The Last ward from Southen Cross to my future

目の前にある林檎は本当に林檎なんだろうか。その林檎は腐っているから林檎だって気づかないだけかもしれない。

日本政府はメディアや不明な人物によるフェイクニュースを放置するのか

2018-06-19 08:52:07 | Weblog
今回の地震で、大きな被害が出てないのは、阪神淡路大震災の後に、高速道路、ビルや学校などが大きな地震でも対応できるように修繕していたからだ。また、混乱も少なかったのも、311震災後に避難訓練なども徹底したおかげだ。ところが、どこのメディアもこういった事実を報道しない。
災害がある都度に消防、警察だけではなく、規模によっては自衛隊までも出動して処理にあたる。こういった人たちへの感謝の言葉すらメディアは一切報道しないのだ。ここが他国のメディアと大きく違う点だろう。特に国営放送と呼ばれるNHKですら、自国民による消防、警察や自衛隊への感謝を報道しないのだ。彼らは公務員だからだろうか? 公務員だって他国の軍兵よりも待遇が言い訳じゃないのに、危険な業務を執行する彼らはどんな動機で仕事をしているのか、わかるだろうか。

昨今、日本国を歌った日本のポップスグループだかへの抗議集会とか、いや、驚いた。なにせ、反政府デモでのコンサートなんか、そりゃもう醜い替え歌を歌っている状態で、抗議、というのなら理解もできる。しかし、たかが日本のことを歌っただけで、ここまで叩かれる異様さがなんとも不気味で仕方がないのだ。日の丸という国旗掲揚と君が代という国歌を朝鮮半島出身だから歌えない、というのもおかしな話。ならば、朝鮮半島出身者は他国の教育やスポーツに参加して、その国の国旗掲揚や国歌を歌うことも不快だからと拒否するんだろうか。米国やオーストラリアに語学留学していると国歌の内容を教えられるのだが、それも不快だと拒否するんだろうか。まあ、こういった態度は、国際的とは言い難いので、ぜひ、日本の就職での面接では日の丸を飾って、君が代の歌詞の内容を質問して欲しいものだ。だって、日本で働くということは、日本の国旗形容や国歌なんて当然ながら体験する訳で、その度に不快だ、と言われてしまうと、日本人としては「なら日本で働くな。」と言いたくなるのは当然だろう。また、公立学校の教師がこういった態度だとすると、どうやって日本国の歴史、習慣を生徒に平等に教えるのか、訪ねたいものだ。今後は公立学校での教師採用においても、こういった偏向した思想を持った場合、採用不可とするのが好ましい。教師は本来はその国の教育をするのだから、当然んがら日本国の土台となる国旗掲揚や国歌を歌うことは教えられなければおかしいのだ。それとも日本の公共教育とは、日本国に住むために必要な習慣や知識として教えることではなく、国に属さない浮浪する民として教育しろ、というのだろうか。まあ、こういった点でも教育改革は急いでやるべきだろう。

日本には長い歴史があり、その中では当たり前だが、戦争という悲しい出来事もあった。二度と戦争を起こさないという人ほど、実はこの戦争がどうして起きたのかを知らない人ばかりなのも、驚かされる。戦争といっても国内の内戦、世界大戦のどちらも知らない。だから、短絡的に武器さえ持たなければ、攻撃されないというトンデモナイ思考がまかり通るのだろう。そういえば、昨今、ネットのカリスマによる煽動で踊らされる人たちが大量な投書をして問題だと報道があった。問題なのは、このカリスマがどもの誰なのかも明確でないのに、踊らされる人がいることだ。こういった点でもネットリテラシーと安全性という教育を義務教育でしっかりやってないからだ、と感じる。米国やオーストラリアでは、小学生から安全にネットを利用する方法を教育している。それもちゃんとディスカッションさせて、生徒そのものが考えるような方法でだ。日本人は人がいいというが、自分はそうは感じない。単なる無知。いい例としては「オレオレ詐欺」がある。もし、お年寄りたちでも10年前から「詐欺の手法」を知っているならば、簡単にはひかからない。すでに、状況判断して、うまく交わしているお年寄りもいる。つまり、ネット時代とは、フェイクニュースと呼ばれるような根拠がないような情報による詐欺が大々的にまかり通ることだ。

この中には寄付を募るという手法もある。実際に手術やなにやらで、資金が足りなくて寄付を募集する人たちもいる。そういった人たちをうまく利用して、詐欺としての寄付や募金も多いのだ。こうなると、本当に助けが必要な人たちが、援助を得られない状態になる。日本政府はこういったことを防ぐためにも、対策は必要なのだが、やる気があるんだろうか。例えば、寄付など金を集める場合、集める代表者の身元をどう保証するのか。つまり、集まった金額は例えば、公的な口座で、その口座はネット上で公開されることで、どれだけの金額が集まっているのか、誰もが見れるようにしておくとかだ。当然ながら課税状況もあるので、使途も公開し、残金もどうするかまで、募集前に宣言させるようにする。寄付だから課税しないという発想ではなく、必ず税務署がチェックできるという発想からキャッシュフロー監視をしないと、テロリストなどへのマネーロンダリングは用意になるだけだ。反面、本当に寄付が必要な人には、詐欺ではないという証拠にもなるので、早々に法的整備を願いたいものだ。


コメント    この記事についてブログを書く
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする
« 憲法9条を改正しなければ、海... | トップ | 日本を担う若者のために日本... »

Weblog」カテゴリの最新記事