「９条ネット」とは？ ウィキペディアより

　9条ネット（きゅうじょうねっと）は、新社会党・みどりのテーブルと関連の深い政治団体。略称は『9条』。2007年度参議院選に確認団体として候補を立てることを予定している。

代表は前田知克。共同代表は 糸井玲子、伊佐千尋、伊藤誠、北野弘久、土屋公献、藤田恵、矢山有作。

「概要」
2007年2月に結成。2007年7月に予定されている、第21回参議院選挙比例代表区に候補を擁立する予定。

参院選では、憲法９条擁護で、社会民主党と日本共産党に共同行動要請を行った。しかし結果はいずれも失敗に終わった。

社民党は5月7日、「もう党の方針は決まっているから、いまさら変えられない」とこれを拒否。9条ネット側は、選挙区での社民党候補の支援に含みを持たせながらも、比例区での働きかけは断念した。

共産党は、機関紙『しんぶん赤旗』5月1日号で9条ネットを新社会党や解放同盟の手先と断定し、激しく非難した（「９条ネット」とはどんな団体ですか？）。同じく5月7日付けで、正式に拒否回答し、同じく『しんぶん赤旗』2006年5月20日号掲載記事の「2006年5月20日(土)「しんぶん赤旗」　参院選での「平和共同候補」を求める運動について」が党の公式見解であることと、その正当性を強調した。 だが、日本共産党による回答は「参議院選挙での『協力・共同の協議』をしたいとの文書をうけとりました。要請はお断りします。」という木を鼻でくくったような内容だった。


「 目的」
憲法9条の改悪を阻止し、現憲法を守り抜くことを目的とする。イデオロギーにとらわれることなく、特定政党に属さず、憲法9条をはじめとする憲法改悪阻止の共通目標に向かって、幅広い無党派、非政治的な市民と共に参院選を闘う団体である。


「 立候補予定者」
藤田恵
栗原君子
鈴田渉
天木直人 　　　　　　　　　　　　　　　　　　


※　「９条ネット」や「天木直人ブログ」のＨＰへは、このブログの右下方のブックマーク欄からアクセス出来るようです。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ネット虫

