可哀そうな豚6000頭 可哀そうな鶏1800万羽

食物テロはつづきます。

鶏　豚　牛が　殺されます。

そして　つぎは　ダレの番？？

約6000頭飼育の養豚場で火事 2棟全焼 千葉・野田市（テレビ朝日系（ANN）） - Yahoo!ニュース

いずれ　人造肉　３プリンター肉　人造玉子　が　ごくふつうになります。

人造肉の　原料を　知ったら　あなたは　食べられる？

 

 

コメントにつきまして

 

このところ　コメントを　いただくことが　多いのですが

コメントは　読ませていただくものの　公開はしておりません。

まず　字が　設定ミスで　ひどく細かく　見にくいので

記事で　すこしずつ　お返事しようと　思っています。

 

このブログは　一語り部が２０年近くの歳月　起きている

こと　感じたこと　伝えたいことを　書き綴ってきた

『 語り 』のような　もの　です。

 

医学や科学に精通している　わけではないので　間違いも

あるかもしれません。間違いに　気が付きましたら　なおし

てゆきます。

 

わたしが　耐えがたく思うのは　自然と　自然のなかの生物

である　人間への　悪意ある　意図的な干渉です。

そして　子どもたちへの　有形無形の　意図的な　.......

です。

 

おおむかし　この国のひとびとは　正邪ではなく　善悪で

なく　美しいか　美しくないかで　ものごとを判断していた

と読んだことが　あります。

 

いま　この世は　美しくないものが　氾濫し　浸食し

増殖し　覆い尽くそうと　しているように　見えます。

 

正直　どうしたらいいのか　わかりません。これは　摂理

なのか　人間の業　人間への拷罰なのか　ひとは滅び

ひとではないものに　すがたかたちを　変えて　生き延びる

しかないのか　.....

 

今　起きていることに　目を奪われるだけでなく　”なぜ”

と　問いかけてゆきたいと　思っております。

 

ニューロストライク兵器 認知戦 『脳』という戦場は すぐそこに

すでに中国は　局地戦で使用しているはずです。

アメリカも　持っているでしょう。

わたしたちは　メディア　ソーシャルメディア　による　心理戦　情報戦のただなかに

いるのですが　どうやら　それだけではないようです。

 

中国が数千マイル離れた場所から「脳を破壊・制御」できる「神経攻撃兵器」を発表 : メモ・独り言のblog

以下抜粋

中国は現在、直接エネルギー兵器を使って人間の脳を攻撃したり、コントロールしたりする能力を持っているとのことです。 

ワシントンタイムズによれば、このような兵器は「脳機能を混乱させ、政府の指導者や国民全体に影響を与える」

ように設計されていると伝えています。

3人のオープンソース情報アナリストの報告によると、中国人民解放軍は、脳機能を破壊し、

政府の指導者や全人口に影響を与えるように設計されたハイテク兵器を開発しています。

この兵器は、携帯銃に搭載されたマイクロ波やその他の指向性エネルギー兵器、あるいは電磁ビームを発射する大型兵器を使用して、

脳を直接攻撃したりコントロールしたりすることが可能で、紛争前や紛争中の中国の頭脳戦兵器の危険性は、

もはや理論的なものではないと付け加えている。

もしこの報告書が正確であれば、中国はすでに神経攻撃兵器で特定の個人を標的にする能力を持っており、

さらに膨大な数の人々に影響を与えることができる大型の運搬システムも持っているということになります。

抜粋終了

 

