深夜まで議論されたユーロ圏16ヵ国の首脳のギリシア救済策が、今朝のアジアの市場ではどう反応するか？
世界の市場が始まる10日の早朝（日本時間）までに、市場安定策が必要という判断が政策当局にはあった。オバマ大統領は週末、2回にわたってドイツのメルケル首相と電話会談を行ったが、バックにはバーナンキ議長、ガトナー財務長官がいたはずである。
世界の金融関係者の関心は東京市場の反応に移った。
今回のギリシア問題の再燃は悪いことに米国株の短期的な過熱感の時期に起こった。先週の米バロンズ誌にはテクニカル・アナリストの「アナリストが“買い”のレーティングをした銘柄の比率はここ5年で最高水準」と市場にはアニマルスピリッが蔓延していることを警戒している。
また「昨年10月と本年1月の相場のピーク時と同じようにテクニカル指標が過熱信号を出している」とも伝えている。
ギリシア問題がNY株の調整のきっかけになったが、株安→ギリシア問題→株安の連鎖反応を起こした。
時あたかもウォール街の格言「5月に売って、相場から手を引く」という経験測のとも重なった。
4月末には投資家の間では「この格言が今年は例外」と5月警戒説には無頓着なムードであった。しかし自由市場には神の「見えざる手」が動いた。
東京市場は1～2月の調整時に比べてテクニカル指標面では、今回の暴落で7合目ぐらいまでの調整が進んできた。いま一歩というところで悪材料の解決策が出た。相場の先行きには難しい判断を迫られる。