●科学技術ニュース●NECとアイシン、生成AIとデジタルヒューマン技術を組み合わせたパートナーAIシステムの開発を開始

　NECは、アイシンと共同で、生成AIとデジタルヒューマン技術を組み合わせたパートナーAIシステム「NEC Personal Consultant」の提供に向けた開発を開始した。

　2024年12月から金融業界向けのサービスの提供を開始し、順次、適用業種を拡大していく。

　同サービスは、NECの生成AI製品や生体認証技術を活用し、アイシンが開発したマルチモーダル対話エージェントと組み合わせることでヒトに寄り添う共感的なAIインタフェースが可能となり、より人間に近い自然なコミュニケーションを実現する。

　NECは2024年12月からパートナーAIシステム「NEC Personal Consultant」として販売を開始する。

　「NEC Generative AI Framework」により、業務・利用シーンに応じた最適なLLM(Large Language Models：大規模言語モデル)の利用が可能となるほか、NECが開発した生成AI「cotomi」の利用により、業種や業務に合わせた高度な応答を実現しする。

　また、同サービスでは、NECの生体認証「Bio-IDiom」の中核技術であり、世界No.1の認証精度を誇る顔認証技術を活用しており、信頼性の高い本人確認を行うことができる。

　さらに、対話を通じた属性や状況の認識・推測により、個々のユーザーに対応した的確なサービスを提供するとともに、対話履歴から会話内容のモニタリングや改善のサポートが可能となる。

　ヒトが相手の表情や声色からお互いの気持ちを推測するように、カメラ画像や音声からユーザーの状況や想いを汲み取り、さらにLLMと融合することでユーザーに寄り添う共感的な対話インタフェースを実現する。

　また、デジタルヒューマン「Saya」(CGアーティストTELYUKA(テルユカ)が制作するフルCGキャラクター)を活用した独自技術で、表情・視線・ジェスチャ等の非言語表現をリアルタイムかつ適切に表出し、ヒトとAIとの温かく自然なコミュニケーションが可能になる。＜NEC＞

●科学技術ニュース●NICTとKDDI、ハルシネーションの抑制やマルチモーダルデータを扱う高性能LLMの共同研究を開始

　情報通信研究機構（NICT：エヌアイシーティー）は、KDDIと大規模言語モデル（LLM）に関する共同研究を開始する。

　この共同研究では、NICTがこれまでに蓄積してきた600億件以上のWebページ等と、KDDIが開発してきたハルシネーション抑制技術、マルチモーダルAI技術を活用し、高性能なLLMを実現するための研究開発を実施する。

　ハルシネーションとは、LLMが事実に基づかないテキストを生成する現象を指す表現。LLMが幻覚（＝ハルシネーション）を見ているかのように、事実と異なる内容やもっともらしい嘘を生成するため、このように呼ばれる。事実を期待して出力を求めた際に、もっともらしく事実と異なる内容を出力するため、現在、問題視されている。

　モーダル（modal）とは、「様式の」、「様態の」などを意味する表現であり、この分野では、マルチモーダルデータと言った場合には、複数種類のデータ（例えば、テキスト、音声、画像など）を指す。マルチモーダルAIとは、このようなマルチモーダルデータを一つのAIで扱うことができるAIである。例えば、テキストのみを扱えるAIを発展させて画像とテキストを同時に扱うことができるAIを開発することが最近活発に行われているが、このようなAIをマルチモーダルAIと呼ぶ。

　LLMの課題となっているハルシネーションの抑制や、多様なマルチモーダルデータの取扱いが可能な高性能なLLMを用いることで、特定の目的の対話を行うシステムや雑談を行うシステムの信頼性を向上させ、マルチモーダルデータを扱えるようにすることで、システムとのやり取りをより豊かにすることを目指す。

　同共同研究では、NICTが長年蓄積してきた膨大なWebデータやそこから作成したLLMの事前学習用データ等をKDDIと共有し、共同研究を進める。

　これらのデータ等と、KDDIのハルシネーション抑制技術、マルチモーダルAI技術を活用し、高性能なLLMを実現することを目指す。

　具体的には、LLMで課題となっているハルシネーションを抑制する技術を対象とするLLMの傾向に合わせて高度化する技術を研究開発するとともに、テキストに加えて日本の地理空間情報などのマルチモーダルデータをLLMで取り扱う技術を研究開発する。

