東京市場の休日中にウォール街は動いた。
第1四半期の米国GDPは-6.1と予想の-4.3％に比べて悪かったが相場は上げた。成長率のマイナス幅が大きくなった理由の一つが在庫減であったからだ。一方、個人消費はプラスになった。米国経済の事態対応の柔軟性を示す数字であった。
また連銀FOMCでは「個人消費は安定してきた。問題は失業率、住宅市場、金融市場には残る」と一部明るい兆しを指摘した。
今週はインフルエンザ、1部の大手銀行への公的資金注入が悪材料視され2日間の下落になったが、いずれの材料も相場には織り込んでしまった感じだ。
銀行株が反発の牽引役になった。
これまで5年間、銀行株に弱気であったデビッド・トロン（フォックス・ピットのアナリスト）が銀行株を「売り」から「中立」に格上げしたのがウォール街では話題になっていた。
東京市場も金融、ハイテクが調整しただけに目先は押し目買いにはいった。
例年、ウォール街で「5月に売って、10月に買い戻す」というマーク・トゥエインの経験則は今年は逆になりそうだ。