先日、友人が森永卓郎著『ザイム真理教』についてネットで配信していたので、再度触れることにする。
※ザイム＝財務省(旧大蔵省)。
※真理教＝ありがたがって何にも考えずお布施(税金)を支払い続けている全日本人の思考。
なるほど、世界一重税で、見返りが少ない国が我が国で、世界最低負担の税率の国と比較しても、３倍前後負担が大きいとされている
そうだ。
ということは、単純に３倍いまよりも金満生活ができるということなのだ。
この『ザイム真理教』によれば、
東大卒のザイム官僚が、自らの給料と年収5000万円前後の再就職先への切符が、いかに不要(余裕でアフリカ大陸を買える以上の外貨準備金がハ
ンパない額でストックしているらしい)であっても国民から、税金の名のもとに巻き上げるかを合法的に悪知恵でもってやれるか、これがポイント制
になっており、ポイントを稼いだヤクニンが個人として安泰だというオゾマシイ、システムになっている。
もちろん、ヤクニンも税金を払っているが、それの何倍もの見返りがウハウハであります。
天皇陛下、維新の功労者、大戦で亡くなった英霊に申し訳がないほどにオゾマシイ狂った東大卒のペンペン草財務官僚たち。
そういうひどい国に我々は生まれてしまっている、らしい。
本当だろう。
私の旧帝大の学友も、ハッキリとは言わないが、ニュアンスで聞いている。
だから、痛税感、はなくなるはずがないのだ。
このことに気が付いた首相は日本にはただ一人いた。
アンタッチャブルのことだったので、あの青年ではなくて別の第三者によって暗殺されたといわれているところは、広く世間には流布されている。
森永氏の心配もひとつはここにあるが、ご本人は腹をくくっている。
ところで、アメリカ合衆国がなぜ、国民に、ライフル、ピストル、重機関銃そのほか火器の許可を出しているのか、諸君はご存じたろうか。
それは、そもそもインディアンが襲ってきたら困るから？？
そんなもんじゃない。
根本的に、
アメリカ合衆国政府が、国民に、圧政(もちろん重税を含む)をもしも強いたならば、いつでも許可された銃火器をつかってよい。
つまりは、アメリカ合衆国国民は〝いつでも革命を起こしてよい〟と憲法でうたわれているのだ。
そう教授からかつて教わった。
だから、トランプ前大統領が現役の時に起こした2021年のアメリカ合衆国議会議事堂襲撃事件も合法ということになるのだろうか。
これを我が国に当てはめるとどうなるか。
令和維新の核心がどこにあるのか。
わかるなッ！！(←仙台のロレックス買えないオジサンの口調)