　これらの技術により、例えば、特定の目的のための対話システムや雑談システムにおいて、ハルシネーションが抑制されることでシステムの信頼性が向上し、対話における対象の位置関係の把握がより適切に行えるようになる。

　今後、より多くの機関にNICTが有する膨大なWebデータ等を活用いただき、日本におけるLLMの研究開発力の向上に貢献していく。＜情報通信研究機構（NICT）＞

【各機関の役割分担】

NICT: LLMのための学習データの開発、LLMの事前学習の実施及びその評価

KDDI: ハルシネーション抑制技術及びマルチモーダルAI技術の高度化・評価

●科学技術センター●NICT、29の国と地域が参加するGPAIの東京専門家支援センターを設置しAIに関する国際的なパートナーシップを推進

　情報通信研究機構（NICT：エヌアイシーティー）は、2023年12月に開催されたGPAIジーペイ（Global Partnership on AI、AIに関するグローバル・パートナーシップ）閣僚理事会において、日本政府の提案により、GPAIに所属するAIの専門家を支援する組織を東京に設置することが承認されたことを受け、パリ、モントリオールに続き、世界で三つ目の専門家支援センターとして、NICT内にGPAI東京専門家支援センター（GPAI Tokyo Expert Support Center）を設置した。

　また、同センターのセンター長に、原山優子 東北大学名誉教授が就任した。

　NICTは、広島AIプロセスの推進も含め、AIに関する国際的なパートナーシップを一層推進していく。

　GPAIは、2020年6月に発足したが、日本は当初から参画し、2022年11月には東京で「GPAIサミット」を開催した。

　2023年10月30日に合意された「広島AIプロセスに関するG7首脳声明」において、G7首脳は、「高度なAIシステムを開発する組織向けの広島プロセス国際指針」及び「高度なAIシステムを開発する組織向けの広島プロセス国際行動規範」を歓迎するとともに、関係閣僚に対し、GPAI等とのプロジェクトベースの協力を更に前進させることを求めた。

　また、2023年12月1日に合意された「広島AIプロセス G7デジタル・技術閣僚声明」において、プロジェクトベースの協力に関し、GPAI東京センターが支援するプロジェクトを含め、広島AIプロセスの成果の実装支援に貢献する生成AIに関するプロジェクトを歓迎することが盛り込まれた。

　GPAIには実証的な知見に根ざしたプロジェクト活動の推進が期待されていることから、日本政府は、上記国際指針及び行動規範の内容を実現するための調査研究を支援し、生成AIの政策立案のためのエビデンスを蓄積するプロジェクトを始めとする活動を推進するため、2023年12月13日のGPAI閣僚理事会で、GPAI東京専門家支援センターの設立を提案し、承認された。

　これを踏まえ、NICT内にGPAI東京専門家支援センターを設置し、原山優子 東北大学名誉教授がセンター長に就任した。

　GPAI東京専門家支援センターでは、GPAIの枠組みの下、広島AIプロセスを推進する生成AIに関するインパクトのあるプロジェクトを始め、GPAIの専門家による調査研究やプロジェクトに対し、運営・管理面での支援を提供する。

　NICTは、「高度なAIシステムを開発する組織向けの広島プロセス国際指針」及び「高度なAIシステムを開発する組織向けの広島プロセス国際行動規範」等、広島AIプロセスの推進も含め、AIに関する国際的なパートナーシップを一層推進していく。なお、NICTでは、AIに関する研究開発・調査を機構横断的に推進する新しい組織の立ち上げを検討している。

　GPAIは、AI関連の優先事項に関する最先端の調査研究と応用活動を支援することにより、AIに関する理論と実践の間のギャップを埋めることを目的とする、産業界、市民社会、国際機関、政府、学界から、価値観を共有する専門家を集めたマルチステークホルダーのイニシアティブで、2020年6月に発足した。

