オクラホの竜巻はまだ序の口 !

  米オクラホマ州オクラホマシティの隣町ムーア(人口55,000人)
で、20日午後(日本時間21日未明)、最大風速毎秒88~90mと
いう巨大竜巻が発生した。幅3km、長さ30km以上、40分間続
いたと報じられている。尚、死傷者数は錯綜しており、確定までに
時間がかかりそうである。いままで竜巻は線の状態で被害が出て
いたが、今や、竜巻も面で襲ってくる時代になった。野僧の云う通
りに巨大化されている。 

　　竜巻の程度を示す藤田スケールでは、上から4番目のF3レベ
ルである。参考までに「藤田スケール」を記そう。

①F0・・・風速32m未満/秒
　　　　　　木の枝が折れる程度の軽微なもの。
②F1・・・風速33~49m/秒
　　　　　　中程度の被害。屋根がはがされる程度のもの。
③F2・・・風速50~69m/秒
　　　　　　大きな被害。家の壁ごと屋根が飛び、強度の弱い木造住宅
　　　　　　などは破壊される。
④F3・・・風速70~92m/秒
　　　　　　重大な大被害。重大な大被害。強度の強い家でも飛ぶ。列車は
　　　　　　転覆する。ダンプカーでも宙に浮いて飛んだりする。外に設置さ
　　　　　　れている工業用のプラントも耐えられないかもしれない。
⑤F4・・・風速93~116m/秒
　　　　　　深刻な大被害。強度の強い家でも飛ぶ。車はミサイルのように飛
　　　　　　ぶ。
⑥F5・・・・風速117~141m/秒
　　　　　あり得ないほどの甚大で破滅的な被害。強固な建造物でも基礎ごと
　　　　　吹き飛ぶ。どこからともなく大型トラックが降ることもある。信じ
　　　　　られないような大惨事となる。　　　

⑦F6・・・142~169m/秒
　　　　　超破滅的な被害。すべての存在物は皆無となる。

　　これが藤田スケールである。(拙書「ブッダの予言と最期の自然災害
―大災害を生き延びる方法―」32頁参照)
　　今回のオクラホマの竜巻はF3に相当する。寒気と暖気が衝突して
今回の竜巻が発生したと報じられている。しかし、温暖化による海水
などの水分の上昇が増大しているのが根本的な原因といえよう。雷雲とい
われる積乱雲は温暖化によって、今後、より一層巨大化するのは確実で
ある。したがって、自動的に竜巻も巨大化する。そのことを各人が認識して
おく必要性がある。竜巻対策は、鉄筋コンクリートの頑強な住宅に住む以
外に対応する方法はない。自分の命は自分で守る以外に方法はない。
　　オクラホマの竜巻の規模は、まだ序の口に過ぎない。今後、より一層
巨大化するだろう。現在の億ションといわれるマンションは、眺望や住み
心地はいいだろうが、竜巻や巨大台風には極めて弱いものである。命あ
っての物だねという言葉を再認識する必要がある。
　　日本にも昨年、茨城県と栃木県に竜巻が襲い大被害を与えている。
オクラホマの竜巻は対岸の火事と傍観しているわけにはいかない時期に
すでになっている。
　　日本人も熟慮すべきである。　

