部的、組織的改善がないから幾度も同じことを繰り返す。本来、こういった報道会社への問題は、広告会社が公序良俗を持って対応すればいいのだが、昨今の広告会社ですら問題が多い。
オリンピックのエンブレムにしても、例え、模倣してないとしても、類似しているのは確実だ。事前に調査といいうが、本当に調査したのだろうか、と疑問がある。何故なら画像検索はどんなインターネットのサーチエンジンでも可能だからだ。試しにやってみるといい。類似の画像や情報が出てくる。報道会社はこういった問題こそ、取材し、記事で事実はどうかを発信するのが役割だ。それを特定団体や思想組織の宣伝機関となって記事を配信する姿勢がおかしい。経済団体もそろそろ広告を出すために選択するメディア媒体の基準を決め、それに反する場合は訴訟するようにして頂きたい。こういった規制をしないと、とんでもない広告ができあがって企業側にとっても痛手になる。経済団体は考えて、よくよく考えて頂きたい。また、広告という産業が実は独占的な企業のみとなっている現状も改善したい。世の中にはまじめによい製品やサービスを伝えないという企業も多いし、できるだけ多くのひとにその思いを伝えないグラフィクデザイナーも多い。だが、広告会社が望まない方向だと陽の目をみない。これは出版社も同じ。出版はアマゾンが自費出版を広めている、自分で書いて、アマゾンで売れる。広告もこういった既得権益にしばられない産業構造に変革しないものだ。同時に報道会社についても改善していくためにもなる。まずは自国企業であれば、国を戒めるような内容、誤解を生むような内容は避けるようにすればよい。
日本ではミャンマーの洪水、ジンバブエのライオンのシエル(Ciel)殺害はあまり報道しない。ミャンマーの洪水はまだまら被害は拡大している。中国は救援しに行かないのか。アジアの周辺国はロヒンギャ問題があって助けないのか。これこそ報道会社は取材して事実を報道する価値は十分にあるはずだ。コストがかかるから現地に記者が行くこともないのだろう。記事を買う時に、その記事への信頼性、つまりサービスへの品質すら気にしないような報道会社の情報など、金を払って買う価値はゼロだ。もう一つはシエル(フランス語で天国の意味）という名前で高年齢のライオンがわずかなお金でハンティングの対象として殺された。殺したのは米国の歯医者。兄弟のジェリコ(Jericho 聖書に出てくる古い町の名)も殺された。この名前からもわかるように、現地人にとってはとても大切なライオンだった。確かにそういったライオンを保護しないで、間違えて殺されるような管理が悪いとは思う。また、百数米ドルでハンティングできるのも問題だろう。これはかなり前から騒がれている。それでも廃止とならないのは、現地にとっても収入源となっていることもある。自然保護や動物保護団体が狂信的に行動しないのはそういった背景がある。あと、スポンサーが望まない、と自分は予想している。動物の首や毛皮、牙を集めることに価値を見出す国の人たち、組織や団体、企業がスポンサーではないだろうか。さて、こういった取材も報道機関はやらないようね。それでも米国の航空会社はハンティングした動物を運ぶことを拒否と発表したここに企業コンプライアンスが見えてくる。日本の企業もコンプライアンスがあるのだから、広告に対して、もう少し真剣に考えて頂きたいものだ。企業が提供する製品やサービスを消費者が選択する時に、何を基準として購買するのかも考えて判断願いしたい。
日本政府は国内治安の維持として、情報操作による社会不安となるような扇動という定義を決めて頂きたい。その上で、ヘイトスピーチも同時に審議して頂きたい。そもそもヘイトスピーチと呼ばれるものは、本当の人種差別ではない。見た目の違いによる表現は古来からあった。問題はそれを受けた側がどう傷つくかだ。これはある意味、法律というよりは社会におけるコミュニケーションの問題と言える。道徳とか礼儀を教育しろ、いうのはまさにこういった問題を解決する手段となるからだ。相手への思いやりや配慮という日本独自の価値観による道徳教育だ。自分たちの世代は相手が嫌だということは、やってはいけない。自分だってやられたら嫌だから、と教えられる。これは小会話でも同じ。