プラチナ世代のマラソン旅行

時悠人chosan流処世術

★びわ湖健康マラソン大会中止

2022-04-21 08:22:56 | 日記・エッセイ・コラム
 昨日、「第40回びわ湖健康マラソン大会」の開催中止の手紙が届いた。

 昨年、5月16日に開催予定だった大会が、コロナの第4波に飲み込まれ、今年の5月15日に延期になっていたもので、2年連続で見送りになった。

 状況が、好転していないので、ある程度、覚悟していたが、私の走力に合った数少ないマラソン大会なので、いよいよ、出場機会が無くなりそうな気配が濃厚になって来た。

 ようやく、花粉症が落ち着き、レースに備えて、練習を開始しようと思っていた矢先の中止通知に、今朝、5時過ぎに目が覚めても走る気力が無かった。

 私の悪い性格で、目標を失うと、未練がましいと思うのだが、思考回路がマイナス・スパイラルに落ち込む。"(-""-)"

★経済安全保障(後編):見える化

2022-04-20 08:11:19 | 日記・エッセイ・コラム
 経済競争は、デジタル技術の革新により、サイバー攻撃やセキュリティ問題が浮上し、国民の生活を脅かすリスクが顕在化した。

 日本政府が検討している「経済安全保障法案」は、「サプライチェーン」、「基幹インフラ」、「技術基盤」、「特許非公開」の4分野を柱とし、対象分野が多岐にわたり、複雑で難解だ。

 経団連は、「ルールに基づく、自由で開かれた国際経済秩序の下で、企業が自らの責任で国内外問わず自由に事業活動を展開できる環境を維持・改善することが重要」とする提言をまとめた。

 総論としては妥当だが、国民生活への影響度や行動規範等々、「デジタル時代に相応しい国家と国民生活のあり方」まで、ブレークダウンして欲しい。

 G7の幸福度ランキングで劣等生の「人生の選択の自由度」、「寛容さ」を改善するためにも、個人レベルにおける行動倫理のルール化・見える化が不可欠だ。

★経済安全保障(前編):食料

2022-04-19 09:00:59 | 日記・エッセイ・コラム
 「経済安全保障」とは、経済体制や社会生活の安定を維持するために、支障となる脅威を取り除こうとするものだが、何も目新しい概念ではない。

 新型コロナやウクライナ紛争で、物価高が問題視され始めたが、「経済安全保障」の柱の一つにあるサプライチェーンの脆弱性の問題に当てはまる。

 国別の食料自給率では、第1位カナダ264%、2位オーストラリア224%、3位アメリカ130%、4位フランス127%と続き、日本は極端に低く、37%に過ぎない。(農水省2018年度・カロリーベース資料)

 2010年、当時の民主党政権が、2020年までに食料自給率を50%にする目標を立てたが、安倍政権になって、目標値自体を45%に引き下げてしまった。

 その後の農業戦略は、食品を安価で輸入・供給し、高付加価値農産品を輸出して、外貨を稼ぐアベノミクス・スキームを推進したために、外国で不測の事態が発生すれば、結果は明らかだ。

★覚醒!(番外編):幸福度

2022-04-18 08:27:11 | 日記・エッセイ・コラム
 「軍事的中立」を掲げてきたフィンランドが、NATO加盟を検討し、同じ立場だったスウェーデンも、加盟申請に傾いている背景には、NATOの集団防衛と抑止力以外に、自国の防衛手段がないとの考えだとしたら、不幸な話だ。

 国連がまとめた「2022年世界幸福度」調査では、フィンランドが、5年連続で一位に輝き、スウェーデンは7位で、北欧の国が上位を占めている。

 G7国では、ドイツが13位、カナダ14位、イギリス17位、アメリカ19位、フランス21位、イタリア28位で面目を保っているが、日本は、最下位の56位だ。

 評価6項目(①人口あたりGDP、②社会的支援、③健康寿命、④人生の選択の自由度、⑤寛容さ、⑥腐敗の認識」)で、日本は、④と⑤が極端に劣る。

 景気や収入・支援等の経済を重視すると、真の幸福な生き方を見失わないかと危惧している。

★覚醒!(後編):領海防衛

2022-04-17 08:34:49 | 日記・エッセイ・コラム
 北海道新幹線の全線開通は、2031年の予定だが、新函館と札幌を結ぶルートは、ニセコ地区を通る。

 私は、2008年と2011年に、レンタカーでそのルートを回ったが、その間に景観が違っていて驚いた。

 中国人投資家が、新幹線開通を見越して、土地を買い占めていると聞いたが、先日のロシア高官の発言と、中国の「一帯一路」と重なり、不気味に感じる。

 さて、韓国の馬山市が、2005年に条例で「対馬島の日」を制定した。無論、対馬は、長崎県対馬市だが、距離的には朝鮮半島からの方が近く(約50㎞)、韓国人の不動産投資のターゲットとなっている。

 島内には、「日ロ友好の丘」もあり、ロシアや韓国と日本の歴史を見守ってきた島は、日本国内の外国のようで、紛争が激化した際の避難先になりかねない。

 国際的には、他国の人間が土地を買う際には、制限があるのに、日本には規制が無いのも不思議だ。

 日本の国土面積は、世界60位だが、排他的経済水域の面積は世界で第 6 位の海洋大国で、領海防衛と合わせて、脇を固める必要を感じる。