ハリケーン「サンディ」は、まだまだ序の口！

 　ニューヨークなどを襲ったサンディは７４人の死者と地下鉄など

への浸水による大被害を出した。さらに大停電は首都ワシントン

を含む８２０万世帯に及んでいる。しかし、今回のハリケーンの規

模は、まだまだ大きくなるのは確実な状況といえよう。したがって被

害も、だんだん大きくなることを意味している。本欄で何度も指摘し

ているように、最終的には竜巻規模の風速による被害発生が心配

されている。これまでの竜巻は線の状態で大被害を出したが、ハリ

ケーンは面の規模で大被害を出すことになるだろう。被害地を見て

も竜巻によるものか、ハリケーンによるものか判断できないほどの状

況になるだろう。

　　また、世界各国の首都は半数以上が海岸部に位置している。津

波と高潮の大被害が心配されている。いずれにしても、自分の命は

自分で守る以外に方法はない。したがって各人が常日頃から防災意

識をもつだけでなく、具体的な防災対策を実行する必要がある。

　　野僧の粗書「ブッダの予言と最期の自然災害　『大災害を生き延び

る方法』」（知道出版）がもうすぐ発刊されるので、参考にしていただけ

れば幸甚である。

COP17と人類の未来

　南アフリカのダーバンで開催された気候変動枠組み条約の第17回締約国会議(COP17)
が終わった。いくつかの合意事項が確認されたが、温暖化阻止の具体策は何一つなかっ
た。「新たな枠組みをづくりを目指す」という抽象的なものでしかない。逆説的には、
逼迫している人類の危機を国際的な世論は何ら感じていないという証拠でもある。最近
の自然現象の過酷な異変を知ってはいるものの、人類の未来が危機に瀕しているという
認識はゼロに近い。人類が滅亡するのは何百年も先だと思っているのであろう。確かに
現在は人類の危機を実感できる段階に達していない。しかし、人類の絶滅感を身近に知
るようになれば、人類の最終段階になっていることを意味する。炭酸ガス等による地球
の環境汚染は悪循環と負の相乗効果で急速に進んでいるのが現状である。2乗・3乗の早
さで環境破壊と環境劣化は進む。
　第一、「温暖化」を、「気候変動」と云って、危険はないかのような言葉で詭弁を弄
していること自体、甘い判断といわれても仕方ないであろう。現実はそんな悠長な地球
劣化の状況ではない。世界中が洪水に襲われるテレビニュースは恒常的な状態となって
いる。日本での竜巻発生はめったになかったのに、人間3人が180mも飛ばされて死亡す
る状態にすでになっている。2050年になる前に、地球の劣化現象が人類を脅かすのは間
違いのないこととなるであろう。人類が滅びる「小の三災」が本格化するのはもはや時
間の問題と云っても過言ではない。

　野僧が「地球成仏」を出版したのは1998年であるが、書き始めたのはその2年前の96年
頃のことである。当時すでに「科学が発達し、人類が今後どんなに対策を練っても人類
絶滅は避けられない」、と強く主張する科学者がいたのを見聞していたのである。「そ
んなことはないだろう。必ず人類が延命する方策があるはずだ」、として反発して書き
はじめたのである。しかし、資料としてワールドウオッチ研究所の「地球白書」などを
読んでいるうちに、かの科学者の主張が正しいことを確信せざるを得なくなってしまっ
た。

　一方、仏典を探しても人類が延命する方法、手段を見つけることはできなかった。逆
に、人類が絶滅するプロセスとメカニズムが説かれているのを発見した。先ず難病、奇
病が発生すると説かれている。その原因は環境悪化と推測される。炭酸ガスや原水爆実
験、さらには原発事故や化学物質等による環境悪化が原因として考えられる。その難病
などは治療して直すことは困難である、とも説かれている。次に穀物などは高温と水不
足のために成熟することができず、さらに飢餓のために人類が早く茎などを食べるよう
になる、と説かれていたのである。最後は、石つぶてや木の棒などの原始的な戦いで、
意味なく殺しあって人類は絶滅すると説かれていたのである。

