この監督にしてこの選手 文科系

　ドイツは香川のいるドルトムントの独代表名センターバック、フンメルツについて、こんな話が伝わってきた。スポーツ界にこういう選手がもっともっと現れて良いと思ってきた。そんな「成熟した国の、成熟した選手」と思うのだがどうだろうか。スポーツ界にはなんか世界どこでも、有名チーム、メジャーチームに誰でも行きたがるような慣習というか癖というかががあるように思い、僕は苦々しく観てきた。日本の野球選手がだれでも「いつかは巨人」みたいに見えてきたのが嫌だった。対するに、ドルトムントの現在を作って名をあげた名監督、ユルゲン・クロップがマンＵ、レアルなどの誘いを断ってきたというのは、有名な話である。
　以下はサッカーマガジン・ゾーン・ウェブからの抜粋だ。

『 ドイツ代表でブラジルワールドカップ優勝の原動力となったフンメルスは、DF陣の補強に大型年俸を準備したというマンU、レアル・マドリード、バルセロナといったビッグクラブからの誘いに興味を示さなかったという。2008年にバイエルン・ミュンヘンから期限付き移籍で加入後、ドルトムント一筋の名手には海外移籍願望よりも、ユルゲン・クロップ監督の下で進化した現在のクラブへの愛着の深さを示している。
　バイエルン・ミュンヘンという圧倒的な本命クラブがいる中で成し遂げるリーグ優勝という達成感についてこう語った。

「人々はドルトムントの“プロジェクト”についてよく話題にするけれど、その言葉はあまり好きじゃないんだ。あまりに無機質というか、すごく専門的に感じる。僕はここに来てから6年半になるけれど、単純にワクワクしている。本命じゃないところからタイトルを取る難しさも増している。チームに25人のスーパースターをそろえれば優勝できる。ここでは全ての選手に責任があるし、よりチャンスもある。ドルトムントでタイトルを取ることは難しいけど、不可能なことはない。それが実現したときの気持ちは表現できないよ」』

世界経済史の今を観る（３） ポスト戦後社会の経済の流れ① 文科系

　羊頭狗肉で「世界史」と言いながら「世界経済史」に絞るとのお断りは前に述べた。その上で、直接的には「ポスト戦後社会」から始めようと思う。この時代区分自身は歴史学によるものであって、７０年代半ばを境とするものだ。岩波新書「日本近現代史１０巻シリーズ」の第９「ポスト戦後社会」（０９年刊）によれば、こういう特徴で始まるとか、逆にこういう特徴が見られ始めたからポスト戦後なのだと、述べられるということだ。
　戦後社会とポスト戦後社会との支配体制の違いとして、こんな風な規定があった。まず「世界秩序」は、冷戦からポスト冷戦へ。「国家体制」は、福祉国家から新自由主義へ。最後に「歴史的潮流」ということで、高度経済成長からグローバリゼーションへということになる。以下の拙稿を７０年代から始めたのも、そういう歴史学的時代区分を意識しているということだ。
さて、そう狙いを定めた上で、最初はまず、以降４０年ほどの世界経済の流れを概観しておくことにする。

　７１年にいわゆるニクソンショックが起こっている。金本位体制を一方的に崩して、やがて世界的に変動相場制に移って行くことになる措置だ。直後には、対円などでドルが世界的に値下がりし、他方、７３年原油価格暴騰が起こる。その直後に、戦後世界経済理論を最も騒がせたスタグフレーションという経済現象が強調され始めた。「景気の停滞下で物価上昇が続く」「物価上昇と失業率の上昇とは併存しない」という当時までの世界的経済理論ケインズ経済学では説明できない現象と言われたものだ。つまり、ケインズ的経済学、政策の破綻というわけである。今顧みて、その後の新自由主義経済とその理論の隆盛、それが０８年にリーマンショックという形で１００年に一度どころではない破綻を来したこと、その出発点がここにあったと言って良い。新自由主義として有名なサッチャリズムが７９年に、レーガノミックスは、８１年に始まっている。
　こうして、ポスト戦後社会の開始は、戦後の各国経済運営の指針となったケインズ理論の「破綻」とともに始まったと言っても過言ではないだろう。

　８０年代は、「アジアの時代」とかジャパンマネーの時代というのが定説だ。７９年の経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）レポートで初めてアジアが注目され、以下１０国が新興工業国として「ＮＩＣＳ」と呼ばれた。韓国、台湾、香港、シンガポール、ブラジル、メキシコ、スペイン、ポルトガル、ギリシャ、ユ－ゴスラビアである。ところが８０年代に入るとこのうち南欧や南米が落ちていき、アジアＮＩＣＳだけが急成長を遂げていくことになる。上のアジア４国に続いて８０年代後半から９０年代にかけては、タイ、マレーシア、インドネシアの仲間入りもあった。以上の８０年代動向は同時に、アジア唯一の先進国であった日本が、「アメリカ」をも買いあさった「ジャパン・アズ・ナンバーワン」の時代とも重なっている。（以上の８０年代部分は主として、東洋経済新報社「現代世界経済をとらえる　ＶＥＲ５」２０１０年版の抜粋に近い）

　９０年前後に起こった社会主義国崩壊から以降、民間資金が各国に流入して、様々な猛威をふるい始める。これまでの開発途上国などへの資金移入は社会主義国と張り合うように公的資金が主だったのに、９０年代はそれが急逆転していくのである。しかしながら、民間資金はそれらしく利潤が目的。それにともなって各国に通貨危機が連続して発生していくことになる。９４年メキシコ、９７年東アジア、９８年ロシア、９９年ブラジル、０１年にはトルコとアルゼンチンなどなどだ。いずれの国も、短期資金の突然の流出で資本収支の赤字から困窮しつくすという特徴を示したものだ。ちなみに９８年世界決済銀行（ＢＩＳ）の４３カ国調査にこんな数字があった。市場為替取引高は１日平均１．５兆ドルで、年間５００兆ドルと。９５～６年の世界貿易高が５兆ドルであったのを考えると、もの凄い数字ではないか。マネーゲームとか「カネがモノから離れ始めた」とか指摘され始めたのも当然のことだろう。もちろん、こういうゲームの主人公たち自身の中からも破綻者が現れ始める。９８年にロシア通貨危機でロングタームキャピタルマネージメント（ＬＴＣＭ）、０２年にエンロンの倒産である。いずれもデリバティブ、金融派生商品の失敗、当て外れによるものだった。
　
　そして、０６年１２月に兆し始めたサブプライムローン問題の顕在化の道程を、次回には観ることにする。
（続く）

　なお、行く先が分からない連載は読みづらいと思いますので、今後の目次をお知らせしておきます。
その４ ポスト戦後社会の経済の流れ②
その５ ０８年バブル破綻と救済の構造
番外編　随筆　”退廃極まる政治”（アメリカ共和党のことです）
その６　通貨危機の仕組み・タイの例
その７　諸問題解決の方向①
その８　諸問題解決の方向②しぶといワシントンコンセンサス
その９～１１　諸問題解決の方向③ワシントンコンセンサスへの規制、運動
　　　　　　　　①通貨危機と国家債務危機に抗して、
　　　　　　　　②実体経済重視の方向
　　　　　　　　③ワシントンコンセンサスに対する抵抗、運動