天木氏、９条ネットから参院選に立候補。 ネット虫

　　「私はあなただ、あなたは私だ」　　　　　　　　天木直人

　　多数の激励が私に寄せられている。寄付金の方はまだ確かめていないが、生活費の一部をはたいて寄付を振り込んだ人たちが次々と連絡を寄越してくれている。望外の感激だ。一人一人に返答すべきであるがここでまとめてお礼を言わせてもらう。この支援があってはじめて、私は闘い抜くことが出来る気がする。あなた達こそが真の私の支援者である。私は期待を裏切らない。私はあなただ。あなたは私だ。この選挙はブログの向こうであなたも私になって共に闘う選挙なのだ。
　　私はこれから７月２２日までの間、私の選挙活動のすべてをそれら支援者に向けてこのブログで報告する。それと並行して書き続けるこれまでのブログは、あらゆる読者向けの私の時事解説であるが、「私はあなただ、あなたは私だ」は、私の立候補を支持し、身銭を切って応援してくれた人たちに向けての、私の精一杯の返答である。私の日々の心境を伝えて、これから始まる熱くて長い２ヶ月の記録としたい。
　　さて今日２８日の午後一時から国会野党記者クラブという所で「９条ネット」の記者会見が開かれる。私もそこに出席する。「９条ネット」についての最初で、最大の試練だ。その理由を書く。私が今抱えている最大のジレンマを書く。
　　私が「９条ネット」に参加する事を最後までためらった唯一、最大の問題は「９条ネット」の不明さだ。「９条ネット」は全国比例区の候補者がほとんど集まらない段階で既に記者会見を一度開いている。その時、新社会党の代表である栗原さんという人が候補者の一人である事を発表した。それによって「９条ネット」は新社会党の隠れ政党だと日本共産党がすかさず叩いた。右翼からも「左翼の悪あがき」であると嘲笑された。これを一般の人が見たらどう思うだろう。うんざりするだろう。これでは風は起こらない。私がもっとも嫌い、困惑する状況である。この点を根本的に改めて出直さない限り私は「９条ネット」に参加する気など起こらない。何度も「９条ネット」の関係者と激論を交わした。納得が行かないまま、参加する事は出来ないといったんはきっぱり断った。ここまで頭を下げて頼んでいるのにと関係者の人たちと険悪な関係にさえなった。
　そんな私が最後に「９条ネット」への参加に踏み切ったのは、安倍首相の改憲姿勢の高まりと護憲政党の非力さである。ここでなんらかの国民運動を起こさなければ憲法９条は守れないという認識である。９条は変えさせないという強い気持ちである。だから「９条ネット」に最終的に参加することに決めたのは、私の自発的な決断である。誰からの命令もない。決断した時に、そこに「９条ネット」があったという事である。そしてその「９条ネット」を国民にアピールできる運動に自分の手で変えていくしかないと思ったのである。
　　　私は次の前提が崩れない限りにおいて参加する事を表明し、それが受け入れられた。すなわち一切の特定の既存政党と結びつかない選挙確認団体であって、様々な考えを持つ政党、組織、市民団体、個人などが「憲法９条を変えさせない」というただ一点で協力し合うものが「９条ネット」である。あらゆる護憲勢力に結束を呼びかけ、それを誰よりも先に実践するのが「９条ネット」である。「憲法９条を変えさせない」ということを除いて、参加する者たちの主義、主張がお互いを縛る事はない、影響を与え合うものではない。「憲法９条を守ること」の一点だけを全面的に打ち出す、それ以外の事を掲げない、議論しない。その了解で各人が参加する、こういう事である。
　　この前提については一応了解された事になっている。しかし物事はそう簡単に整理はできない。不透明な部分は各人の意識の底に沈殿しているかもしれない。それよりも何よりも「９条ネット」という組織は依然弱体でバラバラである。選挙戦も各候補者が独自で闘わなければならない。組織としてのこの弱体性が今日の記者会見で露呈するおそれがある。官僚であった私からすればおよそ考えられないほどの詰めの甘さがあり、これほど重要な記者会見にもかかわらず、事前の打ち合わせも、作戦会議もまったく行なわれていない。ぶっつけ本番である。意地悪な記者の質問に対し返答に窮する事態も想定できる。返答次第では「９条ネット」は失速する恐れがある。そういう懸念を抱えながらも私はその「９条ネット」に参加した。もう前へ進むしかない。私が「９条ネット」の先頭に立って成功させる。記者会見も成功させる。その覚悟で臨むつもりだ。結果は明日のブログで報告させてもらう。
　　もう一つの問題は「９条ネット」の出現が既存政党から警戒、敵視されるという事である。このうち自民、公明、民主は「９条ネット」を無視する余裕がある。しかし日本共産党、社民党という護憲を売り物にしてきた野党にとっては「９条ネット」は完全に対立する存在である。敵といってもいい。当然、これら護憲政党の支持者から批判される。その批判は「９条ネット」に参加した私、個人にも向けられる。その一方で私個人を支えてくれる保守層からも、「左翼に利用された」と私は批判される。このジレンマが私にとっての最大の課題だ。
　　しかし今の私はそのジレンマさえも克服しつつある。左翼からの批判に対しては、「既存の護憲政党だけでは憲法９条は守れない。憲法９条を守る気が本当にあるのなら何故団結しないのか。だから国民が離れていくのだ。国民の心を捉えない限り憲法９条は守れない。その国民を結束させるのが９条ネットだ。自分の役割だ」と答えることにしている。右翼からの批判については、「対米従属から自立するには憲法９条を掲げて日本を守るしかない。政治的立場を超えてその思いを共有する者たちの選挙協力の場が９条ネットである。当選したら天木新党を立ち上げ、自分の考えを実行する」と答えることにしている。
　　　私は、自分に浴びせられるどのような個人的批判も恐れない。私のやろうとしている事は正しいからだ。一定数の熱烈な支持者が必ずいると思うからだ。その支持者たちと結束し、志を実現していく、ただそれだけだ。それが政治というものではないのか。政治に無縁な私がはじめて本気になって政治に関わっていこうとしている。「その私はあなただ。あなたは私だ。」

　　

松岡大臣は辞めることも出来ず自殺した。 ネット政治ニュースより

「松岡農水相をクビに出来ない理由はなにか？　①」
5月25日政治ニュースは、農林水産省所管の独立行政法人「緑資源機構」をめぐる官製談合事件で、同機構の理事と独占受注していた公益４法人の営業担当者ら６人を独占禁止法違反容疑で逮捕したと報じた。