神経認知戦：ノン・キネティックな脅威で戦略的インパクトを与える (smallwarsjournal.com) – Milterm軍事情報ウォッチ

以下抜粋

「ニューロストライク兵器（neurostrike weapon）」とは

侵略者が文字通り銃を撃つことなく、文字通りある程度の戦略的な効力と影響力を獲得することを可能にするものである。

我々は、脳、その生化学、中枢神経系（Central Nervous System：CNS）に組み込まれた内部相互システム、その可塑性、

身体の生物物理学的支配、自律神経系、そして神経生物学的脆弱性全般について、必要以上に知らないでいる。

革新的なドクトリンと作戦分析を考案するために、より持続的に注目されるべき明確な戦いのドメイン（domain of warfare）

として、脳は戦略的に無視されている残念な領域であるように思われる。

我々は、心理作戦（PSYOP）、インテリジェンス、情報作戦（information operations）、および電子戦（EW）の膨大な戦闘経験

から、特定のナラティブ、心理メッセージ、およびソーシャルメディアやプロパガンダにおける持続的影響力戦役

（influence campaigns）が、人間の思考、行動、信念に大きな影響を及ぼし得ることを既に知っている。

認知戦（cognitive warfare）は、精神とそれに関連するすべてのシステムに対する正真正銘の秘密電撃戦と見るのが最も適切である。

NATOの研究から引き出された文章は、「脳が21世紀の戦場となり」そして、「人間が争われるドメインとなる」と述べている。

 

　　ハバナ症候群

国務省（DOS）の職員が報告した特徴的で急性の徴候、症状、観察の多くは、指向性のあるパルス状の無線周波数（RF）

エネルギーの影響と一致すると考えた。また、耳鳴り、難聴、めまい、不安定な歩行、視覚障害の突然の発症を報告した者もいた。

罹患した人々の多くが被った慢性症状は、前庭処理および認知、ならびに不眠症および頭痛の問題を示唆した。

これらの症状は、大脳皮質や大脳辺縁系構造などの前脳構造および機能の「びまん性（diffuse）」[10]関与とより一貫している

抜粋終了

 

去る6/15頃　関東一円で　頭痛　なんともいえない面だるさ　不安　などの　症状が　SNS　で発信されました。

わたしや　家族　友人も　その症状を訴えました。

わたしは　疑っています。あれは　指向性のあるパルス状の無線周波数エネルギー　の　放射実験ではなかったのかと.....

気象という　自然に　対し　電磁波による　介入が　行われ　線状降雨帯　突風が　ひきおこされるように

脳　という　神のつくりたまいし　領域を　脅かし　犯そうという　一派が　いるのではと　強く疑っています。

 

 

 

指を見てわかる あなたの男性度

あなたの男性度

テストロン＝男性ホルモン

 

ご自分の指を見て、人差し指と薬指の長さを比べてみてください。どちらが長いでしょうか？ 

じつは人指し指より薬指のほうが長い人は、「テストステロンの量が多い」という研究結果があります。

男性がお母さんのおなかの中にいる胎児のとき、テストステロンの曝露が多いと薬指が発達し、

薬指が長くなることがわかったのです。

 

そのため、一般に女性は薬指が短く、男性は薬指が長い傾向があり、薬指が長い人は男性度が高いことが

推定されています。この2D：4D 比（第2指と第4指の比率）の研究は、さまざまなところで行われています。

イギリスのトレーダーでは、薬指が長い人ほど年収が高いという結果も出ています。

 

 

 

安倍・小泉政権が日本を壊すためにした もうひとつのこと。

岸田さんが追いつき追い越そうとしていますが

歴代の総理大臣のうち　売国のそしりを免れないのは　このご両名＋　中曽根　野田　ですね。

悪行の数々は　みなさま　ご存じのとおりですが

実は　これが　日本民族が滅亡させられようとしている　最大のポイント　ではないでしょうか？

　　　　　　　　↓

『最悪なる日本人男子の精子の現状』

以下抜粋

男子の精子数は、この40年間、非先進国や後進国では変化は無いが、先進国では半分以下にまで減っている。

(ヘブライ大学・マウントサイナイ大学)

 

「精子の数は59％減少し、精子濃度は52％低下しており、1993年から、精子の数は毎年1.6％の割合で少なくなっている」

 

中でも、日本人の精子の数が最も少ないのであるが、この原因に関しては不明とし胡麻化している。

 

欧州でも日本でも、半世紀前からスズメが減ってきている原因は、農薬と放射能にあるとの主張がある。

これが先進国では男子の精子数を年々減じてきたこととイコールである。

もうひとつ先進国と非先進国との大きな違いは何か。

乳幼児のワクチンの接種回数である。

それと、食べ物である。特に牛肉である。

 

では、同じ先進国でも、日本の男子の精子数が最も少ない理由は何かである。

 

同じ先進国でも欧米諸国との大きな違いは、日本は世界一GMO（遺伝子組み換え作物）の消費国であり、

世界一農薬ラウンドアップ(成分グリホサート)の使用国でもある。

 

