日曜日の朝 九月の空は ケムトレイルに陵辱される。
毎日 日本列島で 起きていること。
ケムトレイルは 飛行機 米軍機 自衛隊機 民間機 によって撒かれる。
飛行機雲は あっという間に拡散 温室効果による気温上昇
中に含まれているのは 金属微粒子 虫の卵 モルゲドロン
病原菌など コレを毎日 強制接種
みなさん 思い出してください。20年前の空の色を。
抜けるような青い 青い空を。
CNN 生放送中 放送事故発生
気象博士が 地球温暖化はない。97%の学者がそう思っている。
と 真実を 視聴者に 伝えてしまう。
科学者の９割は温暖化を否定
地球温暖化対策の必要性が最初に叫ばれたのは1988年、アメリカ上院の公聴会であった。ＮＡＳＡ（米航空宇宙局）のハンセン博士がそこで、「地球温暖化が進んでおり危険だ。その原因は99％の確立でＣＯ２にある」と証言したのが、その後の地球温暖化の大がかりなキャンペーンの端緒となった。
国連のＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル）はこれを受けたもので、1990年に第1次報告書を出版、国際的な会議が発足した。この「地球温暖化説」は各国のマスメディアと政府系研究機関の連携によって、大多数の科学者の学説であるかのように振りまかれた。
クリントン政府の副大統領であったアル・ゴアが自著『不都合な真実』で温暖化の危険を煽ったのは2001年のことであった。05年にはゴアが扇動して、「温室効果ガスの排出を1990年比で6％削減する」という『京都議定書』が発効した。それは、2008～2012年のあいだに目標を達成しないと罰則を科せられるという内容だった。
だが、アメリカ上院は京都会議の前から、議定書への参加を否決しており、当時のブッシュ大統領が同議定書から離脱した。アメリカ政府は、他国には「地球温暖化」「環境保護」を煽ってエコ・ビジネスを牽引するが、ＣＯ２削減対策にみずからを縛りつけることを拒否するという態度をとってきた。こうした内容の議定書に、中国やインドなどが「アメリカをはじめ先進国がさんざん温室効果ガスを排出しておきながら、今から産業振興と経済成長に向かう途上国の発展を抑圧するな」として、参加を拒むなど、途上国・新興国の激しい反発を受けてきた。
また、京都議定書には、ＥＵが産業発展で立ち後れていた東欧を含めた基準で有利な位置を確保し、1990年からＣＯ２排出量を大きく増やしていたアメリカ、日本、カナダ、オーストラリアに削減を迫り、主導権を握ろうとする意図を反映していた。しかし、このような複雑な利害の絡みあいのもとで、排出権の売買等、毎年数十兆円の資金が投入されるようになった。それは「低炭素社会」を掲げての原子力発電の推進、風力・太陽光、バイオ燃料など自然エネルギーをはじめとするエコビジネス推進の根拠ともなってきた。こうして、本来科学的なデータを提供する機関であるＩＰＣＣは大きな政治的力を持つに至った。
現実は寒冷化の傾向に 都合よくデータ捏造
なによりも、当初はなばなしく打ち上げられた「地球温暖化＝ＣＯ２主因」説の科学的根拠は、今やまったく失われている。ゴアやＩＰＣＣの御用学者などがとりあげ、マスメディアが大大的に煽った温暖化による「地球の破滅」「異常気象」「二酸化炭素の弊害」についてのさまざまな言説が、ほとんどウソやねつ造であったことがすっかり暴露されてしまった。
ハンセン博士が先の上院公聴会で、「このままＣＯ２の削減対策をとらないと、地球の気温は30年に1℃上昇する。100年後には4・2℃上昇する」と発言していた。しかし、現実にはその後30年間、ＣＯ２削減対策が機能していないにもかかわらず、気温上昇は横ばいである。逆に、寒冷化に向かっているという学説が、科学者の間で勢いを増している。もはや「100年間で4・2℃の上昇」という前提はありえず、それにほおかむりした交渉は茶番劇でしかない。
地球が過去500年にわたって25～30年で温暖化と寒冷化がくり返されていることや、（中略）… 太陽活動が著しく低下しており、2030～40年頃に太陽活動は最小になるとの予測から、「現在の寒冷化が今後60～80年続く」という研究も多く発表されている。
当然、「温暖化詐欺」を批判する報告も各方面からあいついできた。そこでは、アメリカの気温観測ステーションの90％がいつの間にかアスファルトの駐車場やエアコンの排熱口の近くなど熱い場所に置かれ、通常より一～五℃も高めの気温をたたき出していたという事実も暴露された。また、アメリカ海洋大気圏局（ＮＯＡＡ）やＮＡＳＡによるデータ均質化などの「補正」も問題になった。
この間、ＩＰＣＣの報告書の根拠とされる元資料のうち、5400件が環境保護団体の宣伝物などのずさんな引用や、データのねつ造であったことも判明した。
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