東京市場の売買代金が5兆2000億円と史上最高記録になった。
この日は値上がり業種のベスト5は保険、電気ガス、水産、紙パルブ、空輸、一方、上昇相場のなかで値下がりのワースト5は石油、海運、非鉄、その他製造、化学であった。日経平均の上昇、大商いのわりに騰落指数が113と、値上がり銘柄数と値下がり銘柄数がほぼ拮抗した。
市場の人気を一身に集めてきた任天堂が大幅安になったし、その関連株も軒並み下げた。これまでの相場の内容とは全く異なった動きであった。
大商いの理由はヘッジファンドや機関投資家などが手持ち玉の入れ替えを行ったほか、これに加わったトレーダーの売買が相場の活況を盛り上げた。
任天堂に別に悪材料が出たわけではなく、市場のメインプレイヤーの外人投資家の目が他の銘柄に移ったことのほか、海運株はあと講釈であるが、不定期船の海運市況がここ3日間、軟化したことが理由だ。これも一時的な現象であるとみる。
足の速いホットマネーの動きが本日の相場をリードした。
海外ではBNPバリバの関連会社が運用する3本のファンドが解約の停止を発表した。サブプライム問題が影響して組み入れの商品の時価の計算が不能になったという。ドイツでも同じような問題が、ほかの金融機関出た。問題が海の向こうに移行した感じである。
われわれの相場観は変えない。NY株の調整は終幕を迎え、下値は確認したとみる。
東京市場のこれまでの人気株の調整も、短期的なもので投資戦略は変えない。あす「トリトンスクエア通信」の臨時号を出すが、参考にしてもらいたい。