東京地検特捜部は24日に公正取引委員会の刑事告発を受けて逮捕に踏み切ったと発表しているが、4月の初めにも光熱水費疑惑で松岡利勝農水相に対する告発状を受理しているという噂は流れていた。また、5月初め自民党内には 『 参院選前に松岡農相を解任しておかないと選挙に負ける 』 という意見が表面化するようになった。
しかし、安倍首相の絶対擁護の為にクビは切れない状況が続いている。

　永田町では、松岡農水相の失脚を狙っている政敵がいると噂されている。松岡農水相とその関係者に対して、致命傷になるスキャンダルをもっているというのがもっぱらの話で、おそらくこの周辺から今回の逮捕劇の根因があるようだ。
安倍内閣にとっても、談合事件で司法当局による 「松岡農水相逮捕」ということであれば反って未練なくさばさばした国会対応ができるものと期待しているかも知れない。

今回の政治ニュースで考えたいことは、今国会で目玉になっていた「政治とカネ」問題の野党の攻防の在り様である。結論から言えば、司法の逮捕劇はトカゲの尻尾きりに過ぎず、これからも談合と政治献金の問題は、政治の常套手段として日本民主主義の根底に蔓延り続けることだ。

政治とカネの癒着は、人間社会が政治である以上、根絶できない権力者の楽しみであり続ける。常に社会構造の豊かさをカネの尺度でしか想像できないように仕組んでいる人間が現実に圧倒的人数の層を形成しているから絶望的である。

24日政治ニュースは、松岡農水相は、自身の閣僚給与の３ヶ月分を自主返納することを発表、また、「緑資源機構の前田直登理事長を厳しく注意し、原因の徹底的な究明と根絶のための具体策を外部有識者で検討するように指示した」と報じている。

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松岡農水相をクビにできない理由はなにか（2）
24日政治ニュースは松岡農水相は、「緑資源機構の前田直登理事長を厳しく注意し、原因の徹底的な究明と根絶のための具体策を外部有識者で検討するように指示した」と報じている。

これこそ茶番劇である。同じ穴の狢（農林水産省出身の典型的な農林族で、天下り先の独立行政法人の関係者とは先輩、後輩の関係）で、利権を共有してきたもの同志で国民に対してこの言い種はない。これほど国民を馬鹿にした表明は今までにも有ることはあったが少ない。

堂々と国民の目をはばからず日本の森林を食い物に自然破壊をし続けてきたのが農林省である。今回の摘発の対象になった林道整備以外に捜査に入っている「邑智西部区域中山間整備事業」も然り、全て森林保全を謳った道路整備だ。このカラクリは独立行政法人「緑資源機構」が事業計画を作成し、農相が認可する。
これを安倍首相に言わせれば、「松岡農水相は農業分野の専門家だ。実績も上げている。攻めの農政を進めていく上で必要な人材だ」となる。
従って、安倍首相が地元で進める第2中国自動車道路計画になり同じ穴の狢という訳だ。

国政の野望と国民の思いの乖離は戦後60年広がることはあっても縮まることはない。もはや段違いの平行棒路線を脱却している。
そして、決まりきった茶番を享受することに国民はもはや不感症になっている。

25日の政治ニュースは官製談合事件の逮捕劇という事件性で報道されたが、司法的判断だけではなく、松岡農水相個人の政治資質、「政治とカネ」、「天下り公務員制度」問題として国会で審議しなければならない。トカゲの尻尾きりでは元の木阿弥である。

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「松岡農水相をクビにできなかった理由はなにか（3）」

松岡利勝農水相は、死をもって政治生命に終止符を打った。
国民は、自殺による終止符の理由が解らない。

23日午前、国会（衆院予算委員会）で答弁する松岡農相（和田康司撮影）
5月28日政治ニュースは、午後2時松岡利勝農水相は搬送先の慶応大病院で自殺による死亡が確認されたと【号外】が報じられた。

「政治とカネ」の問題が本格的に審議される矢先でのショッキングな出来事で悔やまれる。
一般論的に「説明責任を果たしていない」とか「これで幕引きを考えたのか」といったことがよく言われるが、個人の冥福を祈って、これ以上死人を裁くことは慣習上好ましいことではないという同次元での考え方はこの際止めたほうがよい。

日本の政治改革の先陣的警鐘の死と受け止め、国会は問題追求をより以上厳しいものにしなければ本人の死も無駄死にとなる。

先週地元でも、また、本日の午前中も、自殺直前まで気配が感じられなかったと関係者は口をそろえている。しかし、東京地検特捜部はこの一月前から、松岡農水相に対する調査を確実に進めていた。

