「香害」

　 生活用品の香りによる頭痛や吐き気に悩む人が増えているとして、配慮を促す動きが目立ち始めた。
　　香りが原因の体調不良は「香害」とも呼ばれる。　詳しいメカニズムは解明されていないが外出や
　　通勤が難しくなったケースもあるという。　人が集まる場所で強い香りがするものの使用を控える
　　といった対応を自治体などが呼びかけている。

　「苦しみはなかなか理解してもらいにくい」。関東地方に
　住む５０代の女性は訴える。約４年前、勤務する学習塾で
　児童の衣類からした柔軟剤の匂いが発端で、体調を崩すよ
　うになった。頭痛や吐き気、胃痛といった症状は次第に激
　しくなり、ある日突然自宅の衣類や寝具のわずかな匂いに
　も耐えられない状態に。医師からは「化学物質過敏症」と
　診断され、マスクを何枚も重ねなければ外出できなくなっ
　た。　柔軟剤や合成洗剤、香水などによる体調不良は「香
　害」とも呼ばれる。代表例が空気中の微量の物質に反応す
　る化学物質過敏症で、頭痛や倦怠感など様々な症状が現れ
　る。２００９年に保険適用となったものの、発症のメカニ
　ズムは未解明の部分が多い。

　　国民生活センターによると全国の消費者センターに寄せられた柔軟剤の匂いなどによる体調不良に
　　　関する相談は１２年度まで年間数十件程度だった。　香りの強い海外製柔軟剤のブームもあり、
　　　以降は増加傾向にある。　２２年度は２０９件だった。
　　日常生活への影響は大きい。　ＮＰＯ法人日本消費者連盟なお７団体でつくる「香害をなくす連絡
　　　会」が１９年度に会員や知人らを対象に実施した調査によると外出が難しくなって職を失ったり
　　こうした状況を受け、実態調査に乗り出す例も出てきた。　兵庫県宝塚市では市議会で質問があっ
　　　たのをきっかけに、市教育委員会が５月、市立小中学校の保護者アンケートを実施。　27.8%が
　　　「子どもが人工的な香りを不快に感じたことがある」と答えた。　「体調不良を起こしたことが
　　　ある」との回答も7.8%あった。
　　市教委は「人工的な香りに苦しむ子どもが一定数いる」として、給食当番では共用の白衣を使わず
　　　エプロンや三角巾の持参を認めることにした。　授業参観でも香水の匂いに配慮を求める。　児
　　　童生徒の健康診断の資料とする保健調査票に化学物質過敏症に関する記入欄を設けることも検討
　　　している。
　　消費者庁を中心とした５省庁は７月、香りによる苦悩への理解を広げようとポスターを刷新。　こ
　　　れまで「その香り　困っている人がいるかも？」としていた表現を「困ってる人もいます」と強
　　　めた。　商品の提供側も啓発に動いている。　洗剤メーカーなどの業界団体は「日本石鹸洗剤工
　　　業会」は９月、ホームページで「香りのマナーにご留意ください」とする記事を掲載。　同会の
　　　２０年の調査では約２割の人が柔軟剤を目安の２倍以上使っており、適正量の使用を呼びかけた。

　　新潟県立看護大学の“永吉准教授（人間環境科学）”は「化学物質過敏症への理解が十分に進んでいると
　　　は言えず、国や自治体が積極的な啓発によって認知度を高めていく必要がある」と指摘している。
　　　その上で「香りつき製品については、より敏感に匂いを感じとる人がいることを前提として、不
　　　必要に使わないことが大切だ」と話している。
　　〔私は香水や化粧品がダメで薄ければなんとか大丈夫ですが濃いとダメです。　公共交通機関などに出会うとホント
　　　　困ります。　ご本人は満足なんでしょうが、ほどほどにしてほしいものです〕