日本独自の文化と表現した理由は、日本には敬語という表現ルールがある。これがなかなか簡単ではない。自分ですら謙譲語と敬語を間違えて、日本語教師に「日本人じゃないでしょ。」と言われる。よく敬語は上位者との会話ルールなので、身分差別という人がいる。初対面で身分もわからないような人と会話するのに、「ちょっと、教えてくんない？」というような聞き方を自分が受けたら無視する。相手に尋ねるというのは、相手の時間を自分のために使うということだ。尋ねられた側からすれば「忙しいのに何？」という感じだとすれば、無視もする。英語圏で最近 Respect(敬意を払う)という言葉がよく使われる。
さて、ヘイトなんとかと騒ぎ出した原因は一体何だったのか。自分は一般民にとってはこのヘイトスピーチとはまさに報道機関とか、政治的、思想的団体が集団でデモや抗議するような状況と連想するだけだ。個人的にわざわざ自分の違う人を見つけて、デブ、チビとか言わない。まれに、年寄りや年配者のことをジジイ、ババアと若者は表してはいるが。親に対してだって、差別的表現となれば、訴訟の対象となる。また、ヘイトの対象が人間以外だってあり得る。人種差別うんぬんと騒いでいる人たちは、本当の差別を体験したことがないのだろう。
もし、知っているのなら、あのような耳を塞ぎたくなるような言葉を使って集団で大声を出すとか、文字を見せるなどできない。人の痛みがわかるからだ。誰もが嫌な思いをしないような社会を目指すのならば、自分ができることからやればいいと、自分は実行している。それは挨拶と笑顔だ。嫌なことを断る時も、きちんと理油を説明して断る。状況によっては嘘の理由もありえるのは、相手に事実を言えば、相手が傷つく場合だ。
台湾では高校生たちがまだがんばっているようだ。日本の高校生も何故彼らが抗議しているのか、調べてみるといい。自分のアイデンティティーがどれだけ大切なのか。それを獲得するために抗議しているという行動がどれだけ重要なのか。ここにイデオロギーはない。あるのは人間としての尊厳だけだ。
戦争反対を叫んでも、核兵器反対とは叫ばないのはどうしてなのか。自分は日本が核兵器を保持することには反対の立場だ。理由は地震やら天災が多い国では、原子炉の炉のように頑丈にミサイルを作らないと危険だからだ。たかがミサイルにそこまで金をかけるのなら、避難シェルタを作った方がほかの災害にも役立つのでいいと考えている。まあ、核ミサイルも一発ぐらいでは日本は崩壊しないだろうし、複数発となれば近隣諸国も放射能汚染に見舞われるので、ミサイルを撃たない国から相当な圧力はかかる。だから別に核の傘下でなくてもいい。
昔、核ミサイルが何発攻撃されると汚染による死傷者が日本国以外の周辺国でどれぐらい、というような記事があったはずなのだが、見つからない。原子炉にミサイルがあたったらどうたら、と日本の国会議員が質問していたが、原子炉にミサイルがあったっても同じで影響は近隣諸国に及ぶので、自殺覚悟じゃないとできないだろう。むしろ、核ミサイルでなら核が細かく拡散されるので、爆発した側より周辺の方が危険というような意見もあった。まあ、核の保有によるメンテナンス代は安くない。だから古いミサイルを売っている国もある。もし、メンテナンスが悪ければ、自爆するか、放射能漏れによる被害で苦しむだけだ。対核兵器を真剣に検討してもいい時期でもある。これはSFでもアニメでもない事実だ。日本はもっと中国に核による被害を訴えるために原爆記念館の価値を説明して、理解してもらうべきだろう。南京云々は、それこそ共同で歴史的事実の検証として、現場から被害者たちの骨などを回収して調べればよい。現代科学を使えば、少しは事実に近づくだろうし、日中のどちらにも当事生きていた人も現存しているのだから、聞き取りをする。慰安婦も同じで、積極的に検証することこそ、双方にとっての利益になる。検証を拒否するというのは、そこに事実が判明すると何かしらまずい状況があるからだとも言える。後ろめたいことがないのなら、日本政府は積極的に現場検証という解決策を提案してはいかがだろうか。竹島事件、通州事件も含めて検証しようと提案して頂きたい。事実がどうであれ、結果を受け止めるだけの強さを日本国および日本国民は持っていると思うのだが。