　GPAIは、OECDの「AI（人工知能）に関する理事会勧告」（OECD・AI原則）への支持に基づき構築されており、意欲的な人材と専門知識を結集し、国際協力を促進している。また、国際協力を促進し、AIの課題に関する世界的な参照先となるべく行動することで、AIへの信用が広がり普及が進むよう、学際的な研究を共有し、AI実務者の間で重要な問題を特定するためのメカニズムを提供することを目指している。2024年6月現在、29の国と地域が参加している。＜情報通信研究機構（NICT）＞

●科学技術ニュース●NICT、脳情報通信に関する国際共同研究開発の公募（第8回）を開始

　情報通信研究機構（NICT：エヌアイシーティー）は、米国国立科学財団（NSF: National Science Foundation）との包括的協力覚書に基づき、日米共同での脳情報通信に関する研究開発について、日本の研究機関に対する委託研究の公募を2017年度から実施しているが、今回、第8回となる研究開発の提案をNSFと共同で募集を開始した。

　この研究開発は、CRCNSと呼ぶ国際（米国、ドイツ、フランス、イスラエル、日本、スペイン）共同研究フレームワークの下で実施するもので、同公募における研究開発体制は、米国の研究機関の参加が必須条件となり、日本と米国に加え、フランス、イスラエル、及びドイツ（予定）の研究機関を含めることが可能（スペインを含めることはできない）。

　日米連携を軸とした国際共同研究に取り組むことで、脳情報通信の分野における研究開発力の強化や効率的な研究の推進を目指す。＜情報通信研究機構（NICT）＞

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1. 研究開発課題：国際共同研究プログラムに基づく日米連携による脳情報通信研究 （第8回）

・研究開発期間: 2025年度委託研究開始日（2025年9月頃を予定）から36か月間を予定
・研究開発予算: 1件12か月当たりの総額10百万円〜25百万円（税込）
・採択件数: 最大3件

2. 公募期間

・2024年8月19日（月） 〜 2024年11月15日（金） 日本時間正午（必着）

●科学技術ニュース●NEC、業務活用加速に向け、LLMの信頼性を向上するハルシネーション対策機能を提供開始

　NECは、LLM(Large Language Models：大規模言語モデル)の信頼性を向上するハルシネーション(人工知能(AI)が事実に基づかない情報を生成する現象)対策に関連する機能を10月末より順次提供開始する。

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　同機能は、NEC開発の生成AI「cotomi」のほか「Microsoft Azure OpenAI Service」へも適用可能であり、幅広い用途において信頼できる生成AIを実現する。

　NECは、同機能を提供することで、今まで正確性が求められる業務、生成AI活用が難しいと考えられていた現場での活用を促進し、さらなる業務変革を支援する。

　NECのテキスト分析技術およびLLMに関するノウハウを元に開発された同機能は、LLMが文章生成の元にした文章と生成した文章を比較して、齟齬があった場合は矛盾箇所を提示す。

　単純な単語の比較だけではなく、文章の意味を比較して判断することが可能で、情報の抜け漏れ、重複、元の文章と意味が変わった箇所などを提示する。

　同機能をLLMによる文章の要約に用いることで、要約前後の文章を比較しハルシネーション有無の判定が容易になるため、人的な確認作業の負担が軽減され、要約精度のさらなる向上が期待できる。

　また、RAGに代表される情報検索用途においても、LLMに質問し得られた文章に対して、その根拠となる元の文章を提示することも可能であり、LLMが生成した文章の正確性を効率的に確認することも可能となる。

　NECは今後、LLMの信頼性を向上に向けて、人物名や地名といった固有表現の一致度合いをスコア化する機能や文章に含まれる一貫性を検証する機能なども追加し、ハルシネーション対策機能をさらに強化するとともに、一部の機能についてはオンプレミス環境に対しても適用範囲を広げる予定。＜NEC＞

●科学技術ニュース●NTT西日本と山口県、機微データを扱う業務への大規模言語モデルtsuzumi活用に関する実証実験を開始

　NTT西日本と山口県は、自治体における働き方改革推進に向けて、庁内業務への生成AI適用、および機微データを扱う業務への大規模言語モデル（LLM）「tsuzumi」活用に関する実証実験を開始する。