この意味は、小泉政権から始まった日本国劣化戦略が、安倍政権により本格化したと言うことである。

 

農薬ラウンドアップ
男性不妊症:農薬野菜が精巣を破壊
2020-10-04
https://ameblo.jp/minaseyori/entry-12629066988.html
グリホサートに曝露された雄の思春期前のラットは、テストステロン（男性ホロモン）レベルの低下、精巣の形態の破壊、思春期の開始の遅延を示した。

 

つまり、日本政府とは、口先だけは「少子化対策」などと唱えるが、やっていることは「大和民族滅亡政策」である。

 

以下の記事は、日本の現状を述べている。

 

｢日本人男性の精子｣量も質もよくない衝撃事実
世界的に精子の数は減っている中でさらに少ない
https://toyokeizai.net/articles/-/630261

辻村 晃 : 順天堂大学医学部附属浦安病院泌尿器科教授 
2022/11/14 

 

 

抜粋終了

 

LGBT法は　日本だけ！？　それは　いったい　なぜでしょうね？

男性が女性の肉体的特徴を手に入れるのは　身体と心に負荷がかかります。

 

さて　かんがえてみてください。

本来　男性の中に女性性が　女性のなかには男性性があると言われています。

......　が

心が　どうというまえに　

農薬　グリフォサート　遺伝子組み換え　ワクチン　が　人間の身体と心にどのような

影響を与えたか？　その目的は？

それは　『自然』　なことなのか？　怒るべきことなのではないのか？

 

 

 

ヤマサ醤油 シュードウリジン mRNA 全滅

 

シュードウリジン　

 

mRNAワクチンにも使われる、ヤマサ醤油のシュードウリジンとは

 

 

シュードウリジンが導く「全滅」 - In Deep｜フランク

以下抜粋

cira.kyoto-u.ac.jp

タイトルに「発見」とあり、記事は 2020年のものです。
つまり、ファイザーワクチンに使われているN1-メチルシュードウリジンというものは、「つい最近発見された」もの　そして、「それがいきなり人体に対して使用された」ということです。

ともかくこうして、何十億人の人たちに「遺伝子が組み換えられている上に、人工の mRNA 」が注入されたわけです。

接種した当人だけの問題なら、それほどのことではないかもしれません。

このダメージは緩慢に進むことが、今となってデータでわかってきていまして、ですので、5年、10年、あるいはもっと長く生きられるかもしれません。

 

しかし　エクソソームは他の生物種ともコミュニケーションしている

（記事） 「ヒトの唾液、血漿、母乳のエクソソームにはRNAが含まれている」

セクション「人間は「体液」を通してコミュニケーションをしていた」より

人間には言語というコミュニケーションツールがあります。さらにジェスチャー、身振り手振りというものも、意思や情報を伝える手段になります。ところが、こうしたコミュニケーションとは別に、私たち自身が自覚しない形で、コミュニケーションをしている。つまり、体液のなかのエクソソームを交換することでコミュニケーションを図っているらしいということがわかってきました。たとえば、お母さんが赤ちゃんにあたえる母乳、あるいはお腹のなかにいるときの羊水、また、場合によっては唾液や精液など、個体同士が交換する体液のなかには、エクソソームが含まれています。そのエクソソームには、マイクロ RNA が含まれていて、そこには何らかのメッセージが書き込まれています。それによって相手の遺伝子に影響を与えている。さらに驚いたことに、エクソソームを使ったコミュニケーションは、細胞間、臓器間、人と人だけではなく、どうやら人間と、別の種の生き物、つまり人間以外の生物との間にも存在しているらしいのです。https://amzn.to/3pzX0QZ

このように、エクソソームは、他の動物種、もっといえば、「すべての自然環境」と「交信」している可能性が高く、人間の遺伝子から影響を受ける種の動物では、その影響を受け続けると思われます。

 

