先日、宮古島周辺海域で発生した自衛隊ヘリコプターの墜落につきましては、中国あるいはロシアからの攻撃説も囁かれており、南西諸島周辺海域は緊迫した空気で覆われています。自衛隊の哨戒機や艦艇による必死の捜査が続いていますが、消息を絶った乗員の方々は未だに発見されていません。謎多き墜落である故に、攻撃説が唱えられるのも故なしとも言えないのです。しかも、同海域では、米軍のF15戦闘機にもトラブルが発生したとの情報もあり、機体の電子制御系統を狂わす電磁パルス攻撃などの可能性も取り沙汰されています。
航空事故ではなく、安全保障上の‘重大事件’、あるいは、謀略であった可能性も否定はできず、メディアの多くも、こうした陰謀論を廃するための真相の徹底解明を求めています。確かに、同墜落については徹底した調査を必要とすることは、今後の日本国の防衛を考えましても当然のことと言えましょう。軍事テクノロジーの面においては、仮に、電磁パルス兵器などの新型兵器が使われていた場合、防御のための対抗兵器を早急に開発しなければならないからです。
そもそも、ノルド・ストリーム事件と同様に、今般の事件も‘犯人’を特定することは、困難を極めることが予測されます。必ずしも‘容疑国’は中国やロシアとは限らず、電磁パルス兵器の開発を進めている北朝鮮の犯行を疑う識者も出現するかもしれません。また、偽旗作戦が疑われる場合には、アメリカ説並びに日本国説さえも唱えられるかもしれませんし、KCIAを有する韓国も‘容疑国’の一国となり得ます。そして、さらに深層まで迫りますと、‘目くらまし’のためにこれらの国家犯行説をまき散らしている世界権力こそが、第一次世界大戦や第二次世界大戦と同様に、‘真犯人’であるかもしれないのです。
ここで、推測されるケースを整理してみましょう。大きくは、国家間対立（二次元対立）に起因する場合と世界権力による工作（三次元対立）である場合の二つに分けることができます。二次元対立のケースとしては、
- 昨今の台湾をめぐる米中対立の先鋭化、あるいは、尖閣諸島問題で深刻化した日中対立を背景とした中国による犯行。北朝鮮が実行を担当した可能性もあり。
- ウクライナ紛争における日本国政府の親ウクライナ方針への牽制としてのロシアによる犯行。このケースでも、北朝鮮が犯行を担当した可能性がある。
- 中国を米中戦争に引き込むために、中国の犯行に見せかけたアメリカによる偽旗作戦。実行機関は、米軍、CIA、自衛隊、韓国軍、KCIAなど。加えて、人民解放軍内にアメリカから送り込まれた工作員による犯行もあり得るかもしれない。
- 日本国を米中戦争にしっかりと組み込むためのアメリカの謀略（ノルド・ストリーム事件に際しての独ロ分断説と類似･･･）。
などがあります。（3）と（4）については、日本国政府も了承済み、あるいは、協力している可能性もあります。なお、台湾については、同国が敢えて挑発行為を行なうとは考えがたく、二次元対立にあって最も関与の可能性が低い関係国は、同国であるかもしれません。
その一方で、三次元対立のケースとは、上記の何れのケースであっても、背後には世界権力があり、各国の首脳部、あるいは軍隊や情報機関に対して自らの計画の実行を命じているというものです。この場合、下部組織となる諸国の政府や軍隊あるいは情報機関のみならず、国際機関等も所謂‘ぐる’であるかもしれず、国際社会を舞台として一つのシナリオが演じられていることとなります。なお、実行部隊は、政府や正規の軍隊のみならず、民間人を装った国際的なテロ組織等である可能性も否定もできなくなります。世界権力の思惑が第三次世界大戦の誘発、あるいは、戦時体制の構築を利用した世界並びに全人類の支配であるならば、同対立の構図は、表面的には二次元対立と見せかけた三次元対立となりましょう。すなわち、国家をも配下とした世界権力側と、同組織の支配の魔の手が伸びている各国の国民、すなわち、その他の人類と対立と言うことになります（つづく）。
