２７日に膀胱全摘手術をして、体が痛い以上に腹部膨満感もあって長く座れず、ブログが書けなかった。９時間近い大きな手術も無事に終わったから、そこで見えたこの癌の全貌も間もなく分かるだろう。万一手術の結果に見えたものが悪かったとしても、今までの生活をできるだけ続けていくだけのこと。今までもその覚悟で来たのだし、今後も同じ覚悟で生きていけると確信している。手術が２７日で、３０日には歩き出して、今はもう病院内のどこへも歩いて行ける。筑摩の世界文学全集「チェーホフ」を２００ページほども読めたし、手術跡の傷のため座ってやる作業が辛いだけだったが、それもこうしてできるようになった。
さて、今、標記のことを僕はおおいに期待し始めた。マスコミ規制などで政治力を発揮してきた安倍晋三の、その力が消えたから？などと期待し始めている。一つには、統一教会問題。いくら教会絡みの暗殺だったとは言え、教会問題が今これだけ政界を騒がせていることに、そう感じる。どす黒く政界に広がっていたのに今までどうして表に出なかったのかと考えてみると、教会を政界に引きずり込んだその元締め・安倍晋三のマスコミ統制・政治力を思わざるを得ないのである。
今ひとつが、アベノミクス批判が正しく、かつ過激に噴出していること。つい最近のマスコミでもとりわけ二つの記事が厳しい。この２日朝日新聞の野口悠紀雄一橋大学名誉教授の『円安という「麻薬」 弱めた成長力』はこの新聞社として不思議はないが、週刊文春の６日号『安倍晋三「光と影」』にはとても驚かされた。７本の記事がある中の「経済」版が『「５００万人の雇用贈」の真実 ブレーンが告白「アベノミクスの蹉跌」』。
まず、二つの記事を最も簡潔に要約してみよう。
日本の平均賃金は韓国に追い抜かれたが、これは国庫破綻時に両国が全く正反対の経済戦略をとったからであると説くのが野口氏。１９９０年代のアジア通貨危機でウオン・国家存亡の危機に立たされた韓国が、「通貨安政策でなく、産業構造を変えることで対処し」たからと比較考察を行っている。韓国は経営側の身を切る改革を迫ったのに対して、日本はトヨタ、電力など既得権益をさらにふくらませつつ、「国際的に下がる日本の賃金」、国際比較賃金安化戦略をとってきたのだと。
この「国際的に下がる日本の賃金」をこそ問題にしているのが、もう一方の文春記事だとは、その題名によって誰でも分かるはずだ。なんせ、この記事の題名自身がこうだから。
『「５００万人の雇用贈」の真実 ブレーンが告白「アベノミクスの蹉跌」』。
『OECD（経済協力開発機構）の統計（ドル・ベース、１６年の物価水準で見た購買力平価）によれば、日本の平均賃金は３４カ国中２４位。韓国には１３年に抜かれており、今の円安を考慮するとさらに低水準だ。しかし、円安から脱却しようにも欧米のような利上げは難しい』
この日本低賃金「政策」とか、外貨準備が不足して利上げが難しいとかは、ＭＭＴ理論の誤りとともに、このブログでは何度も取り上げてきた。ＭＭＴ理論で言う「自国通貨が発行できて」も、それがやがては円安、超インフレに傾くこと必然ならば、外国から原材料すら買えなくなっていくし、日本人でさえドル資産保有へと替えていくという南米など世界で有名な「インフレ通貨のドル化（保有）」という悪循環が今や最も恐れられているのである。
さて、マスコミ社長と定期的に会食をしてマスコミ対策に念には念を入れていた安倍の、『箝口令』諸悪が今後さらに暴かれていくのか。国民すべからく注目したいところだ。