　この点について、ワールドウオッチ研究所は、設立されてからほどなく、人類は絶滅
することに気がついたものと思われる。それまでは「地球白書」の中で、環境の浄化を
説いていたのである。しかし、企業活動や産軍複合体などによる戦争等の影響で環境汚
染が進み人類絶滅は避けられないことを確信したものと推測される。ほぼそれと同時に
ワールドウオッチ研究所長はレスター・R・ブラウン氏からクリストファー・フレイヴ
ィン氏に2000年に変わった。それは、研究所の方向転換を意味していたものと思われる。
その意図は、人類の絶滅の確実性を多くの地球人が認識することを恐れたからであろう。
ブラウン氏はその後、日本などのマスコミに頻繁に登場するようになった。「一部の書
籍などで人類絶滅の危惧が云われているが、そんなに急に絶滅することはない。当面、
絶滅を考えなくとも良い」という内容を繰り返した。それに対して野僧は本欄で激しく
反撃した。その根拠は「地球白書」であった。ブラウン氏は序文などの中で、人類の危
機を説いていたからである。さすがのブラウン氏も、野僧の反論を認めざるを得なくな
った。「環境が悪化しているのは事実である。早急に対策を講ずるべきである」、と。
それ以後、ブラウン氏は日本のマスコミに登場しなくなった。ブラウン氏に変わって否
定に躍起になったのが世界中のマスコミである。「温暖化は認められない」、というも
のである。その主張は現在も続いている。その影に巨大な組織がちらつく。世界金融財
閥の影である。今のうちに儲けられるだけ儲けよう、ということであろう。世界中のマ
スコミが正義の味方だと思うのは幻想である。功利主義に負けてはならない。人類の絶
滅が避けられないとしても、我々の子孫が安楽に一年でも長く命を永らえるようにすべ
きではなかろうか。

大阪都構想の首都機能移転は間違っている !

　大阪都構想の中に「首都機能移転」が入っていると報じられた。一部を
大阪に持っていこうということらしい。そういう思考は自由であるが、移
転しなければならないという問題の本質を何ら分かっていない。地球環境
の劣化による高潮などの災害を無視した利益追求型の古い政治思考といわ
ざるを得ない。その根拠を列挙しよう。

①今回の東日本大津波の教訓がいかされていない愚考である。津波の危険
　性を無視した考え方である。南海地震などが発生すれば、巨大津波が発
　生する。大阪のハザードマップは今年発表されたばかりである。その科
　学的な根拠にもとずく予測を無視するものである。すなわち自然の破壊
　力を無視するものであって、自然より人間上位の傲慢政治、虚飾政治と
　云われても仕方ないであろう。そのような考え方は不穏当で危険な思考
　であり、大阪人の生命と財産を危険にさらすことになる。

②高潮などによってロンドンが水没する様子を映画化したのが「デイ・ア
　フター」である。高潮だけであれば、そんなに危険性はない。しかし、
　その映画では「ハリケーン(台風)と高潮と大潮」が一時的に一緒になっ
　て大水害が発生してロンドンが水没してしまうという内容である。特に
　川を遡る(逆流する)ので被害がかなり内陸に達する危険性がある。それ
　は津波とほぼ同じ災害のことをいう。大潮は、月と太陽が地球に対して
　一直線上になることであるが、ここでは満潮とほぼ同じ意味で、海水面
　が最高位に達した状態をいう。高潮とは、台風などの低気圧によって海
　水面が異常に高まり、海水が陸上に浸入することで「暴風津波」とも云
　われる。気圧が下がれば下がるほど海面が持ち上がることになる。巨大
　な板で海面を押し付けるような原理と同じようなものである。
　
③津波は地震の震源地の位置によって被害地域が大きく異なる。津波の被
　害を受けない地域も出てくる。一方、高潮と台風と大潮が一緒になった
　場合、被害地は広範囲になってしまう。たとえ湾の入り口が小さくとも、
　位置に関係なく海岸地はすべて暴風津波に襲われることになる。それが
　津波と高潮の違いである。

④地球の温暖化は確実に進行している。南極の棚氷や高山の氷河の融解が
　進んでいる。それらの水は最後は海に至る。したがって海面が上昇する
　ことになる。すなわち、一年一年、海面が上昇して、津波や高潮の被害
　が甚大になるのは確実である。

⑤温暖化が進むと海水の温度も上昇することになる。海水の温度が上昇す
　ると海水が膨張することになる。海水が膨張すると海面位が上昇するこ
　とになる。したがって、津波や高潮の被害が年々自動的に巨大化するこ
　とになる。これが温暖化のなりゆきの一つである。

