“hibakusha" の願い

広島、長崎の原爆の日は終わってしまったが、
今年はこれまでになく核廃絶への熱い思いを
感じた（のは MrK だけか…）。
広島には米国代表の初めてとなる参列もあり、
広島、長崎が米国民には如何に伝えられたのか、
そして核廃絶へのメッセージを米マスメディアは
いかに捉えるのか…
非常に興味深い問題であるため
長文であるが Washington Post 紙からお伝えする。

8月8日付 Washington Post 電子版

Abolishing nukes: flicker of hope to global cause　核兵器廃絶：世界的運動へのかすかな希望の光

Brookings Institution を通じて国防省から提供されたこの最新の写真には B-61 核爆弾が示されている。米国備蓄核兵器の要であるこの兵器の破壊力はTNT火薬170,000トン相当（これはヒロシマ原爆の11倍の爆発力）までの様々なレベルに調整可能である。核兵器廃絶へ向けての運動が世界規模で広まっているが、これはBarack Obama 大統領の支持によって勇気づけられている。しかし“現実主義者たち”は、世界中で、より大きな安定と平和がまず実現されなければならないと主張する。

By CHARLES J. HANLEY
The Associated Press

広島、日本：65年前の激烈な瞬間から恐ろしい時代が始まったこの場所で、世界が核兵器に別れを告げる日を待つように、平和の火はまだ燃え続けている。
　そんな日が近づいてきているのかもしれないと信ずる人は多い。
　「暗いトンネルの中に光を見ました」と Emiko Okada さん 73才は言う。「“Yes, I can.” とオバマ大統領は言ったのです」
　1945年のヒロシマで生き残った彼女ら “hibakusha” （被爆者）にとって、核兵器廃絶は生涯の願いとなっていた。ヒロシマが決して放棄しなかった大義は、今また世界中に高まっている運動の大義ともなっている。ワシントンや他の首都にいる政治家によって受け入れられ、冷戦主義者にも支持され、ハリウッドにより宣伝され、億万長者から資金提供を受けている。
　多くの国々の一般人もまた『核兵器ゼロ』を望んでいることが、世論調査で示されている。
　しかし、それは達成可能なのだろうか？果たして核兵器を地球上から排除できるだろうか？人はさらに強力な兵器に手を伸ばすことをやめることができるだろうか？そして、もっと近いところでは、今回初めてとなった駐日大使の参列に続いて、ヒロシマの桜の木々、慰霊碑、そして言葉では言い表わせない記憶の中をアメリカの大統領が今年中についに歩くことになるのだろうか？
　「被爆者はこう言います。『私たちはどんどん歳をとってゆき、やがて死ぬでしょう』。彼らにとって核廃絶はただちに達成されるべき夢と言っていいでしょう」と、広島生まれで核の時代を研究しているKazumi Mizumoto（水本和実、53 才）さんは言う。「私には彼らの気持ちが理解できます。しかし気持ちは十分とは言えません」
　最も強い気持ちは義務感である。それは太田川の河畔にある埋葬塚にその遺骨が収められている数えきれない犠牲者に対するものである。1945年8月6日、眼下の無防備な都市に目をくらませるオレンジ色の閃光を浴びせ、この世のものとは思えない原子による破壊力を炸裂させた爆弾を米国の爆撃機が投下、一瞬のうちに生じた多くの黒こげの死体を抱え、満ち引きした川が太田川である。
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　この夏、米国の映画館では、ハリウッド映画 “Countdown to Zero” が、観客に認識を改め核兵器を根絶する考えを勧めている。もう一つのドキュメンタリー映画、 “Nuclear Tipping Point（核の転換点）” はDVD 5万枚が配布され、この4月には　Barack Obama 大統領のために上映されたが、この中で米国の元国務長官 George P Shultz 氏は歴史における “きわめて危険な瞬間” を警告し、核兵器ゼロを訴えた。