先ず、自殺に至った背景で究明を急がれる二つの事件がある。何故か、大手マスコミはこの事件について言及を避けている。
一つは、先週末、熊本で松岡農水相の後援会事務所関係者が自殺した件だ。同郷での同級生で一番親交が深かったといえる人物である。
そして、今後の解明に極めて重要な鍵を握る東京地検特捜部をめぐる問題だ。

実は、5月24日の「緑資源機構」をめぐる逮捕劇は2週間おくれの実施になったというニュースである。
6月8日「週間ポスト」がトクダネとして伝えている、事件の押収捜査資料200箱のうち1箱の「特A級重要資料」が紛失していた事件である。

5月11日共同通信政治ニュースは、記者会見申し込みに対して、岩村修二・東京地検次席検事は「当庁にすべて責任がある。詳細は機会を改めて説明する」とその事実を認めたことを報じている。

そして、その後の説明は、移動する際に「1箱だけトラックに積み忘れ、清掃員がゴミと思って処分してしまった。ゴミを追跡したがすでに焼却されていた」というものだった。
この紛失事件の疑惑は、内部スパイ説まで浮上していると「週刊ポスト」は報じている。
　それにしても、安倍首相の責任は重い。

哀悼の意と事件追求は別問題。 老国民

　松岡農相は自らの資金管理団体が事務所の光熱水費をめぐる不明朗な処理で世論批判を受け、野党から追及されていた。安倍晋三首相は「法的な責任を果たしている」と擁護していた。しかし、官製談合事件で刑事事件に発展した緑資源機構の関連団体から献金を受けていたことも発覚。自民党内からも辞任を求める声が出ていたし、ここ数日間下記のように疑惑があぶりだされ次々と関係者が捜査され逮捕も間近といわれていた。

5月27日 緑資源機構談合：金子・衆院予算委員長「農相は辞任を」
緑資源機構談合：業界団体「特森協」、年数千万円が使途不明　地検、元幹部宅捜索
緑資源機構談合：松岡農相側に１３００万円　熊本・整備事業、受注１４業者が献金
5月26日 緑資源機構談合：「落札率９３％」前理事が指示　防止法施行直後、発覚防ぐ
緑資源機構談合：天下りＯＢ、再三陳情　前理事に「仕事ないか」
5月25日 緑資源機構談合：「４法人への天下り廃止」－－松岡農相表明
緑資源機構談合：農用地整備業務、関係数カ所を捜索
緑資源機構談合：高木前理事、課長と談合差配　「キャリア部長に傷つけたくない」
緑資源機構談合：農用地でも談合主導か　東京地検、理事ら６人逮捕
緑資源機構談合：事件受け、農相ら給与返納
5月24日 緑資源機構談合：理事ら６人逮捕へ　公取委が告発－－東京地検
緑資源機構談合：陰のドン、１７年前発案　高木理事「直接引き継いだ」
緑資源機構談合：借りた証拠紛失、担当検事を戒告－－東京地検
緑資源機構談合：価格決定にも関与　きょうにも理事ら逮捕
5月23日 緑資源機構談合：理事ら６人立件　あすにも強制捜査

　死者に哀悼の意を表するのは当然であるとしても、政治と金の問題に幕引きを許すべきではない。

国民は見ている。支持率最低に！！ まもる

毎日世論調査：内閣支持率３２％に急落　不支持率は４４％

安倍内閣の支持率

参院選で自民、民主どちらに勝ってほしいか　毎日新聞は２６、２７両日、電話による全国世論調査を実施した。安倍晋三内閣の支持率は３２％で、４月の前回調査比１１ポイント下落、昨年９月の政権発足以来最低となった。不支持率は４４％で最高となり、２、３月の調査と同様に支持を上回った。夏の参院選で自民、民主のどちらに勝ってほしいかを尋ねた質問では民主が初めてリード。選挙が今あった場合の投票先を問うた質問も比例代表、選挙区ともに民主が自民を抑えた。年金保険料納付記録５０９５万件が不明になっている問題に有権者が厳しい目を向けていることをうかがわせた。

　支持率を支持政党別に見ると、自民支持層が１１ポイント減の６６％。前回初上昇した「支持政党はない」と答えた無党派層が１０ポイント減の２０％で、この二つの層が大幅下落の要因になった。公明支持層は８ポイント増の６０％だった。

