ＩＴオンチになり下がる（３）

確定申告の時期が来た。昨日中に申告データを収集し、今日の午後からに入力し申告する予定だった。しかし、恥ずかしながらマイナーポータルに連動したe-Taxシステムについて行けなかった。マイナーポータル・ベースのシステムの操作法がどうしても理解できなかった。どうも私はかつての紙で申告するフォーマットでないと対応できないようだ。

もう２０年近くパソコンでオンライン確定申告して来て、e-Taxの操作法の変更に対応して来た。だが、マイナーカードが本人確認から個人ののデータ収集に役割変更してきて、操作法が理解できなくなった。どうにもできなくなり、夕方国税庁に電話してＬＩＮＥ経由で相談する様助言された。

言い訳すると、後期高齢者になって口頭で助言を受けても理解できなくなった気がする。国税庁に電話相談しＬＩＮＥで予約しろと言われたが３月５日までかかる。家内の助言を受けて、明日朝一で税務署に行けと言われ、最寄りの税務署に赴き相談することにした。情けないけど朝から税務署に行き行列に並び教えて貰う積りだ。■

民主主義の崩壊？

２４日の米大統領選共和党のサウスカロライナ州予備選で、トランプ前大統領は元州知事を務めたNヘイリー女史を大差で破った。元知事だったヘイリー氏が地元でこんなみっともない負け方をするとは驚きだった。撤退するかもと心配したが彼女の選挙戦継続宣言を聞き少し安心した。厳しい状況の追い詰められてなお戦う姿勢を示す彼女の勇気を称えたい。

報道によるとトランプ氏は（１）４つの裁判を控えて参加資格を失う判決が出るか、或いは（２）ヘイリー氏の選挙資金がトランプ氏と匹敵する支援を得ており、万一の場合に備えて戦える状況を作っておこうとしているらしい。しかし、現状はトランプ優勢が続いている。

日欧だけでなく世界各国は最早「もしトラ」ではなく、「圧倒的トランプ優勢」になっているとみてトランプ氏が大統領になる最悪ケースを前提に準備を始めたという。最も厳しい対応を迫られるのはウクライナを支援するＮＡＴＯと中国の圧力を受ける台湾だが、米国に大きく依存する日英も深刻な決断を迫られることになると今朝の日経朝刊は伝えている。

だが、天邪鬼な私はトランプ個人より、民主主義を否定し世界中から嫌がられるトランプ氏を支持する米国人が何故これ程に多いのか、民主主義を否定するトランプ支持の米国人を非難する声が日米から聞えてこないのかと思う。彼は自分の考えより支持者の声を聞く男なのだ。

米国の民主主義を崩壊させるトランプ氏を支持する米国民は、実は世界の民主主義崩壊に手を貸すことになるのだと理解できないのだろうかと思う。最近録画したテレビ映画「ウィンストン・チャーチル/ヒットラーから世界を救った男」を見て感動した。

第２次世界大戦の前にドイツと和平交渉をして戦争を避けようという戦争反対の声を破り、米国を参戦に導き結果的に世界に平和をもたらしたチャーチル英首相の勇気に心を打たれた。今回のウクライナを支援する英国にはそういう覚悟があるように感じる。

ウクライナ支援を反対しトランプ氏を支持する米国民に、是非ともこの映画を見て貰いプーチンや習近平に妥協するなと声を上げて欲しい。トランプ氏は自分がどう考えるかではなく、支持者の声を聞き政治を実行すると自ら言っている。結果的にそれは世界の民主主義を守った英雄と称えられるだろう。■

寂しい日経平均最高値

東京株式市場は連日の高騰で、日経平均株価が史上最高値の3万9098円になったと大々的に報じられた。日本経済新聞の朝刊によると、底流に日本企業が守りから攻めの経営に転じたのを海外投資家が評価する動きがあるという。だが、株高の恩恵は家計に行き渡らない課題が残るという。

報じられているようにバブル崩壊後の日本企業の経営は、私の経験では恐る恐る経営判断していた（守りの経営と報じている）のを実感したことがある。９０年代前半に電子部品購入の交渉をした時、日本大手は国内市場規模で計画し、韓国大手は世界市場規模で考えて交渉に出てきた。我々担当レベルでもこれでは日本メーカーはやられてしまうと思い、その通りになった。

記事を見て私にはとても複雑な気持ちになった。2003年に退職後に日本株や信託投資等を購入したが、数年後にリーマンショックをきっかけに投資額の半分を失った。その後、投資分野を見直し徐々に日本株から米国株へ、特に専門のIT分野の投資に切替えた。更にリスク分散を狙い資源国関連の信託投資に転換した。最終的には日本株は全て売却した。

この投資見直しは停滞する日本株式を横目に安定したパフォーマンスを発揮した。更に昨年になってAIに係るIT関連株式とドル高が急速に進み、かつての損失を一気に取り戻し私の金融資産の最高値を記録した。今月の日経平均最高値のより1年早く私の最高値を取り戻した。