　前者はインターネット通信販売会社 eBay の前社長 Jeff Skoll が資金提供しており、後者は Warren Buffett と Ted Turner の二人の億万長者から寄付を受けている組織、Nuclear Treat Initiative から資金を受けている。
　このような有力者による支持はこの運動の新たな影響力を増大させることになる。核の時代の惰性に取り組むにはそのようなことすべてが必要となるだろう。
　核の時代は最初はゆっくりと展開した。少なくとも14万人が死亡したヒロシマ原爆、その3日後、少なくとも8万人が死亡したナガサキ原爆の後、米国は第二次世界大戦における日本の降服を勝ちとり、1945年中には新たに3個だけ原爆を製造した。しかし、ソ連が最初の核実験を行った1949年までに、米国は235個を持つようになり、冷戦の敵対国の間で核兵器開発競争が始まった。
　いわゆる“核保有国”はその後の数十年間で拡大し、英国、フランス、中国、イスラエル、インド、パキスタン、そして恐らく北朝鮮にまで広がった。
　1986年のピーク時には、世界の核兵器の総備蓄量は70,000発以上となり、その96％は米国とソビエトの手にあったが、それらには航空爆弾やミサイルの弾頭だけでなく、核地雷、海軍の水中爆雷や砲弾も含まれ、TNT 火薬に換算すると地球上の人間一人当たり3トン分に相当する量までとなった。
　そのような年月を通じ、世界は方や1962年のキューバのミサイル危機から、公に発表されていない誤認警報や発射寸前の事態に至るまで、幾度となく壊滅的な核交換の危機的状況を経験した。
　ソ連が解体した1991年に冷戦の終結を迎えて初めて、長距離核ミサイルを削減する最初の条約とともに戦略兵器の “ビルドダウン” が始まった。しかし削減であって廃絶ではない。2007年時点では、貯蔵兵器としていまだ27,000発の原爆弾頭が保有されており、これはヒロシマ原爆150,000個以上に相当する。
　その年の1月、極めて重要な意見記事が Wall Street Journal に掲載された。これは元国務長官の Shultz 氏、Henry A Kissinger 氏、元米国国防長官のWilliam Perry 氏、そして元米国上院議員で Nuclear Threat Initiative の議長である Sam Nunn 氏による署名記事である。
　これら4人の年配の政治家は核廃絶を求めて二つの強力な提言を行った。冷戦型の核抑止力の考えは相当に時代遅れの概念であること。そして数千の武器や何トンもの兵器材料が存在しており、核テロ、事故、あるいは計算ミスなどの脅威が年々増大してきていることである。
　彼らのアピールは核廃絶論者に新たな希望を与えることになった。2008年、大統領候補者たちが核廃絶の目標を支持、さらに、ヨルダンの Noor女王や元米軍交渉委員の Richard Burt 氏が主導し、元ソ連大統領の Mikhail S Gorbachev 氏など大物の支持を受けた、新たな注目的運動 Global Zero（グローバル・ゼロ）が起こり、その勢いを増した。
　その後2009年4月、米国の新しい大統領とロシアの Dmitry Medvedev 大統領が共に “ゼロ” 目標を支持、さらにオバマ氏はチェコ共和国プラハでの歴史的演説で、米国は核兵器を使用した唯一の核保有国として行動しなくてはならないと宣言したが、これは米国の道義的責任に触れた希少な声明だった。
　今年4月までに、米国とロシアの首脳は両国の兵器を備蓄の数千発とともに、配備された弾頭を1,550へと一定レベルまで減じる新たな条約に調印している。現在この条約は米国上院の承認を待つところである。
　一方、核廃絶論者たちは自らの計画を展開してきている。
