米バロンズ誌（11月19日）は“そうだ！日本株がついに離陸するときがきた”というタイトルで強気宣言をした。
同誌は日本のこの種のメディアと異なって、自分たちの相場観を思い切って展開するし、個々の銘柄の強弱論もする。
今回の日本株の強気論の理由は次の通り。
①センチメントが極端に弱気に傾いた②PER（株価収益率）は15.4倍と米国なみになった
③企業収益の増加率は目先、米国を上回る④金利は米国よりはるかに低い⑤時価総額のGDP比はG7のなかではもっとも低い⑥世界第2位の経済大国である⑦株価純資産倍率（株価÷1株辺り株主資本）が世界最低⑧配当利回り1.54%は国債の1.46%を上回ったーなどの理由を上げている。
取り立てて目新しい材料ではない。いままで言い尽くされたことであるが、米バロンズ誌に改めてが並べたてられると、重みが出てくるのは不思議である。
ヘッジファンドの有名な運用者バートン・ビッグスは「相場の大底はだれにもわからない」という。
昨日の東京市場ではテクニカル指標が、8月の相場の底いれ時に近い数値に接近していた。これまでのわれわれの11月相場の転機観が、現実になってきたような感じを強く受ける。
相場のリード役に一部、変化がでるとともに、引き続き9月に底いれした新興市場の銘柄にも注目を続けたい。