週末のG20に向けて世界主要国が動き始めた。
特に本日、大きなインパクトを与えたのは中国の景気刺激策の発表である。
ブルンバーグによると中国による世界の経済成長への寄与率が27％に達しただけに、その景気の刺激策のインパクトは大きい。
2010年までに新たに57兆円の資金を投じる。オバマ新大統領の17兆5000億円、日本の27兆円を大きく上回る金額だ。
米国は先に金融安定化法で金融界に70兆円の資金注入を決めており、それも間接的に景気刺激策の効果をもたらせる。
中国のニュースが伝えられると銅相場が7％も上昇したが、これからG20各国が足並みを揃えて景気の落ち込みを防ぐために刺激策を出す。
先週の米バロンズ誌には“万年弱気が強気に”と、投資顧問会社のスティーブ・リュートホールド（リュートホールド・グループ）の運用者の見方が掲載された。ここ10年間にわたって相場に弱気姿勢を貫いてきた実践家の強気への転換に注目した。昨年第4四半期からリセッションいりしたのが第1段階、そして信用不安の台頭が第2段階とみており、現在はリセッションの真っ最中。リセッション後半にはいるが、通例、その時点で株価は底入れするとみている。
特に彼が注目しているのは中国株で上海株が75％も下落したのは絶好の買い場とみる。1960年から半世紀にわたって相場の世界で活躍してきた超ベテランだ。
今回の中国株の反発に先駆けて注目した。
これまでの先進国の不況いりが世界の株式市場に大きな影響を与えてきたが、中国をはじめエマージング諸国が、最後の砦になりそうだ。
「魔の10月」から抜け出したNY株には反動高の継続性に大きな援軍が出てきた。