　現在、多くの自治体や企業は、少子高齢化による生産年齢人口の減少や働き方の多様化といった状況に直面している。

　このような状況下で、生成AIは業務の効率化を通じて、生産性を向上させるツールとして注目されている。

　一方、生成AIの利用にあたっては、情報漏洩や著作権侵害、意図しない機微データの学習利用などのリスクが懸念されている。
　
　NTT西日本では、生成AIを活用した自治体・企業の課題解決を進めており、NTTの開発・提供の大規模言語モデル「tsuzumi」の商用提供開始に合わせ、技術検証を進め、適用可能性を模索してきた。

　安価なGPUでも動作可能な「tsuzumi」は、自治体や企業のオンプレミス環境で扱うことにより、より機密性の高いシステム環境で利用可能となり、特に機微なデータを扱う業務においては、効果的に生成AIの適用ができるという特徴がある。
　
　山口県では令和3年11月に、NTT西日本との協働の下、やまぐちDX推進拠点「Y-BASE」を開設し、DXに関する相談対応やコンサルティング、実証実験等、自治体や企業等への伴走型支援により県内のDXを推進している。

　また、生成AIの分野においても、生成AIの利活用による県庁内業務の効率化・高度化に向けて、令和5年度より、「Y-BASE」のクラウドシステムである「Y-Cloud」上に、山口県独自のセキュリティ性の高い生成AIの利用環境を構築し、本格的な業務利用に向けたシステム等の検討を実施し、現在、全庁での本格運用を実施し、その利活用の促進に連携して取り組んでいる。
　
　このたび、NTT西日本は、これまで共創パートナーとして地域におけるDX推進にともに取り組んできた山口県とともに、Y-BASEを核に、これまでに培ってきた行政DXや生成AIに関する技術・ノウハウを活かし、機微データを扱う自治体業務への本格的な展開も見据えた実証実験を行うこととした。
　
　今回の実証実験を通じて、NTT西日本と山口県は、「tsuzumi」の実用性と適用可能性の評価、及び適切なAI利用の推進に向けたAIガバナンスの在り方について検討を進める。＜NTT＞

●科学技術ニュース●TDK、エッジAIとセンサフュージョンで先進的な産業機械の最適化を実現するAI新会社をシンガポールに設立

　TDKは、需要拡大が期待されるエッジ領域の人工知能（AI）を搭載したセンサフューションに対応するため、新会社TDK SensEIを設立した。

　TDK SensEIという社名は「Sensor Edge Intelligence」（センサ・エッジ・インテリジェンス）に由来しており、機械と生産の最適化へ広がりつつあるインダストリー4.0ソリューション分野に注力する。

　TDKの資本により設立される TDK SensEIは、シンガポールに本社を置くグローバル組織として、サステナブルな未来に向けて社会のTransformationを加速させる。

　TDK SensEIは、85年を超えるTDKの磁性・電子材料の製品化の経験をベースに、TDKのノウハウと製品ソリューション（センサ、電池、および受動部品）の技術を統合したインダストリー4.0のソリューションを生み出していく。

　新規および既存のTDKのソフトウェア／エッジAIと、TDKのハードウェアソリューション（モーション、磁気、マイク、電流、温度、電池／エナジーハーベスティング向けのセンサソリューション）を連携させたプラットフォームとして、製造業、重工業、および再生可能エネルギー市場を主なターゲット市場とする。＜TDK＞

●科学技術ニュース●東芝デジタルソリューションズ、ソリューションへの生成AIの導入を加速する「生成AI標準活用基盤」を開発

　東芝デジタルソリューションズは、同社が提供する各種ソリューションの機能要件に合わせて生成AIを即座に導入できる標準部品群と、ユーザーが生成AIを利用する際に必須となる権限管理や文書管理のセキュリティ管理と情報保護機能を備えた、生成AI標準活用基盤を開発した。

　同基盤を適用することにより、生成AIを活用したソリューションの開発期間を短縮し、最新の生成AI技術を活用したソリューションが提供可能となる。
　
　また、同基盤を適用した新たなドキュメント活用サービス「コメンドリwith生成AI」の提供を開始した。