たとえば、極端な例えとして、遺伝子ドライブという
「ひとつの種を絶滅に導くことができる可能性のあるテクノロジー」が
ありますが、以下のように説明されます。

（遺伝子ドライブの説明のひとつより）

＞ 改変された遺伝子が、ある染色体から別の染色体へと単純にコピーされ、その結果、さらに多くの生殖細胞が子孫に突然変異を受け継ぐ準備が整う。
＞
＞ 時間が経つにつれて、ほぼすべてが変更された DNA を運ぶことができる個体となり、その結果、種の 100パーセントが突然変異体となる可能性があるのだ。
＞
＞ このテクノロジーが成功するかどうかは、汎血統の程度や遺伝子変換の頻度など、さまざまな要因に左右されるが、それでも、約 90パーセントはそうなるはずだ。

抜粋終了

 

極端に言いますと　醤油屋の　技術が　もしかして世界中の種に　影響を与える可能性がある　ということでしょうかね。

 

もともと　醤油は　『万能』調味料

刺し身に醤油　卵かけご飯に醤油　世界を救う納豆に　醤油。

新宿は 『アキラ』の世界 中国人 外人 トー横キッズ 立ちんぼの少女たち

　戦後かよ、、

造顔偽女王の君臨する　魔都新宿の今

「見た中で一番若いのは小5」トー横キッズに“クスリ”が蔓延。未成年が大麻、LSDにまで手を出す実情（週刊SPA!） - Yahoo!ニュース

 

 

「立ちんぼ公園」に集う交縁女子、買春おじさん、動画配信者　東京・大久保公園

 

 

ポストコロナで若年”立ちんぼ”激増中…新宿歌舞伎町「大久保”交縁”」危ない売春事情 | 弁護士JPニュース

 

 

新大久保の中国人専用ネットカフェに行ったら…そこは完全に中国だった

 

日本に移住する中国人が「住む場所」に変化が起きていた…その「驚愕の実態」（中島 恵） @moneygendai

 

刻々とその日は近づく

 

 

FRB「債務超過」広がる波紋　信認・独立性に懸念も - 日本経済新聞

 

 

副島隆彦さんの翻訳

抜粋
●「BRICSによる金（ゴールド）を裏打ちとする新通貨が、8月に登場する」
デイリー・レコニング　誌　　2023年6月6日　　　ジム・リカード　筆　
http://dailyreckoning.com/rickards-drops-bombshell/

今日から約２ヶ月後の、８月２２日に、国際金融で、１９７１年以来もっとも重要な進展が発表される、とジム・リカード氏は『デイリー・レコニング』誌に書いた。

それは、世界的な決済でドルの役割を弱める。最終的には、現在の主要な決済通貨であり、基軸通貨としての地位を持つ、米ドルに、BRICS新通貨が、置き換わる可能性がある、新しい主要な世界通貨の登場である。それは、これから数年のうちに起こるだろう。

この大変化が起こるプロセスは前例がない（アンプレシデンテッドである）。世界は、ここから起きる、地政学（ジオ・ポリティカル　geo-political ）的な巨大な衝撃波に対する備えをしていない。

この金融ショックは、ＢＲＩＣＳ（ブリックス）と呼ばれるグループによってもたらされる。ＢＲＩＣＳは、ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカの頭文字をとったものだ。

ＢＲＩＣＳによる世界基軸通貨（ワールド・キー・カレンシー）の地位獲得の劇は、世界貿易、海外直接投資、投資家のポートフォリオに、劇的で予期せぬ影響を与えるだろう。

現在のＢＲＩＣＳシステムの発展で、最も重要なことは、今もＢＲＩＣＳ加盟国数が拡大していることだ。拡大した組織は、非公式に ＢＲＩＣＳ＋（プラス） という名称で呼ばれている。

現在、BRICSに正式に加盟を申請しているのは８カ国だ。その他に１７カ国が加盟希望を表明している。正式に加盟申請している国は以下の８カ国、　アルジェリア、アルゼンチン、バーレーン、エジプト、インドネシア、イラン、サウジアラビア、アラブ首長国連邦である。

それ以外で関心を表明している１７カ国は以下の通り。アフガニスタン、バングラデシュ、ベラルーシ、カザフスタン、メキシコ、ニカラグア、ナイジェリア、パキスタン、セネガル、スーダン、シリア、タイ、チュニジア、トルコ、ウルグアイ、ベネズエラ、ジンバブエ。
このリストには、今後のＢＲＩＣＳ会議への参加人数を増やす、という以上の意味がある。