　かつての米国、ロシア、中国、およびその他の軍事や外交の指導者らからなるグローバル・ゼロの研究グループは、米国およびロシアが2018年までにそれぞれ弾頭を1,000発まで減らすよう取り決める段階的な措置を提唱している。一方、今後数年の間に、他の核武装国に対して継続中の米ロの削減量に応じてそれぞれの兵器を削減するため多国間協議へ参加するよう目論んでいる。
　また世界中の4,037都市を代表し、広島市の Tadatoshi Akiba（秋葉忠利）市長が代表を務める Mayors for Peace（平和市長会議）はさらに意欲的であり、2020年までの核廃絶を求めている。
　最もきめ細かい段階的な青写真が、日本政府とオーストラリア政府から資金提供を受けている International Commission on Nuclear Non-proliferation and Disarmament から出されている。昨年11月に発表された 300 ページの報告書は2025年までに世界の弾頭数をたかだか2,000発とする “最少化” と、それに続く不特定の期間のうちに兵器の廃絶を見越すものである。
　日本の元外務大臣である委員会の共同議長 Yoriko Kawaguchi（川口順子）氏は東京でのインタビューで、「廃絶の時期を決めるのは現実的ではないと思っています」と答えている。
　彼女は道半ばまでは頂上が見えない山登りに例え、そこでは、いかにして頂上にたどり着けばよいか最善の判断を下してゆくことこそ可能であるという。
　「簡単ではありませんが我々はそれを行わなくてはなりません。世界を変えなければならないでしょう」と、彼女は言う。「もしヒロシマに行かれれば、核兵器の残虐さがおわかりになるでしょう」
　しかし “現実主義者たち” はたちまち、米国の元国防長官の Harold Brown 氏が核兵器ゼロを “現実的に不可能” と見なしていることの方に異議を唱えている。
　彼らによれば、まず第一に、ロシア、中国、インド、パキスタン、そしてフランスは、それぞれの理由から兵器の放棄には抵抗するだろう。例えばロシアは米国の従来の軍備の絶大な優位性を懸念するのである。米国の核の傘に依存するドイツや日本のような国々は、米国に核兵器を廃棄する動きを見たならば、自らが装備する気にさせられるだろうとも主張する。
　前進できるかどうかは、明らかに、そのような国家主義的利害関係を克服する強い政治的意志やリーダーシップにかかっていると廃絶論者たちは反論する。
　「我々が学んだことの一つは、個々の利益を第一として進む限り、うまくいかないということです」と、2009年のAPのインタビューで Gorbachev 氏は述べた。もし米国とロシアが共に主導してゆけば、「次のステップが他の国々から生まれてくることでしょう」
　それでは嘘つきはどうなるのか？と、懐疑論者は問う。世界がゼロに向かうとしても、イランは核爆弾の製造を決めるのでは？
　「それは見当違いの議論です」と、Schultz 氏は昨年APに語った。もし、他のすべての国々が兵器を廃棄し、イランがそれらを保有する唯一の国家として浮かび上がれば、「それを支持する国はなくなるでしょう」と、彼は言う。
　極秘の爆弾製造計画を発見することや弾頭の撤去を検証することに関して、大気のサンプリング、衛星画像、地震監視、その他の手段を用いるなど、検証の科学は高い信頼性が得られる状態へと進歩していると支持者らは言う。さらに国連の核監視機関である International Atomic Energy Agency （IAEA）は立ち入り査察の強い権限が与えられなければならないと、彼らは言う。
　一体核のない世界を実践しようとするのは誰になるのだろうか？最高権威であるはずの安全保障理事会は、5つの常任理事国、すなわち主たる核保有国の一つが拒否権を行使すれば、しばしば無力化してしまう。
　元国連軍縮担当事務次長の Nobuyasu Abe（阿部信康）氏は、核禁止のもとで、是認できない核の “突発”ケースにおいてはこの5ヶ国は拒否権を行使しないことに同意するよう提言する。
