保冷剤活用は暑さ対策だけではない。

子どものころ、「暑い、暑い」と言うと、「夏だから暑いのは当たり前だ。」と返ってきた。しかし、今年は暑い。私は去年、熱中症になったので、暑さには弱いのである。その熱中症対策だが、気温と湿度の微妙な組み合わせで、私たちに襲いかかるらしい。だから、最近は飲み物や塩分、冷却グッズのほか、携帯用温湿度計なるものがあるそうだ。熱中症を発症するような状態になると音で知らせてくれるので、工事現場などでは活用されているという。警視庁の災害対策課の木内純一警部補は気温、湿度、放射熱から「暑さの指数」を数値化し、熱中症の危険度をアラーム音と数値で知らせる指数計を持ち歩くそうだ。さて、この暑さの中で保冷剤が大活躍するのだが、我が家ではお店でもらってきたものやケーキなど共についてきた保冷剤が冷蔵庫にあふれていた。何かの役に立つと言うこともあるが、大災害で停電が起こった時にはだ御活躍するのではないかという思惑でため込んでいたのだが、ついに、肝心の冷凍食品を入れる場所が無くなってきて、大部分を捨てた。だが、この保冷剤だが、簡易トイレの凝固剤にもなるようなので、やはりまた、コツコツとため込んでいきたいと思う。（くちなし亭、2023.07.26）

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原油の値上がりが急である。

原油が値上がりしている。ＷＴＩ原油は１バーレル７９．０３ドルと数週間目まで、同６０ドル近辺であったものが１０ドル近く一気に値を上げているのである。この理由はサウジアラビアの減産延長がある。８月もこれまでの１００万バーレル自主現差を続けると発表したのである。これを受けてロシアも油種削減を表明した。この減産を正当化する目的かどうかは分からないが、ＯＰＥＣも石油需要の伸びを当初よりも２．４％低くなると予想している。もちろん、国際エネルギー機関（ＩＡＥＡ）も来年にかけて、大幅な需要減を見込んでいる。それにもかかわらず、原油の値上がりである。これまでは原油の値上がりは中国の旺盛な石油需要によるものであった。だが、これからの中国経済は弱含みである。巷間言われているのはインドの石油需要の高まりである。新聞論調はポジテイブな表現に終始している。ただ、現実のインド経済も世界経済の流れの中にあるので、新聞論調のまま行くかどうかは分からない。（くちなし亭、2023.07.25）

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ロシアでのオルガルヒという人達の存在。

ロシアという国は人口は日本よりも２０００万人ほど多いが、ＧＤＰで日本の1/3以下で、世界の１１位に過ぎない。そのロシアでいわゆる資産が１００億ドル以上のビリオネアの数が日本の倍以上と言う現状がある。彼らの多くはオリガルヒと呼ばれるプーチン大統領に近い新興財閥である。その彼らがウクライナ戦争の余波を受けて、西側諸国から制裁を受けている。と言うことは彼らは彼らの資産を西側諸国に投資しているのだ。だが、制裁によって、多くのオルガルヒが資産の大幅な目減りを受けているのである。だから、政権批判を試みる人も出るが、その人たちは次々に悲惨な最期を遂げているのである。しかし、すべてのオルガルヒが損害を受けているわけではない。戦争によって、利益を手にする者も現れる。たとえば、肥料製造会社ユーロケムの創設者アンドレイ・メリニチェンコは、食料自給率をあげるための農業推進政策によって、110億ドルの資産を252億ドルまで増やしているという。（くちなし亭、2023.07.24）

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スペイン総選挙、国民も、首相もこの暑さで、もうやけっぱちだ。

北米、欧州、アジアなど世界が熱波や豪雨の猛威にさらされている。アメリカでは西部アリゾナ州フェニックスで１８日、４３．３度を超えた日が１９日連続となり、１９７４年の１８日連続の最長記録を破った。欧州では、スペインやイタリア、ギリシャなどが猛暑に見舞われている。ギリシャではアテネ近郊などで山火事が収まらず、火の手は住宅地にも達している。スイス南部でも森林火災が続き、住民が避難を余儀なくされた。アジアも猛烈な暑さに見舞われている。中国では北西部の新疆ウイグル自治区トルファン市で１６日に５２．２度を観測。気象当局によると、７月中旬としては国内最高記録となった。そのような中で、スペインでは総選挙が行われている。各陣営は街頭での選挙活動を中止し、屋内に切り替えているという。２３日、今日、投開票が行われる。サンチェス首相率いる中道左派与党・社会労働党は議席減が見込まれる中での選挙だ。一方、政権批判を展開して支持を集める中道右派の最大野党・国民党が世論調査で終始リードを保ち、第１党の座をうかがう勢いだそうだ。国民も、首相もこの暑さで、もうやけっぱちだ。くちなし亭、2023.07.23）

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ロシアの行き当たりばったりな行動が目立ちすぎる。

最近のロシアは行き当たりばったりの行動が目立ちすぎる。そして、そのつけの大きさに驚き、何とかほころびを縫おうと焦りまくっているようである。英紙フィナンシャル・タイムズ（FT）は21日、ロシアがトルコを経由してアフリカへ穀物を供給する計画を立てていると報じた。ロシアによるウクライナ産穀物輸出協定の停止が波紋を広げているのである。ロシアのプーチン大統領が、中東のカタールがロシアから穀物を購入してトルコ経由で、貧困国のアフリカにロシア産の穀物を輸出しようとする計画だが、カタールも、トルコの同意していない一方的なものだ。まず、虫が良いことはカタールに正規の値段で買ってもらうということだ。それでは、カタールが同意するわけがない。さらに中国が怒りまくっているということが起こっている。それは中国が最近、半導体の基本材料の一つであるガリウム、ゲルマニウム輸出規制を発表したのであるが、それに対して、ロシアが増産を発表したのである。ロシアは増産余力があるので、増産するとしたらしいが、たぶん、この火消しにも追われることだろう。（くちなし亭、2023.07.22）

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