　このように、温暖化は地球の劣化現象に連動する。すなわち劣化は2乗、
3乗とスピードアップするのである。したがって、大阪ばかりでなく、東京
も安全地帯ではなくなったと云っても過言ではないであろう。
　首都機能移転の当初は、東京の一極集中は過密すぎる、というのが発想だ
ったのである。しかし、今や首都としての東京は安全か、危険か、という論
議の段階に入っている。以前から指摘されていたことであるが、海岸部と津
波の危険性が叫ばれてから久しい。特に海面の上昇と津波がより一層危惧さ
れ、「首都移転」論議にまでいたっている。大阪への首都機能移転など論議
の対象外である。それどころではない。要点を列挙しよう。

①天皇陛下を始めとする皇族方の生命を守れるのか。
②内閣の各大臣の生命を守れるのか。
③衆参の国会議員の生命を守れるのか。
④中央官庁の職員の生命を守れるのか。
⑤皇居や国会議事堂、官庁の建物を守れるのか。
⑥東京都民の生命を守れるのか。
⑦暑すぎる東京は首都として適しているのか。

　等々、列挙すれば限がない。はっきり云えば、東京は首都しとして適さな
くなったのである。その理由は温暖化による世界的な環境劣化が原因である。
上記の答えは、「守る自信はない」ということであろう。であるならば津波
などに襲われれば国家の統制を欠く事態になる。さすれば「首都を移転せざ
るを得ない」ということになる。当然の結論といえよう。

　首都移転を考えるべきである。

原発は東西冷戦の負の遺産

　「原発仕分け」が始まった。電源三法交付金が仕分けの対象になりそう
である。そもそもこの三法は、1973年の第一次オイルショックの翌年、火
力発電以外の電源を開発することを目的として制定されたものである。あ
くまでも安定した電力確保というのが表面上の目的としてである。しかし、
渡りに船とばかりに、当時の自民党政権は原発を主体として三法を活用し
たのである。。真の目的は核開発の原料であるプルトニュームの獲得が目
的だったと思われる。かくして原発は日本の国策となったのである。当時
はまだ東西冷戦の時代で、自前の核を持ちたいという政権党の野心が透け
て見える。しかし、米国は日本が自前の核を持つことを警戒したようであ
る。その一方で、ソ連や中国に対して、日本が核武装する可能性があると
して、東側の譲歩を引き出す手段に利用した形跡があったのも事実である。
このように原発は東西冷戦の負の遺産の一つと云えよう。

　今や、冷戦の時代は去り、日本が原水爆を持つ必要性はなくなった、と
いっても過言ではないであろう。したがって、原発の必要性がなくなった
云えよう。言葉を変えれば、プルトニュームなどはすでに確保したという
ことを意味するものでもあろう。

　今回の福島の原発事故を見てもわかるように、放射能汚染は収束する見
通しさえついていない。さらなる汚染拡大が心配されているからである。
第一、ザルに水の状態は何ら変わっていないと思われ。また、除染された
汚染土の処理方法や場所さえ確定できないでいる。さらには海中のプラン
クトンに高濃度のセシウムが検出されたと報じられている。特に底生生物
は海底にたまった放射性物質を取り組む可能性がある、とも報じられてい
る。今後、魚介類が心配である。(毎日新聞。10月16日。29面参照)。

　これ以上原発を続けると、日本人の健康と寿命を害するのは明白である。
原発をすべて止め、地熱、太陽光、風力などの安全な発電に切り替えるべ
きである。日本の活火山は110ある。世界の活火山の約10%が日本列島にあ
るのである。こんなに無料の資源に恵まれた国は他にない。マグマ発電を
開発すれば、一切の発電は地熱だけでも十分すぎることになる。日本は自
動車も全部電気自動車とし、家庭もオール電化にすればいい。そうすれば、
わざわざ遠い他国からタンカーで高い石油を運んでくる必要もなくなる。

