今月の世界の投資家の最大の関心事は中東問題と東日本大震災である。
中東問題は週末の中東地区の株価をみるかぎり、好転の方向に向かい始めた。ドバイの株価がここ1ヵ月来の高値になり、2ヵ月ぶりに再開したエジプト株が安定化の方向に進んでいる。リベアでの戦況が再び反政府勢力に有利に進んできたことも好感されている。
日本株は外人投資家の出動でここ2週間は大幅な反騰になった。背景には株価が世界でも最も割安になったというボトムアップ分析の視点からの買いがはいった。単なる人気要因だけでないところに注目される。
今週末には3月の米国の雇用統計の発表がある。2月に続いて好調な数字が期待できる。それに4月には第1四半期の好調な決算発表も控える。
NY株の人気が東京市場を左右するメカニズムがすっかり定着しているだけに、ヘッジファンド、年金という大型の資金が流入を続けていることには注目したい。
米国経済がリーマンショックから本格的な立ち直りの道筋にはいっただけに、日本には幸いであった。
週末にはヨーロッパ、日曜日には米国で任天堂の3DSが発売になった。米国では1週間前からニューヨークのベストバイの旗艦店に並ぶフアンが出て話題を巻き起こしている。
評価にはネット上では様々な記事が流れており、関心はソーシャルゲームとの戦いにある。たまたま週末、iPad2が発売されたのと重なったのも象徴的であった。
米国での3DSの販売価格は＄250であるが、UBMTechInsightsが3DSの現物を分解して試算したところによると＄101という数字が出た。
携帯ゲームとしては据え置き型並みの価格設定になったが、この数字が信頼できるなら任天堂への大きな利益の寄与になる。
それにしても海外の調査機関の分析力には頭が下がる。