最新の治療法など、地元の医療情報を提供する「メディカルはこだて」の編集長雑記。

函館で地域限定の医療・介護雑誌を発刊している超零細出版社「メディカルはこだて」編集長の孤軍奮闘よれよれ・ときどき山便り。

函館市高齢者大学大門校で講演

2018年07月21日 12時26分15秒 | 講演会・勉強会
19日と20日の2日間、「函館市高齢者大学大門校」の講師として講演を行った。
講演会場は棒二森屋アネックス6階の「ふらっとDaimon」多目的ホール。



「ふらっとDaimon」は年齢や性別、格差や障壁のないflat (フラット)な空間で、誰もが気軽に「ふらっと」出かけることができる場所をつくりたいというコンセプトで、平成28年10月に誕生した。
6階フロアには、カフェや雑貨ショップをはじめ、健康体操やダンス、ヨガ、ものづくりワークショップ、囲碁や書道などの一般講座、暮らしや家庭生活の相談窓口、心に寄り添う傾聴窓口など様々な相談窓口と、多岐に渡る充実したサービスが特徴だ。
一般講座には、1年全40講座が用意されていて、受講者の平均年齢は73歳。
19日も20日も参加定員は125人。
今回は「患者の気持ち~がん患者の体験談と函館の最新医療情報~」をテーマに話をした。










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日本感染管理ネットワーク北海道支部道南ブロック研修会が7日に開催

2018年07月04日 16時17分38秒 | 講演会・勉強会
渡島の二次医療圏で活動中の感染管理認定看護師で構成される一般社団法人日本感染管理ネットワーク(ICNJ)北海道支部道南ブロックの第8回研修会が、7月7日函館五稜郭病院で開催される。
今回の研修会テーマは「予防から考える感染対策」。
今年4月の診療報酬・介護報酬の同時改訂では「地域包括ケアシステム」が改訂の大きな方針となるなど、どこに住んでいても適切な医療・介護サービスを切れ目なく受けることができる体制整備のために、介護も含めた多職種との連携強化が強く求められるようになった。



一般演題は
「函館市医療・介護連携支援センターとしてできること〜地域の感染対策を考える〜」佐藤静(函館市医療・介護連携支援センター相談員)。
「病院(施設)増・改築における感染対策」中江舞美(札幌医科大学付属病院感染管理認定看護師)。
「リハビリテーション室における感染対策」小岩伸之(八雲総合病院リハビリテーション室室長 作業療法士)。
「感染予防のためのスキンケア」寺島一豪(市立函館病院皮膚・排泄ケア認定看護師)。
「現場で使用する危惧の洗浄・消毒管理」岡部巌(函館中央病院調度課課長第1種滅菌技師)。

教育講演は
「急性期と在宅での感染予防、対応策の比較」川口篤也(北海道勤医協総合診療・家庭医療・医学教育センター(GPMEC)指導医、函館稜北病院総合診療科科長)。

日時:7月7日(土)13:00〜17:00(12:00開場ー企業展示)
場所:函館五稜郭病院4階会議室
参加費:1000円(抄録・軽食付)
問い合わせは函館五稜郭病院感染情報管理室の山根のぞみさん。電話0138(51)2295へ。


感染管理認定看護師の山根のぞみさん。






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第66号が北海道新聞「みなみ風」に紹介される

2018年07月04日 08時46分49秒 | メディカルはこだて
北海道新聞「みなみ風」に掲載された第66号の紹介記事は下記の通り。



◎メディカルはこだて66号が発売
道南の医療や介護、福祉などの情報を発信する雑誌「メディカルはこだて」の第66号が発売された。
特集は「がん手術支援ロボットの時代に」。今年4月から保険適用が拡大した 手術支援ロボット「ダヴィンチ」を取り上げ、2013年3月からダヴィンチを導入している函館五稜郭病院の高橋敦泌尿器科科長、高金明典副院長が胃がんの手術などについてそれぞれ説明。二次検査専門外来を開設した函館中央病院や、4月から予約診療を始めたゆのかわメンタルクリニックの話題を取り上げている(7月2日付の北海道新聞「みなみ風」より。一部省略)。



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棒二森屋跡地整備、月内に地権者と初協議

2018年07月04日 08時44分48秒 | 函館・道南情報
北海道新聞7月3日付の記事は下記の通り。



函館市は2日、市議会経済建設常任委員会で、JR函館駅前の老舗百貨店「棒二森屋」の1月末閉店と、イオンと締結した跡地整備の協定書について説明した。イオンが事業計画を固めるために地権者らと設ける協議会について、商業振興課の東出瑞乃課長がイオン側の話として「1回目は7月中に開催される」と述べた。
協定書には、同店の閉店後に①本館とアネックス館とその土地の2街区を整備②事業計画は(イオンが提示する)マンション、ホテル、低層階の商業ゾーンなどの複合施設が基本ーなどの項目が盛り込まれた。イオンは協議会について、地権者や地元経済関係者ら20人ほどで構成したい考え。市はオブザーバーとして参加する。
これに対し、函館都心商店街振興組合が大型商業施設の建設を要望しており、イオン案を軸に進む協議会にあり方に警戒を強めている。経済部の谷口諭部長は「少しでも地元の望みを聞いてほしいという話は聞いているが、まだスタートライン。(イオンから)示されたベースを基に話をしていってほしい」とし、イオン案の理解を求めた。



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