　国会の仕分けも大事であるが、原発やTPPともに、民主党、自民党、他の
政党ともに賛否は割れているようである。「原発」と「TPP」を主体とした
政界再編を考慮すべきではなかろうか。野田政権がどちらにカジを切るの
かは、自ら判断すべきであろう。　

スパコンと仕分け

　民主党の仕分けで、「2番では駄目なんですか」、と発言した議員がもてはやされた
ことがある。この一事は、日本がマンガ文化に毒されていることを証明することとな
った。何でも面白おかしければいい、という類のものである。しかし、その発言が正
しいとは云えない。スーパーコンピューター(スパコン)の道理をワキマエナイ愚者的
発言だからである。素人ながら知っている範囲内で話そう。

　たとえば、世界の平均気温が0.1度上昇した場合、世界各地の温度はどうなるのか、
などのシュミレーションをするのにスパコンは必要不可欠なものである。この場合、
世界中が一律に0.1度づつ上昇するものではない。例えば、日本などの温帯地方と南極
などの極地の上昇率は異なるのである。極地の方が上昇率が高くなる。当然世界各地
の上昇率も違ってくる。その計算を1秒に1京(10,000兆)の速さで計算するのがスパコン
である。

　約200年前の産業革命以後、現在までに地球の平均気温は約1度上昇している。人類が
生き延びられるのは、1.5度の上昇までだと云われている。すなわち、人類の生存可能
範囲度は、あと0.5度しか残されていない、ということになる。

　今回の民主、自民、公明の3党による国会の仕分けで、天下りとスパコンの関係が論
議の対象になったと報じられている。だからといってスバコンの否定に繋がるものでは
ない。全然、次元の違う話だからである。天下りの根本問題は、キャリアという国家公
務員上級甲試験に受かった人々に対する慣習が原因である。すなわち、各省内で、キャ
リアの一人が事務次官になると同期のキャリアは一斉に退職する慣習となっている。当
然、定年前であるから、再就職先が必要となる。それが特殊法人だったりする。その根
本問題を解決しなければ、いつまでたっても天下り問題はなくならない。その根本問題
を度外視して現状の問題点を追求しても正しい解決策は出てこない。解決策として考え
られるのは、次の2例しかない。

　①正規の退職後に、退職者の中から事務次官を選任する。
　②退職前のキャリアの中から事務次官を選任しても、同期などのキャリアの退職を認
　　めない。

　このようにすれば、天下りの問題も解決されると思われる。要するに、制度化と同じよ
うになっている現在の慣習を止める事である。天下りとスパコンを混同して論議する愚行
をすべきではないと考える。スパコンを否定する理由はない。

人類はこうして絶滅する !

　このまま行けば、人類は22世紀を迎えられないないだろう。
このような悲壮なことを再々書くのは、恐怖や絶望を煽るこ
とが目的ではない。1年でも長く人類が生き延びられるのか、
という方法論、具体論を各人から惹起していただきたいから
である。最終的には自分の命は自分で守らざるを得ない状態
になるはずである。

　IPCC(地球温暖化に関する政府間パネル)は、2100年までに
最大6.4度地球の表面温度は上昇する、と2007年に発表して
いる。ちなみに人類が地球上で生活できるのは1.5度までだ
と云われている。一歩譲って2度までだとしても、6.4度では
人類は到底生き残れないことになる。すなわち、21世紀中に
人類が絶滅することをIPCCは認めているということを意味し
ている。

　そもそも人口増と温暖化と地球環境の劣化を組織的に指摘
したのは「ローマ・クラブ」である。世界中の企業や財団な
どの支援で当初は運営されていた。しかし、企業にとって不
都合な内容であることから寄付は途絶えてしまった。自然消
滅してしまったのである。

　このような事情に敏感な世界金融財閥の一つであるロック
フェラー財団が1974年に「ワールドウオッチ研究所」を創設
した。温暖化や環境劣化の研究機関としてである。したがっ
て、人類の未来、すなわち21世紀中に人類が滅亡することを
一番先に知ったのは世界金融財閥といえよう。