　男女別では男性の下落が顕著。支持が１３ポイント減の２９％にまで落ち込んだのに対し、不支持は１３ポイント増の５３％に上った。年代別では７０代以上を除く全年代で不支持が支持を上回り、前回大きく上昇した２０～４０代の支持は１１～１７ポイント減で、全体の支持率が３５％だった３月調査の水準並みになった。

　◇参院選で勝ってほしい政党＝「民主」が逆転

　夏の参院選で勝ってほしい政党を聞く質問は昨年１２月から４回目。民主が前回比６ポイント増の４２％、自民が５ポイント減の３３％、その他の政党が同２ポイント増の２０％だった。過去３回はいずれも自民が民主より２ポイント多かったが、今回初めて逆転した。

　参院選が今行われるとして、比例代表でどの政党、あるいはどの政党の候補者に投票するかを尋ねたところ、民主３５％、自民２８％、公明６％、共産４％、社民３％、国民新１％など。選挙区では（１）民主３０％（２）自民２６％（３）無所属１５％－－の順で、いずれも民主が自民を抑える結果となった。

　参院選で最も重視する政策については七つの選択肢を用意して質問。年金問題が２８％で最多で、教育問題１９％、憲法問題１４％、格差問題１３％、「政治とカネ」の問題１２％と続いた。参院選に関心があるかどうかは「関心がある」との回答が６８％で、「関心がない」の３１％を大きく上回った。【西田進一郎、大場伸也】


毎日新聞　2007年5月28日　3時00分　

私と絵画 若原六治郎

　「私と絵画」

　絵を描くようになった動機は？　ときかれて困惑しました。
　それというのも、幼児の頃からずっとお絵かきが大好きでしたから。
　幼稚園児の頃描いた絵で憶えているのは、大きな板にオバケを描いて家人を驚かせようとした事で、みんなが笑っていた事を思い出します。
　他には浦島太郎が亀に乗って竜宮へ行く所の絵を憶えています。

　本格的に油絵を描くようになったのは、中日新聞主催の夏季美術教室に参加してからです。そこで、元名古屋美術館長の太田先生、鬼頭鍋三郎先生、東碧宇先生、杉本憲吉先生などに教えを受けました。
　太田先生からは色彩を生かした絵を
　鬼頭先生からは緑に赤を添えることを
　杉本先生からはどんな絵にでも挑戦することを
学びました。

※　写真の絵は、この夏期講座の時に、鬼頭先生に何度見せても、まだまだと厳しく指導していただき完成させた思い出の作品です。
　

保守系さんへの回答と質問 その１３ ‥千里眼‥

　保守系さん、お詫びします。私のこの連続投稿のなかで、保守系さんの回答も反論もないと書きましたが、リットン調査団についての私の投稿に保守系さんの回答が入っていました。保守系さんの終了宣言があったので、見落としていました。したがって、リットン調査団問題についての質問と解答を除きという語句を前に入れる必要があったのです。
　「その１２」でこの連載は打ち切ると書きましたが、保守系さんコメントに対して、今度は私が回答する必要がありますので、これを投稿します。

　保守系さんの「詳しく見れば、リットン調査は満州国を肯定している」という見解を全面的に私は否定した。それに対して、保守系さんは次のように言う。

①　満州事変の遠因をシナ無秩序・無理想な混乱にあるとし、内乱によって受ける日本のダメージが痛切であることを指摘しています。
②　満州の歴史：日露戦争の勝利によって、日本がロシアから満州の権益を受け継いで満州経営に乗り出すと、この楽土を求めてシナ人達が満州にやってきたことや、日露戦争後、満州がシナから放棄されていたことを記述している点。
③　満州における排日抗日運動：条約や取り決めによって、日本が取得した権益をシナが容認しない傾向を挙げている点や、排日的な命令および訓令が発せられた事実を認め、日支間の緊張が日本の積極的な行動によって生れたのではないことを裏書している点
④　張作霖・張学良時代の満州の内政や腐敗、悪政は跡を絶たず、軍隊維持のために重税を課し、それでも足りずに、不換紙幣を乱発したこととなどを指摘しています。要は、満州には、世界の他の地域に類例を見ないような多くの特殊事情があると言っているのです。

　当時の外務省の作成した要約文の報告書に基づいて、私はこの投稿をまとめた。文語調の翻訳で、長々と続く読み憎い文章である。

　保守系さんの指摘した内容は、確かにこの報告書の中に記載されている。ただし、誇張があることは指摘しておこう。例えば、「日露戦争後、満州がシナから放棄されていた」と言うが、報告書では「支那は始め寧ろ無関心にして、‥‥１９１７年後漸次自ら満州の開発と支配を志すに至り」と書いている。「放棄」とは書いていないし、東三省総督が満州統治を担当していて弱体とはいえ、統治している。これは歴史事実である。放棄はしていない。

