今週の米バロンズ誌のカバーストーリーは“秋相場の見通し：明るくなる”である。
世界的に権威のある金融・経済紙（週刊）が日本の同種のメデイアとは異なり思い切った特集や記事を掲載する。特に先行きに不透明感が支配し市場が気迷い状況になったときには出番がきたとばかり相場観を世間に問う。
NY株は5月をピークにして6~8月と方向感のない展開が続いた。日米の投資家は気迷い状況にはいった。きっかけは明瞭で5月のバーナンキ議長の議会証言である。量的緩和の出口戦略に言及したことだ。
しかしバロンズ誌は相場の基調は景気指標の復調と好調な企業収益を背景が続いており、秋に反転に転じ明確な方向感を取り戻すという見通しを出した。
振り返ると昨年12月17日号でも2013年の見通しとして、向こう1年間に株価は10％以上の上昇を予想した。昨年12月と現在の環境は似ており当時も米連銀のQE3（第3次量的緩和）にも関わらず9月をピークに12月まで調整した。当時は「財政の崖」問題が浮上して相場の足を引っ張った。しかしバロンズ誌の見通し通り11月を底にして相場は力強い上昇トレンドをたどり一時は+19％以上の上昇になった。
今回はシリア問題、量的緩和の縮小という懸念材料が支配するが、足元の景気の復調、企業業績の好調で株価は反転に転じ2014年は10％以上の上昇が期待できるという見通しを出している。
さまざまな精緻な数字を取り上げて先行きを分析しているだけに、説得力がありわれわれにとっては心強い見通しである。
東京市場も押し目買い銘柄を考える時期にはいった。