意外に早い回復
余り短期的な物の見方はしたくないが、先月27日上海市場株価暴落から始まった世界同時株安は早くも喉元過ぎて熱さを忘れ始めたように見える。20日の東証は日経平均17000円台を回復して引けた。「こんなに簡単に終っていいの？」という声が聞こえてくる。
個人的には今回の調整はもっと大規模で長引くと予想していた。調整というと誤解が生じる。英語のCorrection、即ち実態以上の高い評価を正しい状態に修正するという市場調整機能が働くという見方を私も予想していた。
しかし、昨夜も米国株が続伸し回復の兆しが見え、円キャリートレードが再開し円安進行、世界的な会社買収のニュースは「世界同時株高」を呼び、リスク領域への投資が戻り始めているらしい。今回の件で投資家が自信を喪失しなかったということなのだろうか。
例によってネットから入ってくる断片的な関連情報を取捨選択、なるべく脈絡を付けて尤もらしく聞こえるよう整理してみる。
同時株安の主犯
世界同時株安は上海市場がきっかけで、実態は１）サブプライムローンという信用度の低い借り手の為の住宅ローンの焦げ付き倒産と２）グリーンスパンFRB前議長の景気後退観測の発言が引き金を引いてニューヨーク証券市場が暴落したというのが定説となった。
マクロ的にはこの程度で世界中の投資家が慌てふためいたのは世界的な金余りの為、実力以上の高い評価を受け生じたバブル又は泡（フロスト）が素地としてあった為だ。
ミクロ的にはサブプライムローンの焦げ付きは住宅ローン残高10兆ドルの約1％程度に留まり、影響を受ける金融機関は限られパニックになるようなものではなかった。（矢野和彦氏、NBOnline3/16）。
サブプライムローンというのは高利だけれど最初の数年は無利子といったプログラムが組み込まれた住宅ローンで、初めの数年が過ぎていよいよ利子を払う段になって焦げ付いたものが多いらしい。ある程度予測できた事態だったようだ。
誰が損したのか
最も痛手を被ったのはどうも毎度お馴染みの数社のヘッジファンド[1]だったようだ(ロイター3/16)。これで一気に円キャリートレードのまき戻しが起こり、円高が進んだ。一方、個人投資家の主要投資先であるミューチュアルファンドは殆ど損失を出してないし、金融システムも傷つかなかった。
昨年夏からの米国の株高は非上場の投資会社とヘッジファンドが主役で、LBO・自社株買いで市場に流通する株を減らして株価を吊り上げていた。（Business Week 3/19）
個人投資家は2000年のITバブル破裂以来、投資信託もしくは安全な預金やMMF（マネーマーケットファンド）に積んでいたので今回の株安インパクトを直接受けていない。積みあがった現金は歴史的な残高に迫っているという。
調整はまだ続く（予想）、現実は強気が戻ってきた（？）
米国株高にほぼ連動して円キャリートレードが再開、それに連動するように日本株も回復し、投資家はリスク領域に戻り始めたという見方（ロイター3/19）はまだ楽観的な感じを受ける。まだ早すぎる、反省が足りない・・・というのが私の印象だ。
その理由は1）米国企業の収益が徐々に悪化している。２）グローバルマネーの総額は減少し、世界的金余り現象はやや緩む方向に向う。例えば米国金融機関は秘かに不良債権の引き当て積み増しをしているという。3）グローバルマネーはポートフォリオを組み替えより安全な投資に向う。
正直言うと、現在の投資家のリスク志向の素早い回復には驚いている。このまま何事も無かったように円キャリートレードが復活し、ドル120円台に乗せ、日経平均が18000円台回復するとすれば私は何かを見逃しているはずだ。一方で、それを望む気持ちがあるのが複雑だ。■
[1] Second Curve Capital, Greenlight Capital
