●科学技術ニュース●国立環境研究所、戸建て住宅における屋根上太陽光発電(PV)+電気自動車（EV）の脱炭素化ポテンシャルが今後急激に高まる

　国立環境研究所の研究グループは、今後予測されるPVとEVのコストの下落に伴って、戸建て住宅街の屋根上PVとEVを蓄電池として組み合わせたシステム（「PV+EV」システム）の脱炭素化ポテンシャルが、急激に高まることを明らかにした。

　これまで、同研究グループは、「PV+EV」システム（SolarEVシティー構想）が、経済効率の高い都市の脱炭素化を可能にすることを明らかにしていたが、都市のそれぞれの地区は、電力消費のパターン、ビルの形状、駐車台数等が異なることから、どの地区で「PV+EV」システムが、より発電し、消費され、蓄電されるのか明らかではなかった。

　そこで、同研究では、戸建て住宅街と中心市街地において「PVのみ（追加的な経済性が生じる時はプラス蓄電池）」と「PV+EV」システムの脱炭素化ポテンシャルを見積もり、2040年までに、どのように推移するか比較研究を行った。

　その結果、2020年以前は両地区で「PVのみ（蓄電池）」のシステムが最も経済的なオプションですが、2025年前後には戸建て住宅街における「PV+EV」システムが、もっとも脱炭素化ポテンシャルが高くなることがわかった。

　2025年には、戸建て住宅街と中心市街地において「PV+EV」システムによって、電力自給率がそれぞれ89％と62％、電力とガソリン消費に伴うCO2排出削減は88％と63％、エネルギーコストの節約が23％と15％、投資回収年が９年と10年、内部収益率（IRR）が11％と9％となりなった。

　その後も、戸建て住宅街の「PV+EV」システムの脱炭素化ポテンシャルが最も高い伸びを示す。

　今後、戸建て住宅の「PV+EV」システムは、いつでも送電可能な電力を多く有する地域（例えば「仮想発電所」）として発展する可能性がある。都市の脱炭素化に向けてこの可能性を最大限活かすため、規制改革や実証事業を通じたビジネスモデルの構築が必要になる。＜国立環境研究所＞