ザイオンス効果といって、
人間は多く触れている情報に好感を持ち、
信じやすい傾向がある。
この効果は、テレビCMを考えれば、
よく分かるかもしれない。
そして…。
テレビ番組は、重要な生活情報源の1つであり。
一般常識や教養などが得られ、娯楽ともなっている。
営利企業でもあるテレビ局や新聞社が、自社やスポンサー企業にとって、
不都合な情報を発信しないのは、当たり前とも言えるけど。
テレビ局が、特定の政党や団体、人物を支持するようにと、
意図的に間違った認識や印象をもたせる情報操作をするのは、
メディアの公正性や職業倫理の点では、かなり不道徳な話であり。
そして、かなり危険なもの。
以前にも記したものとなるけど。
元、衆議院議員の金子恵美は、元、自民党議員。
それが、あるテレビ局の報道番組にゲスト出演されていたとき、
テロップに入っていなかった。
本来、政治政党の広告塔となるようなタレントは出すべきでなく。
報道内容に、おかしな解釈が加わっていくのを感じるときがある。
しかも、テレビ番組のワイドショーや情報番組において、
ゲストやコメンテーターが、
個人の主観や偏見としか思えないことを、
世間の常識のように語る人間もおり。
ダメな大人の1人としては、たぶらかされそうにもなる。
ビッグモーター(BIGMOTOR)
⇒ Wecars
オウム真理教
⇒ アレフ
ジャニーズ
⇒ スマイルアップ(SMILE―UP)
名称を変えれば、責任回避となる世界に絶望した。
2024年12月、ツイッター(現、えっくす)上の投稿より
どんな組織においても“不都合なことは知られたくない”と考え、
不届きなマネをするものは少なくもなく。
それも（政府やテレビ局のように）、組織規模も大きなものとなれば、
その問題性へと立ち向かうのは、簡単でなく。
誰にも実態は知られることもないまま、
どこかでメディアコントロールされてきたところもある。
このようなことは、歴史上、何度もあったこと･･･とは言え、
見過ごしていいものではない。
憲法21条には、国民の知る「権利」が保障されているけど。
真実を知らなければ、主権者である国民は、政権を正しく選べない。
本当に、どれもイヤになってしまう。
蛇足:
以前に記した記事の内容を、
再度、そのままアップ致します。
昨年(2023年)末、吉本興業の大物芸人コンビ、
ダウンタウンの松本人志に性加害“疑惑”があることが報じられた。
この“疑惑”は、複数の相手(女性)から出ており。
“疑惑”というより、もはや“言い逃れ”もできないものであり。
この件で、日本民間放送連盟(民放連)の遠藤龍之介会長は、
昨年1月24日の定例会見で「コメントは難しい」とも語っていたけど。
民放連の遠藤龍之介会長は、
フジテレビの副会長(そして、小説家、遠藤周作の長男)。
そして、吉本興業の大株主は、
フジテレビや大手のテレビ局が、ほとんどであり。
色々と“つながり”もあって、無関係では済まされない。
８０年代の印象的なキャッチコピー、
「面白くなければ、テレビではない」も思い浮かぶフジテレビではあるもの。
フジテレビは、フジ産経というグループ企業に構成される会社。
グループ企業の産経新聞は、その前身の１つが「世界日報」とも聞く。
一昨年(2022年)、安倍晋三、元首相が殺害される要因となった、
統一教会(現、世界平和統一家庭連合)の機関紙「世界日報」である。
統一教会と、関連する友好団体「世界日報社」。
紙名とロゴを旧「世界日報」から継承したのが、
現「世界日報」だが、産経との人脈的関連を指摘する声も多い。
歴史上、芸能が、プロパガンダに用いられるのは、
よく聞くところとは言え、
清和会の子弟が、フジサンケイに就職するのは不思議なところかな？
現在、日本の文化として、世界的に認知されているものと言えば、
アニメ産業やマンガが、もっとも大きなジャンルであるのに、
政府は、クールジャパンの活動で支援するどころか、
その制作現場を壊滅させかねないインボイス制度を導入しており。
自分たちは、用途不明の多額な裏金を作ってきた。
さらに言えば、維新万博＝関西万博への増額（財界との癒着）と、
統一教会のようなカルト団体の放置（黙認）。
それらのプロパガンダと吉本興業は無縁でもない。
昨年末の週刊誌報道から、発覚した、
人気タレント、中居正広による性加害行為なども、
この大手テレビ局が加担していることが報じられている。
多くの報道機関は、
この「性加害問題」を「女性トラブル」と言い換えており。
その歯切れの悪さには、気分が悪くなる！
