引き続き相場観が割れる

相場の先行きに見方が分かれてきた。
昨日の相場が1.3％下落し、昨年6月以来の下落率になった。
相場を追いかけるジャーナリストの間でも気迷いが目立つほか、大手証券でもトランプ相場に対して悲観論が高まってきた。

S&P500の11業種のうち高かったのは公共、金融だけで残り9業種はマイナス。中国の景気減速を最も気にしているのと、それが世界景気に影響を与える度合いに議論が高まる。
一方、大手証券JPモルガンのストラティジストは「債券相場の下落を気にするが、上昇トレンドに影響を与えるほどではない。VIX(恐怖)指数は落ち着いており本日は15.48ポイントまで上昇したが、これまでの長期的な平均値は19～20で相場は過熱していない」と反論する。足元の米景気での失業者数はゼロに近いことに注目する。金利の上昇は景気の好調を反映したもとみる。
ダウ平均は1月の発会が2万3346ドルで、現在の株価水準は昨年比でプラス圏内にある。
相場の動向には大きな関心を払うトランプ大統領だけに、相場の低迷にはどのような対策を取るかに関心が集まる。
昨日のウォール街で気にされたのが人気株のNビディア（NVDIA）である。決算は好調で一時は大きく買われたが、この日は大幅安であった。先のアップルように足元に主力部門の停滞がみられた。一部に悪材料が出ても、成長力は健在。これまでの経験則からは押し目買いである。