　「もし他のどこかの国が核兵器を手に入れようとしていたなら、その時点で5ヶ国はそれに対して強い措置を施すことに同意するでしょう」と、東京で Abe 氏は言う。
　経済的あるいは政治的孤立に加えて、 “強い措置” として、残っている核のオプションに訴えるという別の強力な手段をとる可能性がある。それには突発した核の脅威に対抗するために核兵器を迅速に再構築する能力が求められる。その意味で、国家の統制の下であれ、国際的機関の統制下であれ、核兵器は消えゆくものであっても決して忘れられることはないだろう。
　最後に、最大の障壁は、世界をピリピリさせ国々に核兵器を製造させ続けてしまう地域紛争であると、“核兵器ゼロ” の推進派も、批判派も共に言う。例えば、カシミール地方をめぐるインドとパキスタン、アラブとの関係で孤立状態にあるイスラエル、米国・北朝鮮およびイランの間の敵対関係、中国・台湾間の閉塞した関係などである。
　そのような危機を緩和することが何よりも優先されるべきだと多くの人たちは言う。
　「軍備縮小は重要です、しかしより安全な世界がもっと重要なのです」と、軍縮外交のベテラン、フランスの Eric Danon 氏は言う。
　一方、核廃絶論者は、核兵器排除への確実な前進と高まる要求はそれ自身、世界をこういった議論の解決の方向に動かすのに役立つだろうと期待している。
　「必ず世界が十分に安定するとは思えません」と Kawaguchi　氏は認める。「だからこそ一歩一歩進まなければならないのです」
　彼らはまた、世界が十分に認識できているかどうかについて確信を持てないでいる。
　「恐らくヒロシマやナガサキの写真を見たことのない世代が存在します」と Queen Noor はAPに対して語った。「そのためにこれがどんなものか現実味を全く感じていないのです」
　65年しか経っていないのに、その真実が非現実的に思われてしまう可能性がある。
　1945年8月6日、午前8時15分、島病院の 600m（2,000フィート）上空で原爆が炸裂したとき、その光線はヒロシマの中心に浴びせられ、その熱は摂氏3,000度（華氏 5,400度）以上に達した。これは鉄を溶かすのに必要な熱の2倍である。
　爆風は秒速440m（時速約1,000マイル）に達し、その威力はカテゴリー5のハリケーン5個分に相当する。
　死と破壊は一瞬に訪れた。木々や、木造の家、人々は突然灰となり、全方向に2km（1.2 マイル）にわたって焼け焦げ何もない平原が残った。
　「まさに灰色の廃墟の地でした」と、Keijiro Matsushima さん 81 才は思い出す。彼は最も被害の大きかった区域外の倒壊した学校にいて生き延びた。
　その日ずっと、燃え盛るヒロシマの中心から “幽霊の行列” がゆっくりと現れた。それは燻製あるいは網焼きの豚のように火傷を負った人々で、顔面はすべて焼けただれ腫れあがっており、皮膚はほとんど剥げ落ちていて、数時間で死ぬ運命にあった。他の多くの人たちも放射線障害でその後数週間のうちに死んでいった。
　「私は世界のもっともっと多くの人たちに核兵器の恐ろしい現実について知ってもらいたいのです」と Matsushima さんは言う。彼は高校の英語の教師を退職後、教育者の核廃絶推進団体を指導している。
　Robert "Bo" Jacobs さんは平和記念公園の中でアメリカ人の訪問者を案内し、心の痛む記念碑のある空間や核兵器がなくなる時まで消されることのない平和の灯を通り過ぎる時、彼らにその現実感を持ってもらおうとしている。
　中心となる資料館では1945年のあまりの惨状に “ほとんどの人が愕然とする”、と Jacobs さんは言う。彼は広島平和研究所で研究者・著作者をしているアメリカ人である。しかし今日の核融合兵器の威力の前にはヒロシマ原爆も霞んでしまうと、彼らに説明している。
　「誰も実際にその破壊力を把握することはできないと思います」と彼は言う。
　自身の指揮下にヒロシマの数千発分の兵器を保持しながら、そのことを理解し始めている可能性のある人物、それがアメリカの大統領である。
