昨日、病院へ行き、帰りに、近くの薬局へ寄った。医薬分業になり、病院の回りには必ず、薬局がひしめいているのだが、それも随分と経つ。医薬分業自身、本来ならば、医療費の圧迫につながるはずだったのだが、どうだろう。あれだけの人たちに新たな職場をつくったのだから、人件費は当然膨らんでいるはずで、どこに、どう処理されているか分からない。それはそれとして、近年、その薬局で、ジェネリック薬品を勧めだした。白衣を着た若い美人が、いそいそと近づき、「ジェネリックをご存知ですか。」と聞いてくる。もちろん、知っている。既成の薬よりも2割から、3割安いことも知っている。だが、私の場合には、一度試して、合わなかったのだ。ジェネリック薬品は既成の薬と成分は同じだが、包装は異なる。薬は包装と一緒に、胃に放り込むので、包装と体が合わないと困る。効きが悪い場合もある。とにかく、病は気からなので、そう思い込んだ瞬間に、効きが悪くなる。そんな事情で、私の場合には元に戻した。では、薬局はなぜ、急に、ジェネリック薬品を勧め始めたのだろう。そこは医療費の増大である。どこから圧力がかかったかは知らないが、ジェネリックを勧め始めた。既成の薬品会社は焦っていると思うがそうなった。2006年に国会を通過して、70歳～75歳の自己負担割合の変更、1割から2割への負担増も、その後の政治の混乱やら、消費税の値上げなどで、先送りされ、実施になったのは2014年である。もしかしたら、75歳以上の2割負担も、その先にあるかもしれないのである。それまで、爆発しそうな蓋をあの手この手で、抑えているのだが、人間の体というものは60歳を超えて、急激に悪化する。さらに、脳へも悪化が広がり、介護も必要になる。必要になるが、金を新たに生み出す力はない。そのようなときに、健康医療への負担増が開始されるのである。(2016.2.13)
