ロンドン市場が牽引・・・落ち着く世界の市場

NY株は3日間連騰でダウ平均は17,929ドルと暴落前の18,011ドルに迫った。
ロンドン株価指数も2011年以来の最大の上げ。ポンド安で輸出企業には大きなプラスであることを好感した。またユーロ中央銀行のドラギ総裁が一段の緩和策を示唆し、日米の中央銀行の動きにも関心が集まった。問題の震源地のヨーロッパ株の回復が特に目立ち。英FTSE+2.27%,独+0.71％、仏+1.00％、NY株+1.33％。
強気筋は「NY株の2月以来の上昇相場は生きている」と早くも先行き新値更新を見込む向きも出てきた。先週末の英離脱問題の悪夢は消え、投資家の自信が蘇る。円相場も反転し103円台に下落した。
ウォール街では銀行、保険、製造業が相場を牽引した。
英国で離脱後のユーロ圏との新しい関係を模索する動きが始動しはじめた。
昨日もジム・ポールソン（ウェルズファーゴ・フィナンシャル）の「米国市場にとっては軽度の危機に過ぎない。S&P500は先週に比べてわずか2%安、DXY(ドル指数)は先週比で1％高、10年国債は0.1%以下の下落。ニュースも熟読しないで、即座に危機に結びつけた。印象だけで判断した。おそろしく軽はずみの判断であったと感じるだろう」という見方を紹介したが、ウォール街での雰囲気は合理的な判断を強調するストラティジストの声に賛同する向きが増えてきた。
時間の経過とともに今後の英国の行き方についての議論が高まってきた。
ひとつはノールウェイ型でEUのメンバーではないが、EUと同一市場の扱いを受け、安全保障上も協調し同一市場と同じ条件で進むことである。このようなシナリオが展開すれば、離脱問題は英国にとってもユーロ圏にも大きなマイナスにはならない。

昨日は新興市場が堅調。そーせいG(4565)が牽引した。前日にスイス最大の公的機関PSI（ポールシェラー研究所）とGPCR(Gタンパク質共役受容体)の創薬の共同研究を発表した。
ノーベル賞を受けた技術だが、世界の大手医薬品会社がもっと注目している分野だ。着実に開発の道が開けており、同社の将来を占う大きな材料である。