ところが、皮肉なことに昨日記録した日経平均史上最高値の半日前に、保有する米国のサイバーセキュリティ分野の会社の株が３０％近く暴落した。原因はこの１社の経営に係る変化だが、私の金融資産はこの会社だけで大きな損失を被ってしまった。購入した時はバランスを取った積りだったが、この会社が特別に急成長して比率が高まり損失が大きくなったという訳だ。

一方でAI半導体株は全世界の株式市場を揺さぶっている。エヌビディアはマイクロソフトやサムソンの売り上げを抜き世界最大の半導体企業になったと報じられた。私は一時期エヌビディアの株式を保有していたのに、儲けを出す前に売ってしまい悔しい思いをすることになった。90年代にトロントにある本社を訪れ部品購入の交渉に当たった時はAI半導体の大手になるとは思わなかった。

ということで、日経平均最高値を記録した同じ日に私の金融資産はリーマンショック時に被った損失に次ぐ損失を記録してしまった。だが、今回は巨額だけど一社だけの損失だ。今朝はIT関連の米株式は若干上昇し、少しばかりだが昨日の損失の１０％余りを取り戻した。慌てることなくゆっくり取り戻していきたい、それがリーマンショックの教訓だ。■

ドキュメンタリー・ニュース

我が家の夕食は毎晩７時前にＮＨＫニュースを見ながら始まる。１月後半になっても能登半島大震災の被災状況を時間をかけて詳細に伝え、ウクライナ侵攻等の他ニュースを伝える時間が減少したのに気付いた。今月になっても大震災の被災者個人に焦点を当てた報道が続き、モチロン被災者の苦労は理解した上でこの報道姿勢は変だという意見で我が家は一致した。

息子がこれは「ニュースではない、ドキュメンタリーだ」と言い放ち、我が家ではＮＨＫの「ドキュメンタリー・ニュース」という言葉が定着した。毎日のように被災者個々の生活苦を報じるのはいいが、それでもって大震災や我が国の全体像を見失うようなことがあってはならないと私は思う。

桁違いの被災者が出た東日本大震災ではこんな報じ方では問題を的確に把握できなかったはずだ。自治体によって復興の取り組みが異なり、その結果がどう違ったか、それと比べ能登半島のそれぞれの取り組みはどうか、ボランティアの貢献の違いがどう反映されたか等々。メディアはそんなところに焦点をあてた「ドキュメンタリー」を報じて貰いたいと思う。

一方、民放は今月に入って従来の芸能主体の放送に一気に切り替わった。ＮＨＫもそれに倣えと言う積りはない。例えば米国のように各局が独自の放送スタイルをとれば良いと思う。残念ながら、現在の注目を浴びそうな被災者に焦点を当ててドキュメンタリー・ニュースを報じるやり方と、視聴率重視の民放の芸能番組とそれほど違わないように感じる。■

東京郊外の生活２０２３－２４（７）

昨日久し振りに新宿に出掛けた。東口にある旧外資系の銀行に預けていたユーロを取引先の証券会社に送金する為だ。ネットで送金できないからだ。２５年前に米国から帰任した時に米国の家を売り、貯めた給与を含めて米銀の日本支店にドル送金した。最初はバンカメが日本撤退し移行し、更にシティも撤退し、その後日本の銀行が買い取った。

１０年以上前に日本の銀行に行った時は、地下通路を三丁目に向かって歩き紀伊国屋の前に出て、その右側のビルにあった記憶があった。新宿は渋谷程変わりがないと思っていたが地下通路は工事中で狭い通路で目印が消えていたが、紀伊国屋のマークを見つけて何とか銀行に辿り着いた。

帰国後持ち帰ったドル資金をドル、円、ユーロに分散して投資したが、日本の銀行に移行後パフォーマンスが良くなく徐々に大手の証券会社に移行し、最後に残ったユーロを昨日処理した。経験のない手続きの書類を作成するのに苦労し、素人の間違いを繰り返し訂正印を何度も押印した。

オフィスはかつて行った時とは異なり広い部屋にポツンポツンと机があり、日本の銀行によくある一般的なバックオフィスはなかった。オフィスの中央に幅が狭く細長い洒落たテーブルがあり、直ぐ横に若い女性行員がきてくれ書類の書き方を優しく教えてくれて助かった。

新宿と言えば最近は長距離バスに乗車する為に西口か南口しかいかない。久し振りに行った東口も昔とそれ程変わりがなかった。変わったと言えば若い頃も良く利用した地下鉄乗場横に繋がる地下通路だが、帰りに歩いた中央寄りに新しく地下通路が作られたのが新鮮だった。

郊外の生活が続き昔よく遊んだ新宿や渋谷には滅多に行かなくなった。近年は子供の家族が住む品川と世田谷周辺ばかり行く。かつては新宿、渋谷、港区などの繁華街で遊んだが、今は都心でも郊外でもどこに行ってもお洒落なレストランがあり、子供に連れられて行く。■