パソコンの店頭販売に変化が起こっていると書いて1ヵ月たった。改めて公開されて手に入る販売情報を眺めると、何時ものパターンに戻ったように見える。しかし、僅かながら変化の目が見えるので整理してこの話題についての報告を終りにしたい。
1月から始まった春の新製品パソコン小売市場全体としては、台数ベースで昨年比2-3％減少、売上高は約8％減少しており不調である。昨年の大幅値下げの反動で価格低下が進んでおらず、LCD・DVDや新機能アプリ等の魅力に欠け売りに繋がってない。AV機器との連動などの新提案もネタ切れになった。
販売が伸びてないのにこの1ヶ月間の販売価格も余り低下しておらず、メーカーの値下げ余力がなくなったようだ。その中でNECがノートパソコンの値下げとブランド力でこの1ヶ月間にシェア5ポイント回復し相変わらずの強さを見せた。しかし、市場全体を引っ張るほどには達していない。
東芝はノートパソコンのシェア2位を確保、健闘は依然続いている。1ヶ月間で東芝はシェアを3ポイント落とし、NECが6ポイント増やして定位置のトップに立った。近場の専門店を除くと東芝の製品価格は据え置き、NECは値下げをしていた。
これが全体的傾向なら私の仮説は、東芝は思ったより売れたが、これから在庫補充する時間がないか、若しくは最初から決めた数量を販売する所謂「決め撃ち」商品だったかであろう。春の商品は5月連休前に夏の商品に切り替わるはずなので、その前後で実際どうだったかある程度判ると推測される。
東芝の躍進で割を食ったのが富士通と思われる。富士通のサプライチェーンがタイトに管理されていれば、この程度なら業績への影響は最小限に抑えられるだろう。しかし規模はともあれ3月末から4月にかけ在庫処理の値下げがあるはずで、パソコンを購入計画の方はこの時期を逃せない。
前年度比販売が減少しているので強気の計画を組んでいればメーカーによっては過剰在庫が年度末決算に影響を与えるはずである。富士通以外にも在庫が多ければ来週にも値下げを始めるメーカーが出てくる可能性がある。
先だって朝日パソコンが休刊になったというニュースが流れた。休刊というのは廃刊の別名だそうだ。朝日パソコンの記事がパソコン開発に影響を与えた時代が思い出される。世界のパソコン販売台数は1.5億台以上あり依然極めて大きなビジネスなのだが、世界各国の技術者の多くは他の有望な分野に移動し、新たな技術や使い方を可能にする提案力を失った。■