　その研究所の出している「地球白書」と「地球環境データ
ブック」、さらには日本の「地球村」の出版物を読んで驚い
たものである。仏典に人類が滅亡する記述がないかと探して
いるうちにブッダは2500年も前から人類滅亡のプロセスとメ
カニズムを説いていることがわかった。その内容と現状を照
らし合わせて警告書として1998年に出版したのが野僧の処女
作「地球成仏」である。当時の指摘と現状は何ら矛盾する点
はない。ただ予想外だったのは中国が米国を抜いて世界一の
炭酸ガス排出国になったことである。この時点で、地球の再
生は不可能になったと悟ったものである。

　地震や津波は自然災害であるが、台風のたびに水害や土砂
崩れが多発するようになったのも予測の範囲内のものである。
また、原水爆や原発などによる大気汚染も予測どおりである。
また、台風の発生場所が北上、気温の上昇、海水温の上昇、
オゾンホールの拡大、酸性雨の拡大、光化学スモッグの危険
性、南極や北極の氷解、化学物質などによる汚染などは、い
ずれも予測どおりである。いずれにしても、温暖化と環境汚
染によって人類が滅亡することに間違いはない。

　今後の最大関心事は、高温化による世界的な不作による食
糧危機、水不足、環境汚染による難病奇病の病気の多発化、
海面の上昇、南極の棚氷の崩落による津波など数え上げれば
限がない。また、巨大台風による高潮の恐怖を描いた「ザ・
ディ・アフター」はロンドンが壊滅する様子を映画化したも
ので、ご覧になった方も多いと思われる。

　何を云いたいのかというと、人間存在の根本であり日本人
の主食である「米」の自給率を高めることが肝要である。ま
た、難病、奇病などが多発する心配がある。したがって「国
民皆保険」を守る必要がある。この二点だけは、どうしても
守らなければならない。貧者を捨てるようなことは許されな
いことである。さらに、今回の原発事故を見てもわかるよう
に、被害は拡大する一方で、元の状態に戻すことは不可能で
ある。各電力会社は自ら安全な地熱、風力、太陽光発電など
に切り替えるべきである。国民を忘れているかのように、い
つまでも利益追求ばかりしていると自滅行為に繋がることに
なるであろう。

　風力や太陽光などの自然エネルギーで造った電気の全量買
取を定めた「再生エネルギー特別措置法」が成立し、2012年
7月1日に施行されることになったのであるから、これを機に、
再考すべき好機ではなかろうか。(「環境市場新聞」参照)

　　

「マグマ発電」は国立研究所で特許を !

　日本には各種の国立研究所がある。国立といっても、
今は独立法人となっている。しかし、それらの研究所
の成果は国民に還元されることになっている。素晴ら
しい人材がそろっているはずである。地熱の「マグマ
発電」の開発は各種の国立研究所が一丸となってプロ
ジェクトチームを組んで世界中の特許を取るべきでは
なかろうか。と同時に民間企業の研究所と競業すべき
だと思われる。どちらが先にパテントを取るのか分か
らない。どちらが勝っても日本のメリットになること
に違いはない。しかし、国立研究所チームが勝った場
合、遷都事業と、国家の借金返済に使うべきである。
必要があれば各種の法改正をすべきであろう。

　国際エネルギー機関(IEA)は、日本の原発をすべて停
止しても、各種の火力発電などで賄えると発表している。
しかし、火力は炭酸ガスを排出することから、環境破壊
につながる。それらの問題解消からしても、地熱発電の
促進は必要不可欠のものである。各種の方式による地熱
で電力供給をほとんど賄えるだけの技術は現在でもある。
　その中で「マグマ発電」だけは未開発の分野として残
っている。それは発電能力が巨大であることから世界中
がマグマ発電の開発にシノギを削ることになると思われ
る。

　年度末には、日本の借金は1,000兆円を超えると報じ
られている。しかし、そんなことを恐れる前に、積極的
な自力の道を切り開く努力をすべきである。具体的には
「マグマ発電」の開発もその一つであろう。宝の持ち腐
れ、と云われないように日本の研究機関を有効利用する
べきである。


　

脱原発のプロセスはこうなる !

