タマル産の花壇では今、ロイヤルミントとラベンダーが花盛りです。
花を愛でる心が育つと、子育てにもメリットが有るのではないですか。
新型コロナワクチンの職場接種も進んだり止まったりですが、
今度は子供たちの番も回ってきましたか?
小児科学会が提言していますので、そちらを参考にしてみてはいかがでしょうか。
http://www.jpeds.or.jp/modules/activity/index.php?content_id=374
要するに、大人が先にしないとね、ということのようです。
妊婦さんの感染状況は、というと、
東京ではこの3月までに231名の陽性妊婦が報告され、73%が帝王切開で産まれたようです。
普通には産ませてもらえないようですね。
やはり感染しないように、ワクチンの意味は大きいのではないですか。
さて、今日の話題は、2024年問題です。
なんだかコンピューターの2000年問題のようですが、こちらは産婦人科危機が起こる年のことです。
2024年の春までに医師の働き方改革が行われるということなのです。
医師の時間外労働を年間960時間以内にするのです。
これは一般の過労死のラインですね。
ですがそれはとても守れそうにないので、とりあえず1860時間にしようね、ということです。
これには宿直や日直の時間は含まれません。
夜間に当直室で寝ていて起こされても、カウントされないのです。
このラインを本気で守ろうとすると、外勤ができなくなります。
市中の産婦人科診療所などは、アルバイトの先生に来てもらって、ときどき休みを取ったり、帝王切開に応援を呼んだりするわけですが、
それができなくなります。
もっともタマル産では、医師は休みはなく、帝王切開も1人でするので、影響は有りませんけれど。
昨日の木曜日も外来はお休みでしたが、1日中分娩に付き合っていましたからね。
ですが日本では赤ちゃんの半分は産婦人科診療所で生まれているのです。
応援の医師が来なくなると、閉院するところが増えるでしょう。
2024年には産むところがさらに激減するということなのですよ。
もともと最近では国の周産期医療体制整備計画では、総合周産期医療センターや地域周産期母子医療センターを中心とした集約化に重点が置かれており、
その他の産科施設は切り捨てされる計画なのです。
さらに分娩数が減ってきて経営困難となる中でも、安全確保のための人件費の上昇が重荷となっている現実が有ります。
日本産婦人科医会でも議員連盟に働きかけているようですが、
報道機関は医師会叩きに熱心ですよね。
それは歯科医師や看護師、救急隊員などにワクチンを打たせるために、医師会を否定しているのかもしれませんよ。
ですがワクチンの副反応が出た時に、医師が居なくても救急処置を取れるのか心配をしてしまいます。
職場で歯科医師が接種するのも良いのでしょうけれど、何か有った時に誰が責任を取るのでしょうか。
論点がずれましたが、2024年、分娩施設クライシスが起こりそうな気配ですね。
花を愛でる心が育つと、子育てにもメリットが有るのではないですか。
新型コロナワクチンの職場接種も進んだり止まったりですが、
今度は子供たちの番も回ってきましたか?
小児科学会が提言していますので、そちらを参考にしてみてはいかがでしょうか。
http://www.jpeds.or.jp/modules/activity/index.php?content_id=374
要するに、大人が先にしないとね、ということのようです。
妊婦さんの感染状況は、というと、
東京ではこの3月までに231名の陽性妊婦が報告され、73%が帝王切開で産まれたようです。
普通には産ませてもらえないようですね。
やはり感染しないように、ワクチンの意味は大きいのではないですか。
さて、今日の話題は、2024年問題です。
なんだかコンピューターの2000年問題のようですが、こちらは産婦人科危機が起こる年のことです。
2024年の春までに医師の働き方改革が行われるということなのです。
医師の時間外労働を年間960時間以内にするのです。
これは一般の過労死のラインですね。
ですがそれはとても守れそうにないので、とりあえず1860時間にしようね、ということです。
これには宿直や日直の時間は含まれません。
夜間に当直室で寝ていて起こされても、カウントされないのです。
このラインを本気で守ろうとすると、外勤ができなくなります。
市中の産婦人科診療所などは、アルバイトの先生に来てもらって、ときどき休みを取ったり、帝王切開に応援を呼んだりするわけですが、
それができなくなります。
もっともタマル産では、医師は休みはなく、帝王切開も1人でするので、影響は有りませんけれど。
昨日の木曜日も外来はお休みでしたが、1日中分娩に付き合っていましたからね。
ですが日本では赤ちゃんの半分は産婦人科診療所で生まれているのです。
応援の医師が来なくなると、閉院するところが増えるでしょう。
2024年には産むところがさらに激減するということなのですよ。
もともと最近では国の周産期医療体制整備計画では、総合周産期医療センターや地域周産期母子医療センターを中心とした集約化に重点が置かれており、
その他の産科施設は切り捨てされる計画なのです。
さらに分娩数が減ってきて経営困難となる中でも、安全確保のための人件費の上昇が重荷となっている現実が有ります。
日本産婦人科医会でも議員連盟に働きかけているようですが、
報道機関は医師会叩きに熱心ですよね。
それは歯科医師や看護師、救急隊員などにワクチンを打たせるために、医師会を否定しているのかもしれませんよ。
ですがワクチンの副反応が出た時に、医師が居なくても救急処置を取れるのか心配をしてしまいます。
職場で歯科医師が接種するのも良いのでしょうけれど、何か有った時に誰が責任を取るのでしょうか。
論点がずれましたが、2024年、分娩施設クライシスが起こりそうな気配ですね。