サウジアラビアとロシアは、世界３大エネルギー生産国のうちの２カ国だ（エネルギー・ビッグスリーのもう１カ国は米国だ）。　ロシア、中国、ブラジル、インドの４カ国は、国土面積で、地球の陸地の３０％を占め、同じく埋蔵する天然資源を保有する。

世界の小麦と米の生産量のほぼ５０％、世界の金（きん）埋蔵量の１５％（公表されている分だけだ）が、ＢＲＩＣＳのなかに入る。一方、中国、インド、ブラジル、ロシアは、地球上で最も人口の多い９カ国のうちの４カ国である。合計の人口は３２億人（世界人口80億人のうちの）だ。ＢＲＩＣＳが、地球の人口の４０％を占める。

中国、インド、ブラジル、ロシア、サウジアラビアのＧＤＰは合計２９兆ドルで、名目上の世界ＧＤＰの２８％を占めている。しかし、購買力平価（こうばいりょくへいか　purchase-power parity パーチェス・パウワ・パリティ）　で、ＧＤＰを換算すれば、ＢＲＩＣＳのシェアは、世界の５４％を超える。
また、ロシアと中国は世界３大核兵器保有国のうちの２ヶ国である（もう１つは米国）。

人口、国土、エネルギー生産高、ＧＤＰ、食糧生産高、核兵器など、あらゆる指標から見ても、ＢＲＩＣＳは、単なる多国間の討論会ではない。ＢＲＩＣＳは、欧米の覇権主義に対する、実質的で確実な見込みの高い選択肢だ。ＢＲＩＣＳは共同で行動することで、新たな多極化、あるいは二極化する世界の一極となる。

この８月22日に発行が発表されるその新通貨は、何もない場所に生み落とされるわけではない。ブリックス新通貨は、すでに資本と流通・通信が洗練されている、現在の新興大国の国際ネットワークに投入される。この新興大国のネットワークが、新ブリックス通貨が成功するチャンスを、さらに大きく高めるだろう。

ＢＲＩＣＳ諸国はまた、加盟国を結ぶ光ファイバーの海底通信システムの開発も進めている。これは「ＢＲＩＣＳケーブル」という名称で開発されている。　ＢＲＩＣＳケーブルを開発し始めた理由のひとつが、米国家安全保障局（NSA）による、既存のケーブルネットワークを経由するメッセージ通信へのスパイ行為を阻止することにある。

このブリックス新通貨で、ドルを捨てようとする試みの背景には、いったい何があるのか。その答えの主な部分は、米国が経済制裁という手段を使って、ドルを武器化（weaponization、ウエポナイゼイション）している現実にある。

２００７年から２０１４年にかけて、私は何度も財務省、国防総省、情報機関の米政府高官たちに、「ドル制裁（サンクション　sanction ）の乱用は、敵対国が制裁の影響を避けるためにドルを放棄することにつながる」と警告してきた。

制裁を受けた国が米ドルを放棄することは、アメリカによる制裁の効力を弱める。米国に予期せぬコストを課し、最終的には、ドルそのものの信頼を崩壊させることになる。この私の警告はほとんど無視された。　私たちは今、私のこの予測の第１段階と第２段階にすでに到達しており、第３段階に危険なほど近づいている。

長年にわたり、米国はイランのような国々を罰するために制裁を行ってきた。しかし昨年のウクライナ侵攻後、米国とその同盟国（西側　the West ザ・ウエスト）が、ロシアに課した制裁は、これまでの制裁体制をはるかに超えていた。前例のない大きさだった。

他の多くの国々は、この事態を見て、ある問題でアメリカの逆鱗（げきりん）に触れれば、次は自分たちの番だ、という結論に達した。そしてその恐怖は、ドル体制から完全に脱却しようとする動きを大きく加速させた。

この願望は、ロシアなど現在のターゲット国に限ったことではない。中国、イラン、トルコ、サウジアラビア、アルゼンチンなど、潜在的なアメリカによる経済制裁のターゲット国にも共有されている。

ＢＲＩＣＳ＋は、世界の決済、ひいては世界の外貨準備を脱ドル化（　de-Dollarization　ディー・ダラーライゼイション）させる、現実的な取り組みを実行しているのである。

