ダボス会議に象徴されるグローバリズムの波は、遂に人類の食生活にまで及びつつあります。全世界の政府を巻き込む勢いであり、日本国内でも、俄に昆虫食なるものが流行りだしました。既に、店頭などでコオロギ粉末入りのおせんべいやパンなどが並んでいるのを目にされた方もおられるかもしれません。昆虫食は、今や、トレンディーな人類の未来食として大々的に売り出されているのです。
地球温暖化問題やコロナ・パンデミック、あるいは、選挙不正の問題等については、疑問が提起されようものならば、即座に、陰謀論というレッテル張りで異論が封印される傾向にありました。しかしながら、昆虫食ほど、世界権力の中枢に座るグローバリストによる陰謀の実在性を証明しているものもないかもしれません。誰がどう見ましても不自然であり、かつ、明らかなる内政干渉に当たるからです。
第1に、昆虫食は、日本人の発想からはかけ離れております。イナゴを佃煮にして食する地方もありますが、古来、昆虫は食材とは見なされていません。むしろ、イナゴの佃煮は、珍しい故の特産品です。昆虫食の起源は、明らかに海外にあります。
第2に、昆虫食の推奨は、地球温暖化問題と密接に結びついています。牛や豚といった家畜は、呼吸等により二酸化炭素を排出します。二酸化炭素削減の対象は、製造業のみならず農業にも及びつつあるのです。しかしながら、家畜に代替するタンパク質源を探すならば、大豆や小豆、オートミールのようなタンパク質の含有量が多い植物タンパク質の方が一石二鳥となるはずです。光合成による二酸化炭素吸収効果も期待できるのですから。言い換えますと、家畜から昆虫への発想は非合理的であり、どこか、カルト風味の倒錯した精神性が伺えるのです。
第3に、敢えて昆虫を選んでいる時点で、人類に対する悪意が読み取れます。何故ならば、大多数の人々は、昆虫を食べたいとは思わないからです。‘自らの欲せざることを人になすことなかれ’という道徳律は人類社会に普遍に見られますが、昆虫食を推進している人々は、他の人々が嫌がることを強要しようとしているのです（プロパガンダによる誘導のみならず、食糧不足となれば、否が応でも昆虫食となりますし、現在でも、給食での提供が批判を浴びている･･･）。それとも、これらの人々は、昆虫が大好物なのでしょうか？
第4として挙げられるのは、コロナワクチンと同様に、昆虫食の安全性は、必ずしも確立されていない点です。陰謀とは、秘密裏、あるいは、詐術的手法で人々に害を与える行為なのですが、昆虫食のリスクについての情報は殆どありません。寄生虫や細菌、あるいは、ウイルス等による健康被害が発生しないとは言い切れず、未知のリスク含みなのです（ワクチンと同様に、一部の人は既に知っているかもしれない･･･）。因みに、古代ローマには、嘘か誠か、寄生した昆虫の卵が羽化したために、全身から白い羽の虫が這い出て飛んでゆくというホラーのようなお話があります。リスク情報の隠蔽は、陰謀性を強く示唆しています。
第5に、昆虫食の普及が、今や、一種の‘国家プロジェクト’として推進されている感がある点です。国民から強く要望されたわけでもないにも拘わらず･･･。しかも、昆虫食のビジネス化や開発にチャレンジした企業や研究機関などには、国から補助金が支給されているとする指摘があります。
そして第6に、こうした昆虫食ビジネスには、かのビル・ゲイツ氏も深く関わっております。コロナワクチン関連の投資で莫大な利益を上げましたが、同氏は、グローバリズムの寵児の一人でもあります。昆虫食は、グローバル・ビジネスであり、その普及は、世界政府の活動資金となるのでしょう。
同氏に対しては、日本国がワクチン等の‘偽善事業’を評価してか叙勲しておりますが、各国政府との癒着も疑われます。昆虫食推進政策にも、政治家へのキックバックの経路を伴う利益誘導の仕組みが既に出来上がっているのかもしれません。第7点として指摘すべきは、各国の政府をコントロールすることで、グローバル・イシューを自己の利潤のために利用するグローバリスト達の実態です。
以上述べてきましたように、昆虫食推進は、誰の目にも明らかな陰謀、否、自己利益の獲得を目的とした私的勢力によるれっきとした内政干渉、あるいは、主権侵害であり、汚職が隠されている可能性すらあります。となりますと、陰謀論という名の‘封印の術’を解くためには、昆虫食推進の政策決定過程を具に調べてみる必要がありましょう。一体、誰の発案に基づくのでしょうか。そして、この予算、どのような経緯で認められたのでしょうか。おそらくGX推進政策の予算に紛れているのでしょうが、同補助金制度の存在については、殆どの国民は知らなかったはずです。国会においてその是非が審議された様子もないのです。
不透明なままでは、GX移行推進債の発効で調達する20兆円ともされる資金も、国民を昆虫食に追い込むために支出されかねません。昆虫食には国民の大多数が反対しているのですから、少なくとも、国家による補助金支給の制度や普及推進策は廃止すべきように思います。予算の無駄遣いどころか、国民に被害を与えるリスクさえあるのですから。なお、世界権力のメンバーは、転んでもただでは起きない人々ですので、昆虫食に手を染めてしまった企業は、大いに警戒すべきかもしれません。昆虫食事業の失敗による株価の下落により、安価で株式を買い占められ、最後は乗っ取られないとも限らないのですから。
