再生可能エネルギーは「特別の地下資源が無くても、太陽光を受ける土地と、風が吹く空間を所有」していれば、どこでも、無現のエネルギーを受けられる。
日本の様に国土が小さくて人口が多い国でも、『風が大量に吹いている海洋』を利用すれば、全人口の需要を満たせるだけのエネルギーが得られる。
しかも、今の技術水準で、「電力から輸送機器用の燃料を作る」ことも可能で、石油の輸入は一切、必要がなくなる。
電力が豊富に手にはいれば、冷暖房のエネルギーも、まったく心配ない。
このブログに何度も書いている様に、これから必要になる技術は、この再生可能電力の発電の変動分を、『需要に沿えるように貯蔵する』技術である。
貯蔵技術が進化すれば、輸送して需要の大きい地域へのエネルギー供給を可能で、地球のどこでも、必要なエネルギーを受け取ることが実現できる。
国や地域によって、貧富の差はなくならないだろうが、エネルギーが手に入らない為に、生活が成り立たないことは全くなくなる。
再生可能エネルギーの安定的供給と「需要のある地域、時間帯に供給ができる備蓄、輸送システム」が、日本の技術と工業力で、実現することが可能である。
この成果を広めれば、現在の世界的な不安定要因のエネルギー争奪戦がなくなり、安定した社会となり、経済の安定的な成長の基盤が出来上がる。
世界の大きな紛争、戦争の原因となる、「エネルギー利権」は、これによって、
紛争の原因から取り除くことにつながる。
安倍政権が掲げる「積極的な平和貢献」は、この再生可能エネルギーの備蓄技術の徹底的な開発が、一番目にこなければならない。
自衛隊が、紛争地域に派遣されて、武力衝突に巻き込まれた戦争に加担する懸念は、避けなければならない。
今の国会で、議論が迷走している「安全保障議論」は、日本が貢献する分野では全くなく、集団的自衛権の行使など、論外の課題として中止すべきだ。
日本は優れた技術開発力と、経済大国２位の実力をいかして、再生可能エネルギー分野で、徹底的に技術革新での貢献をすべきなのだ。
少なくとも1990年代では、日本の国旗に象徴される『日ノ丸の具体化』策で、世界の先頭を進んでいた。
説明するまでもなく、「太陽光発電の分野」では、技術開発で先導し、設置量も生産量も世界一位であった。
しかし、経産省がこれを潰したのである。（続）