工事会社のひとは とても 丁寧に 対応してくれました。
電磁波過敏症なので だけで だいじょうぶです。
なので 皆さん、どんどん声を上げてください。
一度 取り替えてしまうと 戻せないことはないが 手続きは面倒です。
消費者センターを通じて法務省に確認をとったところ、スマートメーター
設置の法的義務はないと確認できたそうです。
スマートメーターとは何か、その問題点
以下に掲載している記事は、会報第９９号掲載記事を加筆修正したものです。２０１６年５月に東京都清瀬市で開かれた学習会、同年６月に東京都多摩市で開かれた学習会での報...
電磁波問題市民研究会
以下抜粋
スマートメーター設置のデメリットについて、一つずつ見ていきます。
スマートメーターの健康影響調査
オーストラリアではスマートメーターについての政策が州ごとに異なり、スマートメーター設置が
義務化されたビクトリア州では大勢の住民が健康被害を訴えました。
フレデリカ医師が、健康被害を受けたと自己申告した住民９２名の症状を聞き取ったところ、症状は
多い順に不眠症、頭痛、耳鳴り、疲労、認知障害、知覚異常、めまい、でした。また、大部分の患者は、
スマートメーター設置以前に電磁波過敏症を発症してはいなかったとのことです(9)。
また、米国のウェブサイト(10)などにも、健康影響の報告が多数掲載されています。
プライバシーの侵害
３０分ごとの電気使用量を電力会社に知られること自体がプライバシーの侵害と言えます。
電気使用量の推移によって、その家庭の生活パターンが知られてしまうからです。
また、その情報が漏洩すれば、空き巣などの犯罪被害に遭う恐れもあります。
当然、国や電力会社はセキュリティ対策をとっていると言います。しかし、政府機関や
大企業のウェブサイトが攻撃され個人情報が漏洩するケースが後を絶ちません。
セキュリティのための技術を開発しても、その裏をかく方法が編み出されるのです。
ＨＥＭＳデータを利用したビジネス
先程、スマートメーターの「メリット」の一つに「３０分ごと又はリアルタイム
の電力使用データを利用した新ビジネス」を挙げました。
経産省は、家庭のＨＥＭＳからリアルタイムの電気使用量データを第三者が取得、
利用することによる新しいビジネスを例示しています(6)。
たとえば「高齢者見守りサービス」。
宅配便業者が電気使用量データを取得して、留守なら配達しない、在宅なら配達する、
というサービスも示されています。
このようなサービスを便利と思う人もいるでしょう。しかし、電力使用量データを
第三者が取得することで、プライバシー侵害の程度や情報漏洩の恐れは、いっそう大きくなります。
オランダでは、プライバシー及びセキュリティ上の理由から、２００９年４月に議会上院が
スマートメーター導入義務化案を否決しました。その後、議会は２０１０年１１月にスマートメーターの
自主的導入に対する法的枠組みを規定しましたが、義務化でないので、消費者はスマートメーターを
拒否できます。スマートメーターを設置した場合も自動検針機能の一部又は全部を拒否できます。
消費者の選択権を保証する極めて健全な政策だと思います。
大停電の恐れ
「情報セキュリティの世界的権威」である」英国ケンブリッジ大学コンピュータ研究所のロス・
アンダーソンらは、以下のように述べています(8)。
- サイバー攻撃であれ、単なるメーター内のソフトのエラーであれ、その結果としてスマートメーターに不具合が生じると、電力やガスの供給の停止が大規模に起きる恐れがある
- 遠隔スイッチ操作のコマンド（司令プログラム）、遠隔のソフト更新、複雑な機能性といった特徴が、まさに恐るべき脆弱性をもたらしてしまっている
先程述べたように、スマートメーター設置により遠隔操作で電力供給をストップできます。
以上
スマートフォン ＋ 5G → 酸化グラフェン 活性化 → 構築される 奇妙なモノ
スマートシティ スマート家電 他 スマートのつくものには あっちのひとたちが
わたしたち人間を コントロールするための ヒミツ が あるような気がします。
そのうち あきらかになるでしょう。
カギ は 『電磁波』 です。 電磁波デトックスをわすれずに。。。
おすすめブログ
@goo_blog
