人を幸せにする年収

私達はお金がたくさんあれば、あるほど、幸せであるはずだと思っている人が多いようですが、実は、そんなことはありません。多すぎても、不幸せだとは言いませんが、比例して、幸せになることは無いのです。内閣府が平成26年2月に発表した『人々の幸福感と所得について（中長期、マクロ的観点からの分析2）』で、年収と幸福度の関係を調べています。それによれば、年収400万円と1,000万円で大きく区切りがあるようです。世帯年収400万円までは金額に比例して幸福度が上がっていきます。やはり、低収入は人々を幸せにはしません。ところが、400万円を超え、1,000万円近くの収入のある人たちの幸福度には、それほどの差はありません。同じような幸福度なので、500万円の人も、700万円の人も、妬みもなく、友人として付き合えます。ところが、1,000万円を超えると再び幸福度は上がります。ですが、1,200万円を超え、1,400万円以上になると、徐々に幸福度は下がっていきます。その年収を維持するためのストレスが、家庭にも、身体にも、ストレスとなって、あらわれてくるのかもしれません。これはたぶん、貯蓄にもいえるのかもしれません。ある程度の貯蓄は絶対に必要ですが、貯蓄のための貯蓄が過ぎると、何のための人生かと言わざるを得なくなります。お金は自分のために使ってこそ、幸せをもたらすのです。(2017.05.25)

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世界のガソリンスタンドは大きく変わろうとしている。

私は車を手放して、１０年以上が経つのだが、先日、友人の車に同乗させてもらって、聴いたところ、ガソリンスタンド事情は様変わりしているようだ。まずは、スタンド自体が少ない。４号線を宇都宮から東京に向かってきて、友人が求めるガソリンスタンドは数えるほどだ。彼はカードを持っていて、その系列のガソリンスタンドで、給油をしたかったのだ。そして、ガス欠寸前で、何とか、ガソリンを入れることができたのだが、彼は不満顔だった。そこはセルでなかったからだ。東京のガソリンスタンドではセルフが常態化しているという。もちろん、安い。さて、ガソリンスタンドの衰退の状況をみながら、世界の大手企業の対応はどのようになっているのだろうかと思った。そもそも、自動車が使うエネルギーが多様化し始めたのだ。電気自動車、水素自動車、液化天然ガス（LNG）使用のトラックと様々だ。ガソリンスタンドを展開する世界企業にとって、これまでのようにガソリンだけを売ればよいという時代は過ぎてしまった。シェルはトラック向けLNGスタンドを米国内の州間幹線道路沿いに5カ所、オランダで4カ所開設している。また英国とオランダのガソリンスタンドでEV向け急速充電サービスを始めようとしている。英BPは世界で50カ所の充電ステーションを展開。仏トタルは2023年までに欧州内で充電ステーションを300カ所、ドイツで水素ステーションを400カ所設置する予定だ。また向こう5年以内にLNGステーションを欧州内に350カ所設置する計画もある。日本では水素ステーションと、充電ステーッションなどが別々に語られ、それぞれを得意とする企業が跋扈している。それでは、結局、偏った自動車の普及をもたらすだけだ。やはり、私は、ガソリンスタンドで、電気も水素もLNGも、もちろんガソリンも常備している形が望ましいと思われる。(2017.05.24)

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音楽の都、マンチェスターで爆弾テロが・・・。

23日夜、イギリスのマンチェスターで起こった爆弾テロは死者が２２人と悲惨な結果となった。イギリス政府はテロに対する警戒レベルを「厳しい（シビア）」から１段階引き上げ、５段階の最上位の「クリティカル（危機的）」にしたと発表したそうだが、この種のソフトターゲットを標的にするテロに対しては、我々は無力だと思わずにはいられない。しかし、この事件に対するイスラム国の犯行声明を見て、なんと北朝鮮の放送と同じことかと驚かされる。ともに、ひたすら、次はもっとひどいことになるぞと脅かし続けているのである。私のような年の人間になれば、今日、北朝鮮からミサイルが飛んできて、私の頭の上で、爆発したとしても、それはそれだ。この人生が終わるだけだと達観するのだが、イギリスで、コンサートを楽しみに集まってきた若者にとっては、そんなところで、人生が終わってしまってはたまらないであろう。そして、人は脅かさされれば、恐怖も湧くが、それとともに、対抗心も湧く。言葉がきつければきついほど、相手に対しても、きつい言葉を吐きたくなる。テロに対しては、ひたすら、専守防衛しかないのだが、それに耐えられなくなると、発信元への攻撃になる。そこが本当に発信元かどうかも確かめずにだ。(2017.05.24)

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アメリカの中央銀行は株価の動きを気にしなくなった。

以前のアメリカでは、株式への投資をするアメリカ人が多かったので、株価が上がれば、消費も増えた。では、その以前とは、どのくらい前かというと、せいぜい、十数年前だ。たぶん、株価大暴落を契機にしたのかもしれない。ともかく、株価の上昇は、一部の投資家たちに恩恵を与えることにはなるが、一般大衆の消費マインドまで、影響を与えることにはならない時代に入ったのである。これは、日本の株価の動きと消費者動向との関係に近づいてきたともいえるのである。ここで、問題になるのは、中央銀行の株価に対する考え方である。これまで、ＦＲＢ（アメリカ連邦準備制度理事会）は過度に、株価の動きを気にしていた。それは消費者心理に大きな影響を与えてきたからである。だから、株価が急落した局面では、利上げを先延ばしするとか、ひどい時には、利下げさえ行う。しかし、昨今の、大衆の株離れである。結果、株価が下げるような場合でも、旺盛な消費が続いた。だから、ＦＲＢは株価の動きを過度に気にする必要が無くなったのである。これは、株式市場がＦＲＢによって守られていた時代が終わったことを意味する。しかし、日本では、それほど、消費活動に関係のない株価を中央銀行である日銀は気にする。それは政府の企業活動を守るという意思が反映されているからである。だが、アメリカの中央銀行の意思決定の流れは日銀にも早晩、影響を与えることになるだろう。(2017.05.23)

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サルも、鹿も、イノシシも、クマも、害獣だ。

昨日、今日と栃木の湯西川温泉周辺の山道を車で、周遊してみた。緑が、様々な緑が、色鮮やかに、輝いていた。このあたりまで来ると、動物も多いと聞く。実際、私たちの車の前をサルが、何度も横切るのを見た。もはや、サルは人を恐れず、逆に。威嚇してきたりする。それほどでないにしても、鹿や、イノシシや、クマが身近に現れるようになった。一昔前ならば、クマに襲われないようにと、鈴を鳴らしながら、山道を歩いた方が良いと言われたものだが、現在は、人は彼らの餌を持っている動物だと学習したクマたちが、その鈴の音を頼りに、人を襲うようになっているとのことである。鈴の音は逆効果なのである。岩手県大槌町にある東大の研究施設は春になると、カラスに対して「カラス進入禁止」という警告文を出し、それが効果を発揮しているそうだが、それを推奨した宇都宮大の竹田努研究員の説明によれば、その張り紙を見た研究員たちが空を見て、カラスを捜し、時には、指指すなどの行為を自然にするようになるので、それがカラス撃退の原動力になっているのだそうだ。でも、これらの行為はカラスだから効果を発揮したので、サルやクマには適用できない、かえって、彼らを刺激し、興奮させかねないのである。サルも、鹿も、イノシシも、クマも、害獣になっている限り、駆除していかなければならないのである。(2017.05.22)

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