私は、何年も前から、多くの人が考えているよりも長い間、ドルは世界の主要基軸通貨であり続けると主張してきた。

だが、私は（大きく考えを変えて）この記事では、「　ＢＲＩＣＳ＋（プラス）の新通貨が、世界の新しい主要基軸通貨になって、ドルの終焉を大きく加速させる可能性がある」と書いている。その理由を紹介する。

私が以前まで考えていたよりも、なぜ、脱ドル化がこれほど早く実現できるのか。国際貿易で、モノやサービスの決済通貨（セツルメント・カレンシー）としてのドルから脱却したい、という世界的な（多くの国の）願望は、決して、今に始まったことではない。

今日では、このドル回避の動きは、新たな機軸を必要とする議論ではなく、短期間で出現しつつある、現実そのものである。

ドバイと中国は最近、ドバイからの石油輸出の支払いに中国人民元（レンミンビ）を受け入れる、という取り決めを結んだ。ドバイは、その人民元を使って、中国から半導体や製造品を購入することができる。

サウジアラビアと中国は、石油と人民元の交換について同様の協議をしている。まだ決定的な結論には至っていない。サウジアラビアは、長年にわたってアメリカと石油・ドル協定を結んでいる。そのため、こうした話し合いは複雑になっている。しかしながら、この方向に向けての進展が大いに期待されている。

中国とブラジルは最近、貿易において各国が相手国の通貨を受け入れるという、広範な２国間通貨協定に合意した。一方、

両国間の貿易では、ロシアは、中国の製造品やその他の輸出品に対してルーブルで支払うことができる。いっぽう中国は、ロシアからのエネルギー、戦略金属、兵器システムに対して、人民元で支払っている。

しかし、こうした取り決めもすべて、８月２２〜２４日に、南アフリカのダーバンで開催されるブリックス（ＢＲＩＣＳ）首脳会議で発表される、ＢＲＩＣＳ＋（プラス）の新通貨に引き継がれ、取って代わられることになるだろう。

このブリックス＋（プラス）の新通貨は、加盟国間の貿易で、実際に取り引きされる商品（コモディティ）のバスケットにペグ（連動）される。最初の議論では、ＢＲＩＣＳ＋（プラス）新通貨のためのコモディティ・バスケットには、石油、小麦、銅、そのほかに、世界的に一定の量が取引されている必需品が、含まれた。

おそらく、ＢＲＩＣＳ＋（プラス）の新通貨は、日常的な取引に使用する紙幣のような形では、利用できないだろう。新しいＢＲＩＣＳ＋（プラス）の金融組織が管理する、許可制の、台帳（レジャー、ledger 勘定元帳）　上のデジタル通貨となる。

暗号化された情報伝達網によって、参加する当事者（国）が支払い、支払われるべき取引が記録される。しかし、これは暗号通貨（クリプト・カレンシー）ではない。非（ひ）中央集権的（すなわち分散型）ではなく、ブロック・チェーン上で管理されるのでもなく、承認の無いすべての参加者に開示されている訳でもない。

ＢＲＩＣＳ新通貨の作業グループから（私にもたらされる）最新情報では、この商品（コモディティ）バスケットの価値の評価方法について、１９４４年の、ブレトンウッズ会議で、ジョン・メイナード・ケインズ卿（きょう）が、遭遇したのと同じ問題に遭遇しているという。

ケインズ卿は、当初、バンコール( bank-all )と呼ばれる世界通貨のために、商品バスケット方式を提案した。しかし、バスケットに含まれる国際的な商品（コモディティ）も、完全に代替可能（同価値とする）ではない。例えば、原油には、粘度（ねんど）や硫黄分などの属性によって７０以上の細かい等級分けがある。

最終的にケインズ卿　は、商品（コモディティ）バスケットは必要なく、利便性と統一性の理由から、単一商品である金（ゴールド）（だけに依る）の方が、通貨を固定する目的に適していると考えた。

統一的な価値を評価・維持する基準として、コモディティ（商品）バスケットは非現実的であることから、今回のＢＲＩＣＳ＋の新通貨は、金（ゴールド）の重さだけに連動することになりそうだ。

これは、ＢＲＩＣＳのメンバーであるロシアと中国の強みを生かす。ロシアと中国は、世界の２大金（きん）産出国であり、金準備高の上位１００ヶ国の中で、それぞれ６位と７位にランクされている。

