創価学会による嫌がらせ訴訟対策（嫌がらせ訴訟６）

●民衆の皆さんによる、創価学会のマイナスイメージの客観的な証拠。

2019年12月上旬現在

「創価学会　ストーカー」で約 815,000 件
「創価学会　嫌がらせ」約 658,000 件

「創価学会　ストーカー」の動画は、約 12,900 件
「創価学会　嫌がらせ」の動画は、約 8,240 件

「創価　ストレス」は、約 1,010,000 件（家庭訪問されるストレスもあるはずです。）
「創価　活動　ストレス」は、約 566,000 件

●嫌がらせ訴訟対策

ツイッターをする時は別に１ページでいいのでブログかホームページを持つ。
その内容に以下のように書く。

（事例１）
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ツイッターの書き込みは私の体験や記憶です。
一部、証拠、証言となる内容も書きます。

体験や記憶を思い出して書き残すことは違法ではありません。

宗教の議論や説明において、創価学会の証拠を優先する主義は私は大キライです。全てが裁判に使える証拠、証言ではありませんが、創価学会がどんな「嫌な人の集まり」だったか世間の人には分かると思います。

ツイッターの規約にも不法行為、なりすましは禁止されています。
創価学会の謀略部隊などによるスパイ活動や、批判者やアンチを装った活動は如何なものでしょうか？
更に加え、批判者やアンチを装いスラップ訴訟を準備するのは禁止事項の可能性があるのではないでしょうか？
こうした場合は、ツイッター社とユーザー全体に不利益だと私は考えます。

ツイッターのリツイートで風説の流布であれば問題と考えます。
しかしながら、創価批判や池田大作批判、聖教新聞等の批判は昭和２０年代からなされており、日蓮正宗や顕正会の信者（僧と俗）もしており、日蓮系の世間の日常風景と私は考えます。

著作権違法があればご指摘ください。修正します。
もしツイッターユーザーである貴方が合法に引用できてない場合、アカウントやツイートを消さないで、表で一緒に謝罪してください。
追記修正し、一言「記述が抜けていました」とすれば、謝罪すら必要ない場合があります。

スパイ活動や、批判者やアンチを装った創価学会の謀略部隊などによるネットのユーザー（以下、なりすましユーザー）がいたとします。
なりすましユーザーが、創価本部の嫌がらせ訴訟する為に違法なツイートをして、創価批判者を罠に落とし創価学会が批判者を訴える場合があるかも知れません。そうした場合、もし元のユーザーアカウントがわかれば第１段階としてなりすましユーザーを訴えます。
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●他の必須事項

上記の文章をネットの表に公開すればURLができます。

そのURLを短縮してもしなくてもいいので、ツイッターなどのプロフィールに書く。
又は
URLを書いたツイートを固定ツイートにすれば、出来ることは全て行ったことになると考えます。

ここまで準備すればツイッターのアカウントも鍵付きにする必要はないと考えますが、どうでしょうか？

●スラップ訴訟がメールで通知される

スラップ訴訟はプロバイダーやＳＮＳからメールで連絡が来るそうです。
読んでいなかった場合、ユーザーが悪いと聞いていますが本当でしょうか？

ツイッターもメールも欠かさず毎日する義務はありません。（責任の有無は別）

そこまで創価側が責任を問うのであれば、創価が起こした第一次問題の批判書を今からでも構わないので読んで解説してください。時間が経ってから読んでも理解しても問題ありません。
創価本部と弁護士が、正宗からの批判を理解しているのですか？
法律同様、正宗の（私には下らないですが）日蓮仏法とやらは大きく変わってないはずです。
もしコロコロ変わっているのであれば「創価本部はよく確かめてから僧侶などの教団を紹介しろよ」としか思えません。

創価学会側がプロフや説明ページや正宗からの批判などを読まない場合、創価学会側が悪いのではないですか？

以上