　昨年11月、日本人のインタビュアーに対して Obama 氏は、ヒロシマとナガサキを訪問できれば光栄であると述べた。彼にはそのチャンスがある：毎年行われるアジア太平洋サミットが今年11月13、14日に日本の横浜で開催される予定だが、同時期にノーベル平和賞の受賞者が、飛行機で1時間のヒロシマに集まる。Obama 氏には両方の会合に出る資格がある。
　一方、駐日大使の John Roos 氏は金曜日に行われたヒロシマの記念式典に参加したが、これは米国の公式参加としては初めてのことであり、ワシントンがヒロシマの犠牲者たちを追悼する役割に対する心構えができていたというメッセージである。「私たちは核兵器のない世界を実現するために一緒に努力し続けなければなりません」金曜日に発表された声明で Roos 氏はこう述べた。
　被爆者にとって、オバマ氏は「“オバマジョリティ”という核廃絶運動のリーダーなのです」と、長期に日本に在住し、同市の平和公園と資料館の財団法人の理事長であるアメリカ人 Steven L Leeper 氏は言う。
　「11月は彼が驚くべき何かを行うチャンスなのです」と Leeper 氏は言う。
　しかし、Obama 氏の訪問によって米国に政治的反動をもたらす可能性があることを被爆者たちは知っている。「彼がヒロシマを訪れることを決意するのは簡単ではないでしょう」と、Okada さんは言う。
　彼らはまた、最終目標である核兵器の廃絶を達成することが容易ではないことも理解している。
　「結局、それぞれの国が自己中心的なのです。自分自身を守りたいと思っているのです」と Matsushita 氏は言う。“現実主義者のようで” ありながら、「核廃絶について心を砕いてきました」とその年老いた教師は言う。「そしてそれはきわめて困難なことだという結論に達したのです」
　静かな緑に包まれ、訪れた学童たちが走り回っている広島の平和公園は三角州の中心に広がっている。そこは65年前のあの日、半狂乱となり混乱した親たちが、建物疎開の手伝いで市の中心に連れてこられた数千人の子供たちをむなしく探し回っていた場所である。
　そしてその後、やけどを負い、体調を崩し、茫然自失となったヒロシマの生存者が火葬用の薪の上に身元のわからない遺骸を何日も積み重ねた場所である。そして太陽の表面と同じくらいの温度のあの朝の灼熱の中、12才だった Okada さんの妹がいなくなった場所だ。
　生涯の後半を迎え、今は孫もいる物静かで落ち着いたこの女性はあの日を振り返る。
　「私たちは自分たちの地球を守らなければなりません。そうすれば、私たちの子供や孫があのような目に遭うことは決してなくなるでしょう」と、彼女は言う。
　そして彼女は前を向いた。
　「多分私が生きているうちに核兵器がなくなることはないでしょう。それでも決してあきらめるわけにはいきません」と、彼女は言う。

今年の広島の記念式典に
はじめてアメリカ代表として参列したルース駐日大使は
式典後逃げるように会場を後にした。
個人の信念はどうあれ、
米国代表としてむずかしい立場に置かれていたことは
想像に難くない。
それでも米国が式典に参加したことは大きな進歩であり
こうして Washinton Post 紙にも
大きく（ご覧のように長文で）取り上げられていた
（一部日本のマスコミによると、米紙にはほとんど
報道されなかったということだったが…）。
この上さらに、今年11月、オバマ大統領が
実際にヒロシマの地を訪れるということになれば、
核廃絶に向かうきわめて大きな一歩となるだろう。
実際に原爆資料館に出かけ、
悲惨な写真や遺品を目の当たりにし、
詳細な説明文を読むと
誰しもが大きな衝撃を受ける。
それでも、実際にあったことの何分の１が
理解できるだろうかとも思う。
しかし、一度も資料を見たことのない人の理解は
さらにその何千分の一なのかもしれない。
少しでも多くの人たちが、
核兵器の脅威を見て知りさらに人に伝えることが、
今この時代には欠かせないことであり、
それが hibakusha の願いでもあると思うのだ。