原発事故は生命と財産を侵害する以外の何者でもない。
電力会社も医学も、放射能障害から元の健康な状態に戻す
ことは不可能である。住居や職場や環境を元通りに復元す
ることもできない。直接、間接の被害補償すら完全にはで
きない。さらにすべての業種にわたる風評被害などの補償
は、今後法廷に持ち出されるケースが増えるかも知れない。
電力会社のできるのは少しの補償とリップサービスだけで
ある。健康被害は20～30年どころか、その人の一生に及ぶ。
今回検出されたプルトニウムは2万年後にまで悪影響を及ぼ
すと云われている。農業の被害は甚大で続けていけないケ
ースが多発するだろう。漁業は近海どころか世界にまで悪
影響を及ぼす可能性がある。すでに福島の第一原発の100km
内は、サンマが禁猟となっている。近海の漁業も危機に瀕
している。電力各社は、上記の事を熟慮すべきである。責
任を持てないならば、原子力発電を放棄することを自ら決
断すべき時期にきているのではなかろうか。それでも原発
を続けて事故があった場合、電力会社の現職ばかりでなく、
退職者までもが賠償責任を問われかねないかも知れない事
態になったら大変なこととなるからである。電力各社は賢
明な判断を自らすべきであると考える。

　脱原発の方向に行くのはほぼ確実な情勢といえよう。そ
れでは、そのプロセスを考えてみよう。2例あると思われる。

①即原発を止めて、火力発電に切り替える。と同時に、地
　熱発電所の建設にとりかかるケース。最終的には、地熱
　発電を主力として火力発電を減少させるようにするプロ
　セス。

②当面、原発を続けながら、即火力発電にとりかかり、と
　同時に地熱発電所の建設に取り組み、それらの目途がつ
　き次第、原発を廃絶するプロセス。

　上記の2例は、現在の電力各社が担当し、他の風力、太陽
光発電は、一般企業の参加もできるようにすべきだと思われ
る。その際、発送電を分離して合理的な体制にすべきだと思
われる。これらのことを、電力各社が積極的に主体となって
進めるのが理想的だと考える。
　

　

世界に笑われない遷都を !

インターネットで「遷都」を検索すると、候補地らしき都市の
具体名が出てくる。遷都を決めるとすれば、国会議員の単なる多
数決というわけにはいかない。万人が納得する理由ずけが必要で
ある。その場合、適格条項と不適格条項を比較対照しなければな
らない。

　まず「不適格条項」を考えなければならないだろう。詳細に検
討すれば以下の条項以外もあるだろうが、大略を記そう。


①海岸に面している都市は適さない。
　(津波に襲われる可能性のある地は適さない)
②高温地は適さない。
　(今後、年々さらなる気温上昇になるからである)
③過密地は適さない。
　(緑少ない自然に恵まれていない地は適さない)
④水害に遭いやすい地は適さない。
　(台風は年々巨大化し、水害が増えるからである)
⑤台風に襲われる回数が多い地は適さない。
　(台風の巨大化による被害が増えるからである)
⑥近くに原発がある地は適さない。
　(今回のような原発事故が発生すれば、再遷都は不可能だからであ
　　る)

　次に「適格条項」であるが、「不適格条項」と反対の地をいう。

①海岸から少なくとも30km以上離れている地であること。
②高温地でないこと。
③過密地でないこと。(緑豊かな自然に恵まれいる地であること)
④水害に遭いやすい地でないこと。
⑤台風に襲われる回数が少ない地であること。
⑥近くに原発がないこと。(少なくとも100km以上離れていること)

　これらを勘案して「遷都」論議を進めるべきである。これらを無視
した論議は無責任な戯論に過ぎない。