朝方に積もった雪がまぶしい中、今日は「きょうたなべ環境市民フォーラム」の会場である、近鉄新田辺駅前の商工会館のきららホールへと出かけた。
そろそろ花粉症がひどくなる季節を前に、家人が花粉症対策?と銘打ったセールの「鼻に優しいテッシュ」を買ってきてとの注文だったので、アルプラザ平和堂の駐車場をお借りした手前、忘れてはならぬと先に、希望のテッシュ3箱498円を購入してから会場に向かった。
「環境市民パートナーシップ」は京田辺市の「環境基本計画」の策定を契機に発足した「環境問題に取り組む市民グループ」であり、市行政の支援を受けて多様な取り組みを始めている。
2008年は気候変動に関する国際会議でのCO2削減目標を明記した京都議定書の達成目標の初年度であり、日本は2012年迄に1990年を100とした二酸化炭素排出量をマイナス6パーセントにする約束である。
地球温暖化の主原因が、20世紀に入ってからの急速な経済発展に伴うエネルギー消費拡大であるとの見解が1980年代に明らかになり、地球上の人類の活動に伴うリスクである二酸化炭素排出量の削減が大きな課題と指摘されている。
我々の日常生活も、昭和40年代以降の高度経済成長に伴って、飛躍的に豊かになり、自動車所有と使用が飛躍的に増大し、ガソリン消費量が増大し、各種冷房、暖房を含む電気、ガス、石油などのエネルギー消費がうなぎのぼりになった。
昭和30年代は、まだ車もまばらで、エアコンなどなく、火鉢に七輪、薪で風呂を沸かす生活が当たり前だったのに、経済成長、所得倍増に伴って、テレビ、冷蔵庫、洗濯機が電化製品の三種の神器となり、1964年の東京オリンピックを契機に70年の大阪万博を経て、自家用車、カラーテレビ、クーラーが三種の神器となった。
現在に至る、たった数十年の経済発展がもたらした大きな地球環境への負荷は、いまや取り返しのつかないほどの危機状態に入っており、2050年にはー平均気温が6度以上上昇し、海面が2メートル以上上昇するとの予測である。
あらゆる動植物の生態系に大きな危機が訪れるだけではなく、ツバルをはじめとする小さな島国や海抜ゼロメートル地帯を多く有するバングラデシュや様々な国々で陸地が住めなくなるという状態を招くと言われている。
日本人の経済的豊かさは世界の中でもトップクラスであり、アメリカ、EU諸国、石油産油国などに続いて、中国、インドなどの急速な発展が市場原理に伴って膨張して行くと、自らの地球を「住みにくい星」、つまりとんでもない生存権を危やぶむ時代に突入せざるを得ない。
誰もが「自分だけは・・・」という「エコひいき?」を止めて、止められること、我慢でせきること、あきらめること、そして昔の良かった時代を取り戻す工夫をしなくてはならない。
「衣食住」と全ての行動について、人類の本当の英知が試される時代である。
環境問題には「エコ贔屓」が必要で、環境保全あっての経済論理だと思うのである。
そろそろ花粉症がひどくなる季節を前に、家人が花粉症対策?と銘打ったセールの「鼻に優しいテッシュ」を買ってきてとの注文だったので、アルプラザ平和堂の駐車場をお借りした手前、忘れてはならぬと先に、希望のテッシュ3箱498円を購入してから会場に向かった。
「環境市民パートナーシップ」は京田辺市の「環境基本計画」の策定を契機に発足した「環境問題に取り組む市民グループ」であり、市行政の支援を受けて多様な取り組みを始めている。
2008年は気候変動に関する国際会議でのCO2削減目標を明記した京都議定書の達成目標の初年度であり、日本は2012年迄に1990年を100とした二酸化炭素排出量をマイナス6パーセントにする約束である。
地球温暖化の主原因が、20世紀に入ってからの急速な経済発展に伴うエネルギー消費拡大であるとの見解が1980年代に明らかになり、地球上の人類の活動に伴うリスクである二酸化炭素排出量の削減が大きな課題と指摘されている。
我々の日常生活も、昭和40年代以降の高度経済成長に伴って、飛躍的に豊かになり、自動車所有と使用が飛躍的に増大し、ガソリン消費量が増大し、各種冷房、暖房を含む電気、ガス、石油などのエネルギー消費がうなぎのぼりになった。
昭和30年代は、まだ車もまばらで、エアコンなどなく、火鉢に七輪、薪で風呂を沸かす生活が当たり前だったのに、経済成長、所得倍増に伴って、テレビ、冷蔵庫、洗濯機が電化製品の三種の神器となり、1964年の東京オリンピックを契機に70年の大阪万博を経て、自家用車、カラーテレビ、クーラーが三種の神器となった。
現在に至る、たった数十年の経済発展がもたらした大きな地球環境への負荷は、いまや取り返しのつかないほどの危機状態に入っており、2050年にはー平均気温が6度以上上昇し、海面が2メートル以上上昇するとの予測である。
あらゆる動植物の生態系に大きな危機が訪れるだけではなく、ツバルをはじめとする小さな島国や海抜ゼロメートル地帯を多く有するバングラデシュや様々な国々で陸地が住めなくなるという状態を招くと言われている。
日本人の経済的豊かさは世界の中でもトップクラスであり、アメリカ、EU諸国、石油産油国などに続いて、中国、インドなどの急速な発展が市場原理に伴って膨張して行くと、自らの地球を「住みにくい星」、つまりとんでもない生存権を危やぶむ時代に突入せざるを得ない。
誰もが「自分だけは・・・」という「エコひいき?」を止めて、止められること、我慢でせきること、あきらめること、そして昔の良かった時代を取り戻す工夫をしなくてはならない。
「衣食住」と全ての行動について、人類の本当の英知が試される時代である。
環境問題には「エコ贔屓」が必要で、環境保全あっての経済論理だと思うのである。