こうした動きや関連する動きは、しばしば「基軸通貨としてのドルの終焉　」
The end of the dollar as a reserve currency.　「ジ・エンド・オフ・ザ・ダラー・アズ・ア・リザーブ・カレンシー」　と　喧伝（けんでん）される。このようなコメントには、国際通貨や為替のシステムが、実際にどのように機能しているのかについて、その理解不足が表れている。

このような分析のほとんどに見られる重要な間違いは、決済通貨（payment currency）と基軸通貨（reserve currency）のそれぞれの役割を、区別していないことである。決済通貨は財とサービスの取引に使われる。各国は好きな決済通貨（リーガル・テンダー　legal tender ）で取引することができ、米ドルである必要はない。

いわゆる「基軸通貨」は違う。基軸通貨は、国家にとっては、貿易黒字によって獲得した余剰利益の「貯蓄口座」なのである。この残高は、通貨ではなく証券（国債）の形で保有される。

金融アナリストたちが、「　米ドルが主要な準備通貨である」　と言うとき、彼らが実際に意味するのは、「各国がその通貨建ての証券（債券、bond ボンド）を保有している」ということだ。世界の外貨準備（フォーリン・リザーブ）の６０％は、ドル建ての米国債（べいこくさい）である。外貨準備とは、実際には米ドル通貨ではなく、（ドル建て）証券（債券）なのだ。

その結果、大規模に発達した国債取引市場　がなければ、基軸通貨にはなれない。規模、多様な満期、流動性、決済、デリバティブ、その他の必要な機能において、米国債の市場に匹敵する国は、今のところ世界中どこにもない。

つまり、他の国の通貨を「基軸通貨」としようとするとき、本当の障害は、その通貨を投じるだけの規模がある、各国政府が発行する国債（ナショナル・ボンド）の取引市場が存在しないことなのだ。

そのため、準備資産として、その国の通貨を、国債に置き換えることは、望んでも難しいのである。この点では、世界のどこの国も、まだアメリカの足元におよばない。

しかし、ここからが面白い。この点にこそ、米ドルが、主要な準備通貨（リザーブ・カレンシー）としての地位を、考えられていたよりも、ずっと早く失う、その理由がある。

ＢＲＩＣＳ＋（プラス）の新通貨は、NY（ニューヨーク）の米国債市場を飛び越えて、世界の舞台で、国債に対抗できるほど深くて、流動性のある新しい債券市場（ボンド・マーケット）を、ほとんど何もないところから作り出す機会を提供するからである。

重要なのは、一度に２０ヶ国以上で、個人投資家たちに自国通貨で、ＢＲＩＣＳ＋（プラス）の新規国債を買ってもらえることだ。

ＢＲＩＣＳ＋（プラス）債　は、銀行や郵便局などのリーテイル（小売りの）金融機関を通じて販売される。このブリックス債　は、ＢＲＩＣＳ＋通貨建てである。しかし、個々の投資家は、自国の通貨建てでこの債券を購入できる。それを通貨市場の為替レートで換算できる。

ＢＲＩＣＳ＋の新通貨は、金（ゴールド）に裏付けられているため、ブラジルやアルゼンチンのようなインフレや債務不履行（さいむふりこう。default デフォールト）に陥りやすい国の通貨に比べ、魅力的な価値の貯蔵手段となる。

とくに、中国人は、これまで海外市場への投資をほとんど禁止されており、中国国内の不動産や株式に過剰投資してきた。だから、このような新しい投資先に魅力を感じるだろう。

この新らしい市場が、魅力的な運用先として機関投資家に受け入れられるには、時間がかかるだろう。しかし、ＢＲＩＣＳ＋（プラス）の新通貨建ての投資対象に、インド、中国、ブラジル、ロシアなどの、すさまじい規模の個人投資家の資金が投資される。だから、ＢＲＩＣＳ加盟国の間での、貿易で積み上がる貿易黒字の余剰資金を、吸収することができる。

つまり、即席の「基軸通貨」を作る方法は、自国民を買い手として、即席の「債券市場」を作ることだ。


ＢＲＩＣＳ＋（プラス）の直接の加盟国を除いて、世界は、この見通しをこれまでほとんど無視してきた。その結果が、これから数週間のうちにおとずれる。それが国際通貨システムの大変動なのである。