先週の東京市場の波乱に対して海外のメディアのコメントが目立ち始めた。
まずNYタイムズへの定期寄稿コラム欄でノーベル賞学者のクルーグマン教授が「アベノミクスには2つの効果があり国内と世界経済に貢献する」と株価の波乱は一時的で日本経済の復活を取り上げた。
いまひとつは昨日の一ツ橋大学での黒田日銀総裁の講演。「資産市場や金融機関の活動に過熱感はない」と株価の波乱の影響に言及したことにブルンバーグは注目した。
先週の株価の暴落の余韻は残るが金融政策と財政政策の支えられた株価の上昇トレンドは継続するとみるのがメディアの論調である。
出遅れた投資家には絶好の買い場を提供しているという、われわれの先週来の見方は不変だ。
先週の木曜日、金曜日の相場の内容を業種別に分析してみた。
日経平均は2日間で6.5％下落したが、36業種の下落率は-4.0％～-6.0％幅のゾーンに集中しているのが特色だ。
株価指数の先物の動きが相場の変動の主因であることを示している。
そのなかで下落率が目立つのは造船-10.4％、その他金融-10.7％のほか、銀行、証券、証券、倉庫が-10％内外で際立つ。
この動きから銀行、証券の押し目買いのチャンスである。
相場のリード役の自動車は-5.1％と下げには抵抗したことが注目点。
今週の戦略では月末の株式分割の権利取りに注目したい。ワコム（（6727）の実質1対4の分割取りに注目したい。