1週間前から始まった米国の年末商戦だが事前の予想を上回る好調ぶりであった。
そのおかげで米国の11月の大手小売27社の売上は事前の予想の+3.6％を大きく上回り+6％と上ブレした。
月末のクリスマスまで年末商戦は継続するが、その背景にあるのは雇用の回復の兆しと株価の上昇である。消費のカギを握るのは富裕層の消費意欲の高まりである。米国では年間の所得20万ドル以上の富裕層が人口の5％。その人たちが全体の消費の33％を握る。
富裕層の消費支出の久しぶりの増加が、消費市場の人気の盛り上げに大きく貢献した。その背景には7月以来の株高がある。年末商戦の模様は日本ではちょっと考えられないお祭り騒ぎで、小売業者にとっては年間の売上の50％以上を占めるところも多い。
また企業収益の回復が経営者を雇用増へ向かせる大きな原因になっている。
米国経済の弾力性の高さを示す動きである。
苦闘してきた家庭用ゲーム業界にも久しぶりに明るさが戻ってきた。マイクロソフトXbox向けの体感ゲーム用のセンサーがいちばん人気で、ここ25日間で250万台の販売になった。
また任天堂もWiiとDSの合計で150万台の販売になり2009年の年末商戦並みの人気が蘇ってきた。
特に大手パブリシャーのTHQの出したuDrawというWii向けのソフトが大ヒットしている。TVの画面上で絵が描けるという新しいソフトである。
この人気を反映して任天堂（7974）が動き始めた。足掛け4年に及ぶ弱気相場の大底入れが確認できた。