　同サービスは、チャット形式で社内文書の検索やヘルプデスク機能が利用できるチャットボットシステムで、生成AIの活用により登録したドキュメントの中から短時間で質問に対する回答を根拠とともに表示することで、精度の高い回答を実現する。

　今回開発した生成AI標準活用基盤は、生成AI活用のための共通機能として、利用者の権限管理や文書管理、情報保護機能、RAG（Retrieval-Augmented Generation：検索拡張生成）機能などを備えるとともに、３つの活用領域のさまざまな機能要件に応じて必要となる生成AIの応用機能群を合わせて標準部品化しているため、ソリューションごとの個別開発が不要になる。

　さらに、生成AIの技術の進歩に合わせたアップデートや動作検証をどう基盤に集約することで、各ソリューションにおいて最新の生成AI技術を迅速かつ安全に使用することが可能となる。＜東芝デジタルソリューションズ＞

●科学技術ニュース●NTTデータ先端技術、「INTELLILINK 統合運用ソリューション」を生成AI活用のAIドリブン運用を開始

　NTTデータ先端技術は、「INTELLILINK 統合運用ソリューション」を生成AIの活用により運用担当者の作業負荷の軽減や属人化の排除を行うことを目的としたAIドリブン運用を実現するソリューションへ刷新し、提供開始した。

　「AIドリブン運用」とは、これまで人手で行っていた運用業務をAI（人工知能）を活用して自動化・効率化することを指す。これにより、運用の生産性が飛躍的に向上し、システムの品質や故障対応の迅速性、運用コストの削減が期待できる。

　新たな「INTELLILINK 統合運用ソリューション」は、ITシステムのライフサイクル全てを網羅したサービスを提供。

　「Hinemos」や「ServiceNow」といった運用コアツールの提供および、NTTデータ先端技術がこれまで培ってきた運用ノウハウやITILなどの運用メソドロジをベースとし、ITシステムの提案や運用開始後の継続的改善を実施する。

　各サービスは、生成AIを活用したAIドリブン運用の実現により、運用の標準化や自動化に加え、運用の高度化までを行うことにより、ITシステム運用の飛躍的な「品質向上」「アジリティ向上」「コスト低減」に寄与する。

　同ソリューションを構成するサービスの第1弾として「ITSM/AIOpsアセスメントサービス」、「イベント管理省力化サービス」、「インシデント対応迅速化サービス」などを提供開始し、今後も順次拡充を予定している。

　NTTデータ先端技術は、AIドリブン運用を実現するサービスの拡大とともに、システム運用の自動化・効率化を目指すユーザー企業とのトライアルにも取り組み、同ソリューションのさらなる成熟を図る。＜NTTデータ＞

●科学技術ニュース●産総研と自治医科大学、超音波診断動画から肺病変の所見に必要な特徴を高精度・高速に自動検出するAIを開発

　産業技術総合研究所（産総研）工学計測標準研究部門 材料強度標準研究グループ 内田 武吉 主任研究員、田中 幸美 主任研究員と自治医科大学 鈴木 昭広 教授は、AIによる胸膜の位置と動きの自動検出に成功した。

　超音波による肺病変診断は肺エコーと呼ばれ、肺の診断において高い有用性が認められており、近年注目を集めている。
　
　しかし、肺エコーは他の臓器の超音波診断にはない特有の知識の取得が必要なため臨床医が不足しており、その普及が妨げられる要因にもなっている。

　今回開発した技術は、深層学習による画像認識を肺エコーに応用することで、胸膜の位置と動きを高精度かつ高速に自動検出するもの。

　肺病変の所見を発見するために必要な特徴を迅速に臨床医に提供することで、所見の見落としの防止などに寄与できる。
　
　将来的に、臨床医の負担軽減と急性期現場の救命率向上が見込まれ、さらには経験の浅い臨床医へのサポートや教育への応用が期待できる。

　今後は、肺炎や肺水腫の所見の自動検出を検討する。また、肺エコー専用の超音波プローブを開発する。

　超音波プローブの周波数や形を最適化することで、超音波診断画像が鮮明化しAIによる検出精度の向上につながる。

　今後、これらの検討を行うことにより、臨床現場での使用の可能性が高まり、肺エコーの課題解決に役立つと考えている。＜産業技術総合研究所（産総研）