　さらに、保守系さんの言う「日本がロシアから満州の権益を受け継いで満州経営に乗り出すと」、「この楽土を求めてシナ人達が満州にやってきた」という後者
ような表現は、何処を探してもない。また前者の「日本がロシアから満州の権益を受け継い」だのは、瀋陽以南の南満州鉄道の経営権とその付属地の狭い土地であって、満州全土を「楽園」(?)にすることなど、不可能であったし、そんな歴史事実はない。

「日支間の緊張が日本の積極的な行動によって生れたのではないことを裏書している」と言うが、日本の積極的行動が一層、日支間の緊張を高めたことを否定はできない。

　リットン調査団報告書のなかの結論を引用しておこう。極めて明快に日本の侵略行為を批判している。部分的に保守系さんの指摘している表現はあるにしても、それを以って日本の侵略行為を正当化できない。これがリットン調査団の結論なのだ。その結論を箇条書きで整理する。外務省の作成した報告の原文をそのまま引用する。

　これを見れば、保守系さんの言う「満州国を肯定している」という見解は、完璧に否定されていることは、明らかすぎるほど明らかである。何故、保守系さんのような見解が出てくるのか、私には不可解である。これほど明らかな事実を否定しようと無駄な努力をしているに過ぎないのだ。

①「一切の戦争、及び『独立』の期間を通じ満州は終始支那の完全なる一部たりしなり」
　　「独立」とは、満州国を指す。英語でどう書いてあったのか知らないが、外務省の翻訳ではこうなっている。つまり満州国は完全に否定されたのだ。

②「九月十八日夜の日本の軍事行動は正当なる自衛手段とは認めるを得ず」
　　「九月十八日より新国家建設に至る迄の間日本軍憲のとり来りたる各種行政上の処置は単に一時の軍事占領以外永久的の目的を置けることを示めせり」
　　つまり、柳条湖事件とその後の日本軍の攻撃を自衛とは認めない、つまり侵略であると認定したのだ。満州の永久占領を目指したものだと糾弾しているのだ。
　　
③「日本軍の存在にして他は日本文武官憲の活動‥‥これなくしては新国家は不可能なりし」。「かかるが故に満州における新政権は自発的なる独立運動の結果と見る得ず」
　つまり、満州国は、日本の傀儡政権だと認定しているのである。

④「満州の政治は支那の主権及び行政的保全を害することなく、‥‥自治による様変更すること」
　　このように、満州国を廃止し、中国の主権のもと、満州に自治政府を作れと提案している。

⑤「満洲内部の秩序は満州の憲兵隊により確保し、‥‥憲兵隊以外一切の軍隊の撤去及び関係国間の不侵略条約締結によりこれを期すること」
　つまり、日本軍は満洲から撤退することを求めているのである。

　こうして見て来ると、保守系さんのコメントはまったく部分的な指摘にすぎず、このリットン調査団報告が柳条湖以降の日本の行為をすべて否定していることは、明白である。満洲からの日本軍の撤兵まで求めているのである。だからこそ、国際連盟で採択されると、日本は連盟を脱退したのだ。

「この報告書に、賛成した４２か国の名前を挙げて下さい」と保守系さんはいうが、どんな理由でこんな質問が出てくるのか、私には分りかねる。４５という数字を見て、少ないから、棄権したり、総会に出てない国が多いのでないかと邪推しているとしか思えない。国の数が現在に較べるとはるかに少ないのだ。棄権はタイ１国のみで。後は、自分で調べなさいと言いたいのだが、挙げておこう。

ベルギー・ボリビア・ブラジル・イギリス・カナダ・オーストラリア・南アフリカ・ニュージーランド・インド・中国・キューバ・エクアドル・フランス・ギリシャ・グァテマラ・ハイチ・ヘジャズ・ホンジュラス・イタリー・日本・リベリア・ニカラグァ・パナマ・ペルー・ポーランド・ポルトガル・ルーマニア・サーブ＝クロート＝スロビーン・シャム・チェコスロバキア・ウルグァイ・アルゼンチン・チリ・コロンビア・デンマーク・オランダ・ノルウェー・パラグァイ・ペルシャ・エルサルバドル・スペイン・スェーデン・スイス・ベネズエラなど。