トランプ大統領の前向き姿勢

フランスで開催していたG-7サミットが終わり、トランプ大統領の「中国との貿易交渉を再開する」という明快な発言を市場は好感した。
中国当局はトランプ発言の「交渉の再開」の部分は否定したものの、水面下では非公式の話し合いは継続している模様である。
ただトランプ大統領の関係筋は解決について前向きの強い姿勢を示している感じを受ける。このような動きを反映して日経平均、ハンセン指数、韓国、台湾などアジアの株式相場は堅調な動きが続いた。相場の動きをみていると交渉は再開され、貿易交渉も解決に向けて進展するアジア諸国では判断している向きが多い。
今週の株式相場も問題解決に向けての動きに楽観的な解釈を下している。外人投資は東京市場ではソフトバンク、スバル、ファーストリテイリング、ホンダなどの人気株の動きをみて、先行きの相場の動きについて楽観的な解釈を下している向きが多い。

今週もアジア株式市場はトランプ大統領の中国との取引の動向に左右され動きが続くだろう。大統領の言動には不透明感の部分も残るが、事態の悪化を避けたいという強い気持ちが感じ取れる。
アジアの相場はトランプ大統領の問題解決へ目先の言動に左右される。