ワシントンでの世界各国の首脳が集まった会合の評価につては、メフディアによって見方が分かれる。
日経新聞は「「危機打開の道はなお霧のなかにある」。
朝日新聞は「危機拡大の回避と再発防止へ向け、ひとまず歩を進めたといえとよう。来年4月末までに2回目のサミットを開く約束をした」。
ヘラルドトリビューンはトロント・スター紙の見方を紹介して「もっとも重要な決定は再開を決めたことだ。これはグローバル経済に監督という柱を打ち込んだことを意味する」。
各メディアによって温度差があるが、おおむね今回の会合を評価する方向でみている。
次の会合はロンドンで4月末までに開催される予定であるが、主役は新しい米大統領のオバマ氏とそのチームが中心になって、一段と危機打開に踏み込み、今回の金融危機に決着をつけるちとともに、世界の金融市場の健全化のために新しい枠組みを作り上げることになるだろう。
本日の日本、アジア、そして今夜の欧米の株式相場の動向が、会合の評価を下す。
9月に再燃した米国の金融市場の危機は、特にヨーロッパへの影響が大きく、問題の深層を表面化させた。
日本で考える以上のおおきな打撃を、ヨーロッパ金融市場に与えた。
今回の会合に意味を見つけるとしたら、問題点が炙り出され、その対策について、向こう2~3ヵ月以内にその解決策が出てくる期待である。
米国が先導を切っての解決策ではなく、国際的な協調による事態の打開である。
先週のウォール街の2番底が、今週、確認されるかどうか？
注目点である。